オンプレサーバーの老朽化をクラウドサーバーで解決する
老朽化したオンプレサーバーは、故障リスクの高まりや保守部品の入手難など複数の課題を抱えやすくなります。クラウドサーバーへの移行は、こうした課題への対応策の一つです。
老朽化した機器のリプレイス負担を軽減できる
オンプレサーバーは、使用年数が経過するほど故障のリスクが高まる傾向があります。機器を入れ替える場合は、新しいサーバーの選定や購入、設置、データ移行など多くの作業が発生し、初期費用もまとまった金額になりやすくなります。
クラウドサーバーへ移行すると、物理的な機器の購入や設置作業が不要になり、初期費用を抑えやすくなる場合があります。ただし、移行作業自体には既存データの整理や動作確認が必要なため、余裕を持ったスケジュールで計画することが重要です。移行時期を機器の保守期限や予算計画にあわせて設定しておくと、突発的な故障による業務停止のリスクを減らしやすくなります。
保守切れによるリスクを回避しやすくなる
古いサーバーはOSやソフトウェアの保守サポートが終了している場合があり、脆弱性が見つかっても修正プログラムが提供されないリスクがあります。保守切れのまま運用を続けると、セキュリティ上の懸念がさらに高まります。
クラウドサーバーの多くは、提供事業者側で基盤部分のアップデートや保守が行われる仕組みになっており、利用者側の保守対応の負担が軽減される場合があります。ただし、契約するプランによって保守範囲が異なるため、どこまでが提供事業者の対応範囲かを事前に確認しておく必要があります。利用者側で対応が必要な範囲を把握しておかないと、更新作業が漏れてしまう可能性もあるため、責任分界点を契約時に明確にしておきましょう。
サーバー運用の属人化を解消する方法
特定の担当者しか運用状況を把握していない属人化は、担当者の異動や退職時に大きなリスクとなります。仕組みとして解消する視点が必要です。
属人化が起こる背景と解消に向けた考え方
サーバー運用の属人化は、設定情報や操作手順が特定の担当者の頭の中にしかない状態で起こりやすくなります。担当者が不在の際にトラブルが発生すると、対応が遅れる可能性があります。
解消に向けては、設定情報や作業手順をドキュメント化し、複数人が参照できる状態にしておくことが基本です。あわせて、管理画面から設定内容や変更履歴を確認できるクラウドサーバーを選ぶことで、担当者以外でも状況を把握しやすくなります。ドキュメントは作成した時点で満足せず、設定変更のたびに更新するルールを決めておくと、実際の状態との食い違いを防ぎやすくなります。
複数人での運用体制を築くための工夫
属人化を防ぐには、日常的に複数人が運用に関わる体制を作ることが有効です。定期的な情報共有の場を設けたり、操作権限を担当者間で分担したりすることで、特定の一人に依存しない運用に近づけられます。
また、クラウドサーバーの管理機能を使って、誰がいつどのような変更を行ったかを履歴として残しておくと、引き継ぎの際にも役立ちます。ナレッジ共有の仕組みをあわせて整備し、特定の担当者だけに判断や作業が集中しない体制を意識することが、長期的な運用の安定につながります。
アクセス集中時の負荷やコストの課題に対応する選び方
アクセスの変動やコスト管理は、企業が共通して抱える課題です。それぞれの観点から確認したいポイントを整理します。負荷とコストは相反する要素になりやすいため、両方のバランスを踏まえて比較することが重要です。
負荷変動に対応できる構成を確認する
アクセスが一時的に集中すると、サーバーの処理が追いつかず、表示遅延やエラーにつながる可能性があります。この課題に対応するには、アクセス量にあわせて処理能力を調整できるスケーリング機能の有無を確認することが有効です。
スケーリングには自動で調整する方式と、管理者が手動で変更する方式があります。自社のアクセス変動のパターンを踏まえ、どちらの方式が適しているか、契約前にベンダーへ確認しておくとよいでしょう。監視機能とあわせて導入すると、負荷の状況をリアルタイムに近い形で把握しやすくなり、対応の判断も早めやすくなります。
サーバーコストを最適化する視点
サーバーコストの最適化は、単純に安いプランを選ぶことではなく、実際の利用状況にあった契約内容を選ぶことが基本です。利用していないリソースが多いまま契約を続けると、無駄なコストが発生する場合があります。
コストを見直す際は、利用状況のレポート機能を使って稼働率やアクセス量を定期的に確認し、必要に応じてプランを見直すことが有効です。従量課金と固定料金のどちらが自社の利用パターンに合うかも、あわせて比較しておきましょう。契約更新のタイミングにあわせて定期的に利用状況を棚卸しする運用にすると、無駄なコストを継続的に見直しやすくなります。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料を取り寄せて機能や特徴をさまざまな製品で比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でクラウドサーバーの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
サーバー運用の工数削減とBCP対策という課題
日常の運用工数と、災害時の事業継続対策は、どちらも情報システム部門にとって重要な課題です。
運用工数を削減するための考え方
サーバー運用には、監視、バックアップ、アップデート対応など日常的に発生する作業が多くあります。これらをすべて手作業で行うと、担当者の工数が圧迫され、他の業務に手が回らなくなる可能性があります。
クラウドサーバーの中には、監視やバックアップの一部を自動化できる機能を備えたサービスがあります。自動化できる範囲と、引き続き手動での確認が必要な範囲を整理したうえで、自社の運用体制にあった機能を持つ製品を比較検討することが工数削減につながります。自動化を進める場合も、通知内容やエラー発生時の対応手順は事前に取り決めておくと、確認漏れを防ぎやすくなります。
BCP（事業継続計画）としての災害対策
地震や停電などの災害時にもシステムを止めないための計画をBCP（事業継続計画）と呼びます。オンプレサーバーのみで運用している場合、被災した拠点のシステムが復旧するまで業務が止まる可能性があります。
クラウドサーバーには、データセンターを複数の地域に分散し、一つの拠点で障害が起きても他拠点でデータを保持できる仕組みを持つサービスがあります。BCP対策として検討する場合は、データセンターの所在地や、障害時の切り替え手順、切り替えにかかるおおよその時間について事前に確認しておきましょう。
サーバー運用は内製すべきか外部委託すべきか
サーバー運用の体制は、自社の情報システム部門で内製する方法と、外部事業者に委託する方法があります。どちらが適しているかは、社内のリソースや専門知識の状況によって異なります。
内製のメリットと注意点
自社の情報システム部門で運用を内製する場合、業務内容や社内システムの事情を踏まえた柔軟な対応がしやすくなります。一方で、専門知識を持つ担当者の確保や育成が必要になり、少人数の情シスでは他の業務と兼務する中で対応しきれない場面が出てくる可能性があります。
内製を選ぶ場合は、担当者が休暇や退職をした際にも運用が滞らないよう、複数人で対応できる体制やマニュアルの整備をあわせて進めておくことが重要です。人材育成には一定の時間がかかるため、育成計画をできるだけ早めに立てておくと、急な人員変動にも対応しやすくなります。
外部委託のメリットと注意点
外部の事業者に運用を委託する場合、専門知識を持つ担当者を自社で確保する必要がなくなり、監視や保守の一部を任せられます。一方で、委託範囲が明確でないと、対応してもらえる作業とそうでない作業の線引きがあいまいになる場合があり、いざという時に誰が対応すべきか判断に迷う可能性があります。
外部委託を検討する際は、契約前にどこまでの作業を委託できるのか、緊急時の連絡体制や対応時間がどうなっているかを具体的に確認しておくと、導入後の認識のずれを防ぎやすくなります。委託先とのやり取りの窓口を自社側でも明確にしておくと、担当者不在時にも連絡漏れが起こりにくくなります。
運用課題を解決するクラウドサーバー製品の選択肢
老朽化したオンプレサーバーの置き換えから、属人化の解消、BCP対策まで、課題解決の選択肢となる製品を紹介します。
リンク ベアメタルクラウド
- 用途に合わせてパブリック／プライベート、仮想／物理を選択可能
- データ転送料無料・10GbpsバックボーンNWで通信量が多くても安心
- 専門的なエンジニアによる「24時間365日」のサポート体制
株式会社リンクが提供する「リンク ベアメタルクラウド」は、物理サーバーの性能とクラウドの柔軟な運用性を兼ね備えたホスティングサービスです。管理画面から仮想サーバーと物理サーバーの構成を確認・変更できるため、設定状況が特定の担当者に偏りがちな属人化の解消に役立ちます。電話・メールでの24時間365日サポートを標準で提供しており、老朽化したオンプレサーバーからの移行や日常の運用相談まで、幅広い場面で活用できます。
SHARERN(シェアルン）
- データの保管は国内で安心
- データの移行もお手伝い
- 使いやすい
日本ワムネット株式会社が提供する「SHARERN(シェアルン）」は、社内のNASやファイルサーバーからの移行を想定した企業向けクラウドストレージです。20年以上にわたる法人向けファイル転送・共有サービスのノウハウを活かして開発されており、セキュリティ機能を備えた環境でデータを保管できます。オンプレ機器の老朽化対策やデータ保全の観点から、事業継続を見据えたストレージ環境を整えたい企業に適したサービスです。
IDCFプライベートクラウド （株式会社IDCフロンティア）
- vCenter対応環境で既存資産と同様の運用を実現。
- 需要に応じて1〜4クラスタまで柔軟に拡張・縮小可能。
- マルチサイト構成でクラウド・オンプレ・ベアメタルを横断接続。
SDPFクラウド／サーバー （NTTドコモビジネス株式会社）
- ハイブリッドクラウドでスムーズな移行を実現。
- 用途に応じたクラウド選択で高信頼運用。
- EA基盤でデータ収集・蓄積・管理・分析をワンストップ提供。
DiSiCLOUD （アビックス株式会社）
- RTX 6000 Ada搭載のハイエンドモデル
- 8K超高精細映像のリアルタイム処理・出力に対応
- AI処理に最適化され、インタラクティブなサイネージに対応。
まとめ
オンプレサーバーの老朽化、運用の属人化、アクセス集中時の負荷、コストの増加、BCP対策など、サーバー運用の課題は多岐にわたります。クラウドサーバーはこうした課題への対応策の一つであり、自社の状況にあわせて内製と外部委託のバランスも含めて比較検討することが大切です。資料請求を活用し、複数の製品や運用体制の情報を集めてから検討を進めてみてください。
