ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■運用体制別
- 監視サービスとあわせて利用する：ビジネスセキュリティ（VSR）
- 他のセキュリティ機能と統合して管理する：ビジネスセキュリティ（VSR）、SecureSoft Sniper ONE
- ■検査範囲別
- 暗号化通信の復号検査に対応：TippingPoint、SecureSoft Sniper ONE
不正侵入検知システムの乗り換えを考えるきっかけ
不正侵入検知システムの見直しは、故障やトラブルが起きてからでは選択肢が限られます。保守期限や社内のシステム環境の変化を定期的に確認し、次のような状況が見えてきた時点で乗り換えの検討を始めると、比較や予算確保の時間を取りやすくなります。
機器の保守終了とサポート期限
アプライアンス型の不正侵入検知システムには、提供会社が定める保守やサポートの期限があります。期限を過ぎると、シグネチャと呼ばれる攻撃パターンの更新や、故障時の交換を受けられなくなる場合があります。
シグネチャの更新が止まると、新しい攻撃の手口を検知しにくくなる恐れがあります。保守終了の告知を受けた時点で、期限までの期間を確認し、機器の選定や予算確保にかかる時間を逆算しておきましょう。
暗号化通信の増加による検査範囲の変化
WebサイトやクラウドサービスでHTTPSなどの暗号化通信が広く使われるようになり、通信内容を検査する範囲にも変化が生じています。暗号化された通信は、そのままでは中身の確認が難しいためです。
導入当時は検査していた通信も、現在は宛先や通信量しか把握していない可能性があります。現行システムで暗号化されたまま通過している通信の割合を確認し、検査範囲を広げる必要があるか判断しましょう。
クラウド移行やテレワークによる環境の変化
業務システムのクラウド移行やテレワークの拡大によって、社内ネットワークを経由しない通信が増えている企業もあります。社内の出入口に設置した不正侵入検知システムでは、こうした通信が監視対象から外れる場合があります。
守るべきサーバや利用者の通信経路を改めて整理し、現行の設置場所でカバーする範囲と比べてみましょう。監視が及ばない範囲が広がっている場合は、設置場所の追加や別の形態への乗り換えを検討する時期です。
監視を誰が担うかで変わるIDS・IPSの移行先
移行先を選ぶ際は、機器や機能の比較より先に、検知した内容を誰が確認し、対応するかを明確にしておくのが重要です。運用体制によって、必要な機能や管理画面のわかりやすさ、契約に含めるサービスの範囲が変わります。
自社で監視・分析する場合
社内の情報システム部門がアラートの確認と対応を行う場合は、担当者が日々の業務で操作しやすい管理画面かどうかが選定のポイントです。アラートの重要度による絞り込みや、検知した通信の詳細を確認する画面の構成を、無料トライアルやデモで確かめるとよいでしょう。
あわせて、誤検知の調整や夜間・休日の対応を何人で分担するか確認します。担当者が限られる場合は、次の監視サービスとの組み合わせも検討しましょう。
監視サービス（SOC）に任せる場合
SOCとは、セキュリティの専門担当者がアラートの監視・分析を担うサービスや組織です。不正侵入検知システムとあわせて監視サービスを利用すると、社内に専門担当者がいなくても、検知内容の分析を外部に任せられます。
ただし、サービスの範囲は提供会社によって異なります。通知と報告までなのか、遮断の設定変更まで対応するのかを契約前に確認し、自社に残る判断や作業を明確にしておきましょう。
他のセキュリティ製品と統合する場合
UTMや次世代ファイアウォールの機能として不正侵入検知・防御を使う方法や、エンドポイントの監視製品と検知結果をまとめて管理する方法もあります。管理する製品や画面の削減につながる点が特徴です。
一方で、統合する製品の組み合わせによって連携する情報の範囲は異なります。既存のファイアウォールやログ管理システムとの連携可否を確認し、統合によって監視対象から外れる範囲がないかも調べておきましょう。
暗号化通信の検査範囲を移行時に決める
乗り換えの機会に、暗号化された通信をどこまで検査するかを決めておきます。暗号化通信の中身を確認するには、通信をいったん復号する仕組みが必要です。検査範囲によって機器の性能や社内ルールの整備にも影響するため、移行前に方針を定めましょう。
SSL/TLS復号検査の要否
SSL/TLS復号検査とは、暗号化された通信を機器でいったん復号し、中身を検査してから再び暗号化して送る仕組みです。暗号化通信に紛れた攻撃の検知につながります。
一方で、復号と再暗号化の処理は機器に負荷がかかり、処理可能な通信量が減る場合があります。利用者の端末に証明書を配布する作業が必要な構成もあるため、性能と作業の両面から、復号検査を行う範囲を検討しましょう。
復号の対象から外す通信の決め方
復号検査を行う場合でも、すべての通信を対象にするとは限りません。オンラインバンキングや医療関連のサイトなど、個人のプライバシーにかかわる通信は、社内ルールで復号の対象から外す場合があります。
また、証明書の仕組み上、復号すると正しく動かなくなる業務アプリケーションもあります。対象から外す通信の基準を情報システム部門と法務・人事の担当者で決め、従業員への周知方法もあわせて検討しておきましょう。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で不正侵入検知・防御システム（IDS・IPS）の一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
移行計画に盛り込みたい社内調整
不正侵入検知システムの乗り換えは、情報システム部門だけで完結しない作業です。ネットワーク構成の変更や利用部門への影響、予算の時期など、関係部署との調整を計画の初期から盛り込むと、移行の日程が遅れにくくなります。
ネットワーク構成図と変更申請の準備
移行先の機器やセンサーを設置するには、現在のネットワーク構成図が必要です。構成図が古いままだと、設置場所の検討や作業手順の作成で手戻りが発生する可能性があります。
移行前に構成図を最新化し、変更する箇所を明記しておきましょう。社内で構成変更の申請や承認の手続きが定められている場合は、承認にかかる日数も移行スケジュールに組み込んでおきます。
利用部門への影響の周知
経路上に設置する形態へ移る場合や、復号検査を始める場合は、利用部門の業務に影響が出る可能性があります。通信の一時停止や、一部のWebサイトへの接続方法の変化などです。
作業日程や影響の内容、問い合わせ窓口を事前に周知しておくと、移行後の問い合わせにも対応しやすくなります。業務で使う外部サービスの一覧を利用部門から集めておくと、検査の対象外にすべき通信の洗い出しにも役立ちます。
予算と契約更新時期の調整
乗り換えの費用は、年度の予算に組み込む必要があります。現行の保守契約の更新時期と、新しい製品の導入時期がずれると、二重の費用が発生したり、保守の空白期間が生じたりする可能性があります。
現行契約の更新日と解約の申し出期限を確認し、予算申請の時期から逆算して選定スケジュールを組みましょう。経理や購買の担当部署にも早めに共有しておくと、契約手続きを進めやすくなります。
移行後の定期評価と対応手順の更新
新しい不正侵入検知システムを導入した後は、想定どおりの監視が行われているかを定期的に評価します。乗り換えのきっかけとなった課題が解消されたかを確かめ、次の見直し時期を決めておくと、同じ課題の再発防止につながります。
検知結果の定期レポート
月次などの頻度で、検知した件数や重要度の内訳、対応内容をレポートにまとめます。監視サービスを利用している場合は、提供会社から報告を受ける形でもよいでしょう。
レポートでは、件数の増減だけでなく、乗り換え前に監視が及んでいなかった範囲で何が検知されたかも確認します。結果を経営層や関係部署と共有すると、次の予算や体制の見直しにもつなげやすくなります。
インシデント対応手順の更新
不正侵入検知システムを乗り換えると、アラートの内容や管理画面の操作が変わります。インシデント発生時の対応手順書も、新しいシステムにあわせて更新しておく必要があります。
手順書には、検知から報告、初動対応までの流れと担当者を記載し、複数人で内容を確認しておきます。年に1回程度など時期を決めて訓練や見直しを行うと、担当者の異動があっても対応を引き継ぎやすくなります。
監視体制別に見る不正侵入検知システム一覧
乗り換えを検討する際に比べたい不正侵入検知システムを、運用体制と検査範囲の違いがわかるようにまとめました。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| ビジネスセキュリティ（VSR） | IDS/IPSやウイルス対策を組み合わせて使うUTM。障害の検知から復旧までを支援 |
| Suricata | 通信の詳細な可視化と分析に対応するオープンソースの侵入検知・防止エンジン |
| McAfeeNetworkSecurityPlatform | 複数センサーを集中管理し、通信をリアルタイムに解析して攻撃を検知・防御 |
| TippingPoint | 暗号化された通信の検査に対応。一元化された管理画面で脅威を可視化 |
| SecureSoft Sniper ONE | IPSにHTTPS復号化やAnti-DDoSなどの機能を組み合わせた運用に対応 |
乗り換えどきに比較したい不正侵入検知システム
監視を自社で担うか外部に任せるか、暗号化通信をどこまで検査するかという観点で製品を選びました。
ビジネスセキュリティ（VSR）
- 業界最多クラスのセキュリティ機能の中から独自のカスタムが可能
- 管理者負担軽減！導入から運用、保守まですべて一括対応。
- 24時間365日の障害検知・切り分けから復旧対応までサポート！
株式会社 USEN ICT Solutionsが提供する「ビジネスセキュリティ（VSR）」は、ファイアウォールやIDS/IPS、ウイルス対策などを組み合わせて運用するUTMです。運用監視やオンサイト保守、設定変更に24時間365日対応し、障害の検知・切り分けから復旧までサポートします。国内の全都道府県をカバーするサービス体制のため、本社から離れた拠点の機器も含めて監視を任せたい場合に適しています。マネージドセキュリティレポートもオプションで用意されており、乗り換え後の定期的な評価に役立ちます。
Suricata （Open Information Security Foundation）
- IDS・IPS・NSMを一体化したセキュリティ基盤
- オープンソースで継続的に開発・改善される仕組み
- ネットワーク通信の詳細な可視化と分析に対応
McAfeeNetworkSecurityPlatform （Musarubra Japan株式会社）
- 統合検知で高精度、低誤検知を実現。
- 専用ハード設計で10Gbps～100Gbps級通信に対応。
- 複数センサーを集中管理し、VIPSで運用可能。
TippingPoint （トレンドマイクロ株式会社）
- 次世代IPSを超えた、パフォーマンスを低下させないセキュリティ
- 継続的な脅威対策と脅威分析で重要なデータを保護
- 統合されたセキュリティ対応の可視化で集中管理
SecureSoft Sniper ONE （株式会社セキュアソフト）
- ネットワーク、サーバー環境に合わせて機能を最適化！
- それぞれ高性能なオプションエンジンが自由に選択可能！
- 性能の異なる3つのハードウェアから最適なモデルを利用可能！
まとめ
不正侵入検知システムの乗り換えは、保守終了や暗号化通信の増加、クラウド移行といった環境の変化を見極めて計画的に進めるのが重要です。監視を誰が担うかで移行先を選び、暗号化通信の検査範囲や社内調整、移行後の評価まで計画に含めましょう。自社の環境と運用体制にあう不正侵入検知・防御システム（IDS・IPS）を比べたい方は、資料請求で各製品の監視範囲やサービス内容を確認してください。
