開発ツールの信頼性はどう確かめるか｜障害の公開情報から情報保護、提供終了への備えまで

開発ツールの信頼性を確かめる観点

信頼性という言葉には複数の意味が含まれます。確認できる項目へ分解しておくと、資料の読み方やベンダーへの質問が具体的になります。まず3つの観点に整理しておきましょう。

稼働の安定に関わる観点

開発ツールが止まると、課題の登録や進捗の確認ができなくなります。自動化の処理を組んでいる場合は、その処理も止まります。影響の範囲を把握するため、業務のどこまでが依存しているかを先に整理しておきましょう。

確認できる項目としては、稼働の状況を公開しているか、過去の障害の記録を参照できるか、契約上の稼働の目標値が示されているかが挙げられます。目標値が示されていても、その計算方法や対象の範囲は製品ごとに異なります。数値だけでなく、どの状態を停止と数えるのかまで確かめておきましょう。

情報の保護に関わる観点

開発ツールには、設計の内容や不具合の記録といった外部に出したくない情報が集まります。取引先の情報を扱う案件では、契約上の守秘の条件にも関わります。どのように保護されているかを確認しておく必要があります。

製品の資料には保護の仕組みが記載されていますが、記載の粒度は製品ごとに異なります。データの保管場所、通信の暗号化、権限の設定の細かさ、操作の記録の保存期間といった項目に分けて尋ねると、比較できる形の回答を得やすくなります。社内の規程で求められる条件がある場合は、その条件を示して確認しましょう。

事業の継続に関わる観点

提供が終了する可能性は、どの製品にも残ります。提供元の方針の変更や、他社との統合によって、機能の一部が終了する場合もあります。導入の段階では判断が難しい部分ですが、備えの有無は確認できます。

公開されている情報として、提供の実績の長さ、更新の頻度、旧版をどの期間まで使えるようにしているかが手がかりになります。加えて、契約の終了や提供の終了に際して事前の通知がどの程度前に行われるかを、契約書の記載で確かめておきましょう。

障害と稼働状況の確かめ方

障害への備えは、起きないことを期待するのではなく、起きた際の対応が用意されているかで判断します。ここでは確認できる2つの方法を挙げます。

稼働状況の公開ページを確認する

クラウドで提供される製品では、稼働の状況を公開するページを用意している場合があります。現在の状態だけでなく、過去に発生した障害の内容と復旧までの経過が掲載されていれば、対応の進め方を読み取れます。

見るべきなのは障害の件数だけではありません。発生から公表までの速さ、原因と再発防止の説明の有無、影響を受けた範囲の示し方に、提供元の姿勢が表れます。公開のページが用意されていない場合は、障害の情報をどの方法で知らせるのかをベンダーへ確認しておきましょう。

障害時の連絡と補償の条件を確かめる

障害が起きた際、誰にどの手段で連絡が届くかを契約の前に確認します。管理者のメールへ届くのか、稼働状況のページを自社で見に行く形なのかで、気づくまでの時間が変わります。連絡の宛先は複数登録できるかも確かめておきましょう。

あわせて、契約上の稼働の目標値を満たさなかった場合の扱いも確認します。返金や利用期間の延長といった条件が定められている製品もあります。ただし、業務が止まったことによる損失まで補われるとは限りません。自社側でも、停止した際にどう業務を進めるかの手順を用意しておくことをおすすめします。

情報の保護に関する確認項目

情報の保護は、製品側の仕組みと自社側の運用の両方で成り立ちます。どちらか一方だけでは守り切れないため、範囲を分けて確認しましょう。

保管の場所と権限の管理

データがどの国や地域に保管されるかは、社内の規程や取引先との契約に関わる場合があります。選べる製品もあれば、提供元の判断で決まる製品もあります。契約の前に、保管の場所と選択の可否を確認しておきましょう。

権限の管理では、役割ごとに閲覧できる範囲を分けられるか、案件ごとに参加者を限定できるかを確かめます。あわせて、誰がいつ何を操作したかの記録が残るか、その記録を書き出せるかも確認しておきます。情報の持ち出しに関わる操作が記録されると、社内の確認にも使えます。

第三者による認証と監査の記録

情報の管理に関する第三者の認証を取得している製品もあります。取得の有無は、管理の体制が一定の基準で確認されたことを示す手がかりになります。ただし、認証の種類によって対象となる範囲は異なるため、名称だけで判断せず対象の範囲まで確かめましょう。

加えて、監査の報告書を提示してもらえるか、自社の監査に対して協力を得られるかも確認の対象です。金融や医療のように外部の監査を受ける業種では、この対応の可否が導入の判断に関わります。求められる条件がある場合は、選定の早い段階でベンダーへ伝えておきましょう。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料を取り寄せて機能や特徴をさまざまな製品で比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で開発ツールの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

提供が終了する場合への備え

提供の終了や統合は、利用する側では避けられません。備えとして重要なのは、蓄積したデータを持ち出せる状態にしておくことです。ここでは2つの確認項目を挙げます。

サービスの提供体制の確認

提供の体制を測る手がかりとして、機能の更新がどの程度の頻度で行われているか、更新の内容が公開されているかが挙げられます。更新の記録が長期間にわたって公開されていれば、開発が続いている状況を確かめられます。

あわせて、機能の一部を終了する際の進め方も聞いておきましょう。事前の通知がどの程度前に行われるか、代わりの手段が案内されるかによって、対応にかけられる時間が変わります。国内に窓口があるか、日本語での案内が用意されるかも、確認しておきたい部分です。

データを持ち出せる形式の確認

提供が終了した際に困るのは、蓄積した情報を取り出せない状況です。課題の本文だけでなく、コメント、添付した資料、変更の履歴まで書き出せるかを、導入の段階で確認しておきましょう。

書き出しの形式が広く使われているものであれば、他の製品へ移す際の加工の手間を抑えられます。書き出しを自社の操作で行えるのか、ベンダーへの依頼が必要なのかも確かめておきます。定期的に書き出して社内に控えを残す運用ができるかも、あわせて相談しておくと安心です。契約が終了したあと、データを参照できる期間がどの程度残るのかも確認しておきましょう。

実績と口コミの読み取り方

資料に並ぶ導入の実績や、Web上の評価は判断の材料になりますが、そのまま受け取ると誤解が生じる場合があります。ここでは読み取る際の注意点を整理します。

導入実績の数字の意味

導入の社数やアカウントの数は、集計の条件によって意味が変わります。無料での利用を含むのか、過去に契約したことのある企業を含むのか、グループ全体を1社と数えるのかで数値は変わります。数字を見たら、集計の対象と時点を確認しましょう。

より参考になるのは、自社と近い規模や業種での利用の例です。人数、案件の数、連携している仕組みの構成が近い事例を示してもらえるか尋ねてみましょう。可能であれば、実際に使っている企業へ話を聞ける機会があるかも相談してみてください。

口コミで確認したい内容

評価の点数だけを見ると判断を誤る場合があります。読むべきなのは、どのような規模と使い方をしている人の意見かという前提の部分です。開発者が3名のチームと100名の組織では、同じ機能への評価が分かれます。

否定的な内容は、動作の速さ、サポートの応答、特定の機能の不足など、具体的に書かれているものを参考にしましょう。同じ指摘が複数あれば、確認すべき点として試用の際に試せます。投稿された時期も確かめ、古い内容であれば現在の状況をベンダーへ問い合わせて確認することをおすすめします。更新によって改善されている場合もあるためです。

提供体制まで確かめたい開発ツール

長く使う前提であれば、稼働状況の公開や情報の取り扱い、提供の継続性も比較の材料になります。国内での提供体制を確認したい製品を紹介します。

楽々Framework3

住友電工情報システム株式会社

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《楽々Framework3》のPOINT

1. EOL(サポート終了)を気にせず長く使える開発基盤
2. 部品活用で高品質・標準化されたシステム開発
3. 開発から運用保守まで支え、継続改善と内製化を実現

JUST.DB

株式会社ジャストシステム

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《JUST.DB》のPOINT

1. 【完全ノーコード×生成AI】マウス操作と"ことば"でシステム開発
2. 【多彩な標準機能】高い拡張性により、全社DXをJUST.DB1つで実現
3. 【同時ログインライセンス】全社展開してもコストを抑制

まとめ

開発ツールの信頼性は、稼働の安定、情報の保護、事業の継続という3つの観点へ分けると確認できます。稼働状況の公開や障害時の連絡の方法、データの保管場所と権限の管理、書き出せる形式と提供終了時の通知の条件を、契約の前に確かめておきましょう。実績の数字や口コミは、集計の条件や投稿者の使い方という前提とあわせて読むことが重要です。判断の材料をそろえたい方は、資料請求から確認を始めてみてください。