適正な規模と業種から選ぶ
ID管理ツールに限らず、どのソフトウェアでも共通することですが、まずは、自社の規模に合う製品を選びましょう。
企業の規模と価格に注意しよう
特にID管理ツールは、個人向けの製品から大規模向け企業のソリューションまで、幅広い製品が存在しています。対象規模と価格は概ね比例する関係にありますが、同時に機能面も充実してきます。規模によって管理者の負担も大きくなるので、管理工数を低減してくれる機能と価格のバランスがとれる目安は、やはり自社の企業規模に合う製品となります。
業界特有のニーズを明確にしよう
また、業種に特化したソリューションもあります。特にセキュリティに厳しい金融機関などに適したツールもあり、その業種ならではの仕組みや法令に適応しています。特に自社が属する業界で特有の法規制や業界慣習などがある場合、その業界のニーズに対応した機能があるか、必ず確認しましょう。
単機能か、統合ソリューションかで選ぶ
導入にあたっては、単一機能のツールか統合ソリューションかを選択する必要があります。また、単一機能のツールでも、それらを複数組み合わせて統合できる製品もあるため搭載機能を比較してみるとよいでしょう。
ツールに搭載されている代表的な機能には次のようなものがあります。これらの機能が必要か検討しましょう。
- ●ID情報の一元管理
- 社内システムやクラウドサービスを利用する際に活用するID/パスワード情報の管理
- ●ライフサイクル管理
- 生成から変更、削除まで、ID/パスワードなどアカウント情報のライフサイクル全体の管理
- ●ワークフローシステム
- ID申請の際の申請を電子化する機能
- ●監査レポート（ログ管理）
- 「いつ」「だれが」「どこから」「何へ」認証（アクセス）を行ったかを記録し、報告
- ●シングルサインオン（SSO）
- 1回のログインで複数のシステムへのアクセスを実現
※SSO機能は専用ツールとして提供されることもあります。
上記の機能で不足がある場合には、統合ID管理システムや特権ID管理システムの導入を検討することもおすすめです。
投資対効果を重視して選ぶ
規模が小さければ低価格であり、大規模になればそれだけ高価格になります。価格レンジもID管理ツールは幅広く、規模のみならず提供される機能によっても異なります。単機能であれば低価格ですし、統合管理ソリューションになれば、高価格となります。
費用はツールの価格だけではありません。導入コストもありますし、運用コストもあります。費用を惜しんで脆弱なセキュリティのままでは、情報漏えいが発生し、途方もない補償費が追加コストとして発生する危険性があります。しかし、無制限に費用をかけることはできません。投資対効果を安全性、管理工数などを踏まえて、十分に検討してください。
提供形態と導入しやすさから選ぶ
導入のしやすさは、ツールの形態に左右される場合が多くあります。詳しく解説していきます。
一般的なソフトウェア型のID管理ツール
一般的にはソフトウェアパッケージとして提供される製品です。導入時にはサーバへのインストールや初期設定などを自社で行う必要があります。また、提供形態に関係なく、機能は製品ごとに大きな差が見られるため、自社が求める機能が搭載されているかを確認しましょう。カスタマイズが多くなればそれだけ導入期間がかかりますし、コストも必要となります。あらかじめ、どのくらいの料金がかかるか資料請求や問い合わせで確認して検討するとよいでしょう。
導入ハードルの低いアプライアンス型ID管理ツール
アプライアンス型の製品もあります。これはサーバとソフトウェアがセットになって提供される形態です。サーバの別途購入や設定が必要ないため、導入のハードルは低くなります。
初期コストの低いクラウド型ID管理ツール
クラウドサービスとして提供されるID管理ツールもあります。新たなシステム構築などが必要ないことから、導入のハードルは低いと言えるでしょう。他のクラウドサービスとの連携もできますし、自社の規模が大きくなった時にハードウェアを入れ替える必要もありません。
下記の記事では、実際の製品を様々な視点で徹底比較しています。少しでも気になる製品があれば無料資料請求してみてください。
運用のしやすさから選ぶ
最後に、導入後の運用のしやすさも重要です。ID管理の効率化を目的に導入したツールが使いづらいのであれば、導入効果は半減するでしょう。海外製品も多いため、日本語で使えるかどうか、サポートやマニュアルが日本語かも確認してください。
提供事業者のサポート力は、導入後の運用に大きく影響します。多くは試験的な運用が可能となっています。デモンストレーションも見せてもらいましょう。
選定ポイントを押さえて最適なID管理ツールを導入しましょう
ID管理ツールを選定する際は、自社の導入目的や課題を明らかにし、企業規模や機能などを考慮して検討することが重要です。まずは製品について詳しく知ってから自社に適した製品を検討してもよいでしょう。以下のボタンから製品の一括資料請求が可能なため、製品について詳しく知りたい方はぜひご利用ください。
