災害対策とビッグデータで注目されるデータセンター

災害対策としてのデータセンター

きっかけは東日本大震災によるデータ消失

東日本大震災をきっかけに、多くの企業は自社内でデータを管理し、システムを安定稼働させられるかどうか、検討を進めました。自社内にシステムを持つリスクとしては、万が一、自社ビルなどが被災した時にデータを失ってしまうことや、業務が止まってしまうことが考えられます。

その対策としては、建物の耐震強度を上げる、耐震強度の高いビルに移転するということも1つとなりますが、電力供給やネットワークなどのインフラも含めて対策するには限度があります。

そのため多くの企業は「自社内にシステムを置かない」という選択肢を検討し、クラウドサービスなどに注目が集まりました。しかし、パブリッククラウドに自社の基幹システムを置くには不安を感じるため、自社で柔軟に対応できる環境が必要と考える企業も少なくありません。

地盤も含めた耐震性が求められた

このような企業が選んだのが、耐震性の高いデータセンターです。建物そのものが強固であることに加え、地盤や地形など立地なども含めて、災害から企業のデータを守るということが大きな選定ポイントとなったのです。このような環境下のデータセンターにデータを置くことが、企業にとって災害対策と同時に効果的なBCP対策（事業継続計画）の1つと考えられるようになりました。

震災時にデータ消失によって、長期間に渡り事業を再開することができないケースがありました。ニュースなどでは報道されない「二次被害」ともいえます。しかし、体力のない企業には致命的な状況となりました。災害に限らず「事業を止めない」ために、堅牢なデータセンターの利用が検討されるようになりました。

ビッグデータ時代の到来

データの質・量ともに大きな転換期を迎えている

データ爆発の時代と呼ばれた2000年代。その後、2012年頃から「ビッグデータ」が話題に上るようになりました。ビッグデータは、これまでのように単に企業内で持つ顧客情報やWebのアクセス情報、データベースのような「構造化データ」などの量が増えたというだけではありません。「非構造化データ」と呼ばれる、音声や動画、画像などの情報も増えたことも指しています。

さらに、SNSなどの普及により、「社外」にあるデータを解析することで自社のビジネスに役立てようという動きも広まりました。ネットワーク環境の進歩やモバイルデバイスの進化により、ネット上には消費者の声が溢れるようになり、こうしたデータ量は膨大になっています。

そして次にくるIoT時代

ほかにも昨今、IoT（Internet of Things：モノのインターネット）やM2M(Machine to Machine)やというキーワードで、身の回りのあらゆる機器、センサーからとてつもない量のデータが発信されるようになり、世界が大きく変革すると語られています。

このように爆発的に増大したデータは、企業が社内に抱える限界に達し、データを情報資産として管理することが物理的に困難になりつつあります。同時に、大容量のトラフィックを支えるネットワークもコストや管理面での負担も大きくなっています。このような背景からも、データセンターへの期待が高まっているのです。

まとめ

災害対策、ビッグデータ時代への対応という2つの要素を考えた時に、今後も企業にとってデータセンターは不可欠なものとなると予測されます。一度自社を振り返り、この2つの視点とともに、データセンターの位置づけを考えてみてはいかがでしょうか。今後、データセンターを選定する上でも、検討すべきポイントになるはずです。