ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■サービス形態別
- 設備を借りるハウジング：ゼロエミッション・データセンター 石狩（ZED石狩）、御殿山データセンター、IIJデータセンターサービス、ビジネスiDC、ICC-IDCデータセンター、IDCフロンティア
- サーバーごと借りるホスティング：ビジネスiDC
- 監視や保守を任せる運用代行付き：ゼロエミッション・データセンター 石狩（ZED石狩）、オプテージ曽根崎データセンター(OC1)、IIJデータセンターサービス、株式会社東計電算の業務代行サービス、ビジネスiDC
- ■目的別
- 災害対策・遠隔地へのバックアップ：ゼロエミッション・データセンター 石狩（ZED石狩）、御殿山データセンター、IIJデータセンターサービス、ビジネスiDC
- 社内サーバー室からの移設：株式会社東計電算の業務代行サービス
- クラウドとの接続：御殿山データセンター、IIJデータセンターサービス、オプテージ曽根崎データセンター(OC1)、ビジネスiDC
データセンターソリューションで任せられること
データセンターソリューションとは、サーバーやネットワーク機器を置くための専用施設と、それに付随する運用サービスのことです。どこまでを任せるかによって、サービスの形が分かれます。必要性を考える前に、主な3つの形を押さえておきましょう。
設備を借りるハウジング
ハウジングは、データセンターのラックや区画を借りて、自社のサーバーを設置するサービスです。コロケーションとも呼ばれます。電源や空調、通信回線、建物の安全対策は事業者が用意し、サーバー本体やソフトウェアは自社で管理します。
今使っているサーバーをそのまま移せるため、機器の構成を変えずに設置場所だけを移したい場合に検討されます。ただし、機器の故障時には自社で交換や修理を手配する必要があり、データセンターへ出向く場面もあります。現地での作業を代行してもらえるかも確認しましょう。
サーバーごと借りるホスティング
ホスティングは、データセンター事業者が用意したサーバーを借りて利用するサービスです。サーバー機器の購入や設置、ハードウェアの保守は事業者が担うため、自社で機器を持つ必要がありません。
1台のサーバーを専有する形や、仮想的に区切った環境を借りる形などがあります。機器の入れ替え時期を気にせずに使える一方で、使えるOSや構成に制約がある場合もあります。自社のシステムが動く条件を満たしているかを、契約前に確かめておくことが大切です。
監視や保守を任せる運用サービス
ハウジングやホスティングに加えて、サーバーの稼働監視や障害時の一次対応、バックアップの取得などを任せられる運用サービスもあります。マネージドサービスと呼ばれることもあります。
夜間や休日も含めてシステムを見守る体制を、自社だけで整えるのは負担が大きい場合があります。運用サービスを組み合わせれば、社内の担当者は異常の報告を受けて判断する役割に集中できます。対応できる作業の範囲や、連絡の方法は事業者ごとに異なるため、契約前に確認しましょう。
社内サーバー室で運用を続ける場合の課題
社内のサーバー室でも、システムを動かすこと自体は可能です。しかし、オフィスの一角に設けたサーバー室では、専用施設に比べて備えきれないリスクがあります。データセンターソリューションの必要性を考えるうえで、社内運用の課題を整理しておきましょう。
停電や空調の停止への備え
サーバーは電気で動き、稼働中は熱を出し続けます。停電が起きればシステムが止まり、空調が止まれば室温が上がって機器が故障する可能性があります。社内のサーバー室では、無停電電源装置を置いていても、短時間しか電力を供給できない場合があります。
データセンターには、自家発電設備や予備の空調を備えた施設があり、長時間の停電にも対応できるよう設計されています。オフィスビルの法定点検で計画停電があるたびに、サーバーを止める作業が発生している企業では、この差が日々の負担にも表れます。
地震や水害など立地による影響
社内サーバー室の安全性は、オフィスの建物と立地に左右されます。耐震性が十分でない建物や、浸水のおそれがある地域、地下や低層階にサーバー室がある場合は、災害時に機器が被害を受ける可能性があります。
データセンターには、耐震や免震の構造を採用し、浸水のおそれが低い場所を選んで建てられた施設があります。ただし、施設ごとに対策の内容は異なります。ハザードマップでの立地や、建物の構造、過去の災害時の稼働状況を、事業者に確認して比べましょう。
運用を担う人材の確保
社内でサーバーを運用する場合、機器の監視や故障時の対応、空調や電源設備の点検まで、社内の担当者が担います。情報システム部門の人数が少ない企業では、特定の担当者に作業が集中しやすくなります。
担当者の異動や退職によって、サーバーの構成や対応手順がわからなくなるおそれもあります。データセンターの設備管理や運用サービスを利用すれば、社内で担う作業を減らせます。あわせて、手順書の整備や複数人での情報共有も進めておきましょう。
データセンターソリューションの必要性が高まる理由
データセンターソリューションが必要とされる背景には、事業継続への意識の高まりや、守るべきデータの増加、クラウドと組み合わせた使い方の広がりがあります。ここでは、企業がデータセンターを使う主な理由を3つ紹介します。
事業継続のための分散配置
災害時にもシステムを止めない、または早く復旧させるためには、本社とは離れた場所にサーバーやバックアップを置くことが有効です。事業継続計画（BCP）の一環として、遠隔地のデータセンターを利用する企業もあります。
総務省の「令和8年版 情報通信白書」によると、国内のデータセンターはおよそ9割が東京圏と大阪圏に集中しています。同白書は、大震災で両圏域が被災すると通信サービスに全国規模の影響が生じる可能性を指摘しており、国も地方への分散立地を支援しています。本社と同じ地域を避けて選ぶことも検討しましょう。
入退室管理などの物理的な安全対策
システムの安全を守るには、不正アクセスへの対策だけでなく、機器に直接触れられないようにする物理的な対策も欠かせません。社内のサーバー室では、鍵の管理が担当者任せになり、誰がいつ入室したかを記録できていない場合があります。
データセンターでは、有人の受付や監視カメラ、生体認証による入退室管理などを備えた施設があります。取引先から情報管理の体制を問われる企業や、個人情報を多く扱う企業にとっては、こうした対策を説明できることも利用する理由の一つです。
クラウドとつなぐ回線の確保
近年は、一部のシステムをクラウドで動かし、残りを自社のサーバーで動かす使い方も広がっています。この場合、クラウドと自社のサーバーを安定してつなぐ通信回線が必要です。
データセンターによっては、複数の通信事業者の回線を引き込んでいたり、クラウドサービスへの専用の接続口を用意していたりする施設もあります。オフィスで同じ回線環境を整えるのは難しい場合があるため、データ量が多いシステムを動かす企業では、回線の選択肢も比べておきたい項目です。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でデータセンターソリューションの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品の比較検討を進めましょう。
データセンターが必要な企業とクラウドが向く企業
すべての企業にデータセンターが必要なわけではありません。自社のシステムや体制によっては、クラウドへ移行するほうが負担を減らせる場合もあります。どちらが向くかを考える材料として、それぞれの特徴を整理します。
データセンターの必要性が高い企業
データセンターの必要性が高いのは、自社で持つサーバーを今後も使い続けたい企業です。例えば、業務にあわせて作り込んだシステムや、特定の機器でしか動かないソフトウェアがあり、クラウドへの移行に大きな改修が必要な場合が当てはまります。
また、取引先との契約や社内の規程で、データの保管場所や機器の管理方法を細かく求められている企業も候補です。社内サーバー室の設備が老朽化し、空調や電源を更新するか、データセンターへ移すかを判断する時期を迎えている企業も検討するとよいでしょう。
クラウドへの移行が向く企業
一方、使っているシステムがクラウドサービスに置き換えられる場合や、サーバー機器を自社で持ちたくない場合は、クラウドへの移行が向いています。機器の購入や入れ替えの手間がなくなり、使う量に応じて規模を変えられます。
ただし、クラウドでも障害が起こる可能性はあり、利用料が使用量によって変わる点にも注意が必要です。一部のシステムだけをクラウドに移し、残りをデータセンターに置くなど、両方を組み合わせる選択肢もあります。システムごとに向く置き場所を考えましょう。
必要性を判断する前に整理しておきたいこと
データセンターソリューションを使うかどうかを決めるには、社内の情報を整理しておく必要があります。整理した内容は、事業者へ見積もりを依頼する際にも役立ちます。最低限まとめておきたい2つの項目を紹介します。
移すシステムと許容できる停止時間
まず、社内で動いているシステムを一覧にし、どれをデータセンターへ移す候補にするかを整理します。あわせて、システムごとに、止まった場合にどのくらいの時間なら業務を続けられるかを決めておきましょう。
許容できる停止時間が短いシステムほど、電源や空調の冗長化、遠隔地へのバックアップといった備えが求められます。施設の設備水準を比べる際は、日本データセンター協会が定めるファシリティスタンダードのように、公表された基準への対応状況を事業者に確認する方法もあります。
費用の比べ方と現地へ行く頻度
次に、費用の比べ方を決めます。データセンターの利用料だけでなく、社内サーバー室の電気代や空調の保守費、設備の更新費、担当者の作業時間も含めて比べると、実際の差がわかりやすくなります。
ハウジングを選ぶ場合は、機器の交換などで現地へ行く頻度も考えましょう。オフィスから遠い施設では移動に時間がかかります。現地での作業を事業者に依頼できるか、その費用はいくらかも確認し、立地と運用の手間のバランスで判断することが大切です。
データセンターの立地と運用体制を比較
社内サーバー室からの移行を考える際に確認したい立地や運用の支援内容を、一覧で比べられるようにしました。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| ゼロエミッション・データセンター 石狩（ZED石狩） | 北海道石狩に立地し、カーボンフリー電力で稼働する環境配慮型 |
| 御殿山データセンター | 品川駅から徒歩15分、免震構造と24時間365日の有人監視を備える |
| オプテージ曽根崎データセンター(OC1) | 大阪駅から徒歩約12分の都市型で、低遅延なネットワークが強み |
| IIJデータセンターサービス | 全国の拠点と海外に展開し、24時間365日のオンサイト運用を提供 |
| 株式会社東計電算の業務代行サービス | オフィスの情報機器をデータセンターへ移設し、運用まで代行 |
| ビジネスiDC | 全国80か所以上の拠点から、条件にあうデータセンターを提案 |
| ICC-IDCデータセンター | 石川県の拠点でハウジングやクラウド基盤サービスを提供 |
| IDCフロンティア | データセンターやクラウド、ネットワークなど幅広いITインフラを提供 |
社内サーバー室の代わりに検討する施設
停電や災害、運用負担といった社内サーバー室の課題に対応する、データセンターサービスを紹介します。
ゼロエミッション・データセンター 石狩（ZED石狩）
- 24/7 カーボンフリー電力で稼働し、脱炭素経営の推進にも貢献
- 地震・津波・洪水のリスクが低い、北海道石狩のデータセンター
- ハウジング/コロケーション対応。運用から障害対応まで一括支援
京セラコミュニケーションシステム株式会社が提供する「ゼロエミッション・データセンター 石狩（ZED石狩）」は、北海道石狩市にある環境配慮型のデータセンターです。24/7カーボンフリー電力で稼働し、地震や津波、洪水のリスクが相対的に低い地域に立地するため、遠隔地へのバックアップ先として検討できます。24時間365日の監視や障害対応、リモートハンズといった運用支援もあり、ハウジングやコロケーションに対応します。IT部門の人員が限られる企業の選択肢です。
御殿山データセンター
- 品川駅より徒歩15分のビジネスに適した環境と利便性に優れた立地
- 安全性が高い地盤で地震・液状化・浸水など災害危険度が低く安心
- 24時間365日の有人監視！堅牢なセキュリティと高水準の運営品質
フリービット株式会社が提供する「御殿山データセンター」は、山手線の3駅から徒歩10分圏内にある都市型のデータセンターです。免震構造を採用し、入退室管理や24時間365日の有人監視でセキュリティを確保しています。キャリアフリーでAWSなど外部クラウドとの連携にも対応するため、メインサイトやDRサイト、クラウドとの併用先として社内サーバー室の代わりを探す企業が検討できます。
オプテージ曽根崎データセンター(OC1)
- 接続性（コネクティビティ）：低遅延・高品質なネットワーク環境
- 立地：アクセス抜群のロケーション
- マネージドサービス：お客さま機器の保守・運用を手厚くサポート
株式会社オプテージが提供する「オプテージ曽根崎データセンター(OC1)」は、大阪駅から徒歩約12分の都市型データセンターで、2026年1月に開設されました。通信事業者が持つ自社回線により、低遅延で品質の高いネットワークや、クラウド事業者への接続を利用できます。お客さま機器の保守・運用を支援するマネージドサービスも用意されており、回線の品質を重視してサーバー室から移したい企業の候補です。
IIJデータセンターサービス
- 利便性の高い都市型センター、郊外型センター、海外にも展開中
- 耐震・免震構造、24時間365日体制の設備など万全の体制でご提供
- 構内配線に接続するだけで広帯域バックボーンへ接続可能
株式会社インターネットイニシアティブが提供する「IIJデータセンターサービス」は、ラックや電源、構内回線とデータセンターでのオペレーションを提供するハウジングサービスです。耐震・免震構造の建物で、24時間365日のオンサイトオペレーションを利用できます。都市型や郊外型のセンターを組み合わせたDRサイトの構成や、IIJ GIOとのハイブリッドクラウド、他社クラウドとの閉域接続にも対応します。
株式会社東計電算の業務代行サービス
- 引っ越しから日々のサーバー運用までトータルサポート
- 業務サポートにより安心してテレワークが可能に
- 電気代、オフィスの家賃など、運用コスト削減に効果絶大
株式会社東計電算 / Toukei (Thailand) Co., Ltd.が提供する「株式会社東計電算の業務代行サービス」は、社内にある情報機器をデータセンターへ移設し、日々のサーバー運用までを任せられるサービスです。引っ越しからバックアップ、セキュリティやネットワークの見直しまで担当するため、オフィスにサーバーを置いている企業が移設を検討する際の選択肢です。ケージの設置や、200V電源の大型機器の受け入れも相談できます。
ビジネスiDC
- 専門アドバイザーが最適なデータセンターをご提案
- 日本全国80ヵ所以上のデータセンターをご案内できます
- データセンター×クラウドのハイブリッドも提案可能
株式会社 USEN ICT Solutionsが提供する「ビジネスiDC」は、サーバーを預かるハウジングとホスティングを、全国80か所以上のデータセンターから提案するサービスです。専門のアドバイザーが条件にあう施設を案内し、東西のバックアップ環境や、データセンターとクラウドを組み合わせたハイブリッド構成にも対応します。リモート運用や運用代行を使った体制づくりも相談できます。
ICC-IDCデータセンター （株式会社石川コンピュータ・センター）
- 電子制御された安全空間にサーバー委託ができる
- いつでも高速かつ安全なネット回線を提供
- 仮想基盤「Vase」導入で動作を軽快に
IDCフロンティア （株式会社IDCフロンティア）
- ソフトバンクGのデジタルインフラ企業
- 約73%の顧客がマルチインフラ構成を利用。
- 東京府中データセンターは超高負荷に対応
まとめ
データセンターソリューションの必要性は、社内サーバー室では停電や災害、運用人材の不足に備えきれない場合に高まります。事業継続のための分散配置や物理的な安全対策、クラウドとつなぐ回線の確保も、必要とされる理由です。一方で、クラウドへの移行が向く企業もあります。移すシステムと許容できる停止時間を整理し、サービスの形態を比べましょう。自社にあうデータセンターソリューションを探す際は、一括資料請求を活用してください。
