企業規模別に見るロードバランサの懸念点と対策

企業規模でロードバランサの懸念点が変わる理由

同じロードバランサでも、企業規模によって注意すべき点は異なります。懸念が生じる背景と規模ごとの傾向を整理し、自社がどの懸念に当てはまりやすいかを見極める準備をしましょう。ここを押さえると、以降の内容を自社に置き換えて読み進められます。

決め手となるアクセス量と構成

ロードバランサは、届いたアクセスを複数のサーバーに振り分ける装置やサービスです。必要な性能は、従業員数ではなく、同時に処理するアクセスの量やサーバーの台数によって決まります。例えば、画面の表示や通信の回数が多いサービスは、同じ利用者数でも負荷が大きくなります。

従業員数が少なくても、多数の利用者が集まるサービスを運営する企業もあります。反対に従業員数が多くても、社内向けの利用が中心で、アクセスの少ない場合もあります。規模の大小は目安として捉えましょう。

規模ごとに現れやすい懸念の傾向

小規模な環境では、費用に見合う効果が得られない懸念が生じる場合があります。中規模では、既存の基幹システムや運用体制との兼ね合いが課題になりやすい傾向です。規模が大きいほど複雑な構成になりやすく、確認の項目も増える傾向です。

大規模な環境では、アクセスが集中したときの処理能力や、障害時の影響範囲が懸念になる場合があります。ただし、あくまで傾向であり、すべての企業に当てはまるとは限りません。自社の状況で確かめましょう。

懸念を整理する3つの観点

懸念点は、費用、機能、運用の3つの観点で整理すると見落としを防げます。費用は初期費用と月々の費用、機能は必要な機能の有無、運用は担当者の負担や体制を指します。どの観点も、導入後に変更しにくい点であり、事前に考えておくことが重要です。

この3つに加えて、将来のアクセス量の増加に備えた拡張性も確認しましょう。観点を決めておくと、製品を比較するときも、同じ基準で懸念を洗い出せます。社内の関係者と観点を共有しておくと、後からの認識のずれを防げます。

小規模なロードバランサ導入で生じやすい費用対効果の懸念

アクセスが少ない環境で高機能なロードバランサを選ぶと、機能を使い切れず、費用だけが大きくなる場合があります。費用対効果の懸念を、選び方の面から整理しましょう。規模が小さい企業ほど、導入前に必要性を見極めることが重要です。

■機能の過不足

使わない機能に費用を払っていないか

■費用の発生方法

初期費用型か、利用量に応じた従量課金か

■必要性の見極め

サーバーの台数やアクセス量に対して、導入が妥当か

高機能な製品が過剰になるケース

ロードバランサには、通信の中身を見て振り分けるL7と、IPアドレスやポート番号で振り分けるL4があります。L7に対応した高機能な製品は、設定できる項目も費用も大きくなる傾向があります。機能の差は、価格だけでなく設定や運用の手間にも影響します。

アクセスが少なく、振り分けの条件も単純な場合は、L4で足りる可能性があります。使う予定のない機能が含まれていないかを、見積もりの内訳で確かめましょう。必要な機能を絞れば、費用を抑えられる場合があります。

提供形態ごとの費用の考え方

ハードウェア型は専用機器を購入するため、初期の費用が大きくなりやすく、機器の保守も必要です。クラウド型は、利用した量に応じて費用が発生する料金体系の場合があり、アクセスが少ない時期は費用を抑えられます。

ただし、クラウド型でもデータの転送量や設定数に応じて追加の費用が生じる場合があります。契約の前に、料金の内訳と、利用が増えたときの費用の変化を確認しましょう。あわせて、契約の期間や途中での解約条件も確かめておくと安心です。

導入自体の必要性の見直し

サーバーが1台で、停止しても業務への影響が小さい場合は、ロードバランサが必須でない場合があります。サーバーを複数台にする目的が、負荷の分散なのか、障害に備える冗長化なのかを整理しましょう。この整理をせずに導入すると、使わない機能に費用を払う結果になる恐れがあります。

クラウドの提供する機能や、CDN（配信を分散して負荷を減らす仕組み）で足りる場合もあります。目的に対して、ほかの手段との比較を行ったうえで、導入を判断することをおすすめします。

中規模で起こりやすい既存システム連携の懸念

中規模の企業では、既存の基幹システムや運用の仕組みに、新しく導入する製品が適合するかが課題になります。安価な製品を選ぶ際に生じやすい、機能不足と手作業の懸念を整理します。連携の範囲や運用の負担を、導入前に具体的に確かめておきましょう。

基幹システムとの連携不足による手作業

価格を重視して製品を選んだ結果、基幹システムや監視ツールとの連携機能が不足し、手作業が残る場合があります。例えば、振り分け先の追加や設定の変更を、画面から手動で行う必要が生じます。手作業が残ると、入力の誤りや反映の遅れが生じる原因になる場合があります。

連携にはAPI（ソフトウェア同士がやり取りする窓口）やログの出力機能が使われます。連携したい相手と、その連携が標準で提供されるのか、追加費用や開発が必要なのかを事前に確認しましょう。

価格を抑えた製品で確認したい機能

費用を抑えた製品は、機能が絞られている場合があります。ヘルスチェック、セッション維持、SSLオフロード、冗長構成の4つは、特に確認したい項目です。いずれも、構成や使い方によって必要性が変わるため、自社の要件と照らして確認します。

ヘルスチェックは、サーバーの応答を確かめる機能で、セッション維持は同じ利用者を同じサーバーに振り分け続ける機能です。SSLオフロードは暗号化の処理を引き受ける機能で、冗長構成は機器を2台にして障害に備える構成です。

運用担当者の人数と作業負担

中規模の企業では、ロードバランサの運用を担う人が限られる場合があります。設定の変更や障害対応が特定の担当者に集中すると、休暇や異動の際に対応が滞る恐れがあります。こうした状況を避けるには、運用を一人に依存させない仕組みが必要です。

管理画面の分かりやすさや、設定の履歴を残せる機能は、担当者の負担を軽くします。手順書を作成して複数人で共有できる運用を前提に、製品の操作性や、サポートの範囲も比べましょう。監視や通知を自動化できるかも、負担を左右します。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でロードバランサの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

大規模な環境でアクセスが集中するときの懸念

大規模な環境では、セールやキャンペーンなどでアクセスが一時的に集中する場面があります。処理が追いつかなくなる可能性に備え、確認したい性能や構成の観点を解説します。事前の試験や拡張の手段も含めて、備えの考え方を整理します。

集中アクセス時の処理能力の見極め

ロードバランサの処理能力は、同時に扱える接続の数や、単位時間あたりに処理できる通信量で表されます。普段のアクセス量にあわせて選ぶと、集中時に処理能力が不足する場合があります。例えば、セールの開始直後は、通常時を大きく上回る接続が短時間で発生する場合があります。

処理能力が足りなくなる原因は、ロードバランサ本体だけではなく、振り分け先のサーバーやデータベースにもある場合があります。全体のどこが限界になるかを見る必要があります。

障害に備える冗長構成と切り替え

大規模な環境では、ロードバランサの停止が事業全体に影響する場合があります。そのため、機器を2台以上にして、一方が停止してももう一方で処理を続ける冗長構成が検討されます。ただし、冗長構成にすると、機器の費用や設定の手間は増える点にも注意が必要です。

切り替えが自動で行われるか、切り替え時に利用者のログイン状態が保たれるかは、製品によって異なります。切り替えの動作を、導入前に確認できるかをベンダーに質問しましょう。

事前の負荷試験と拡張の余地

負荷試験とは、実際の利用を想定した大量のアクセスを疑似的に発生させ、処理の限界を確かめる試験です。集中が見込まれる施策の前に実施しておくと、不足する点を把握できます。試験で得た結果は、機器の選定や設定の見直しにも生かせます。

試験は本番の環境に影響を与える場合があるため、実施の時期と方法を、ベンダーや社内の関係部署と調整します。処理能力を増やす拡張の手段があるかも、あわせて確認しましょう。試験の結果は記録に残し、次回の比較に使えるようにしておきます。

企業規模別の懸念を防ぐロードバランサの確認手順

ここまでの懸念を防ぐには、導入前の確認が欠かせません。規模ごとの確認項目を表にまとめたうえで、見積もりの前提の整理、拡張しやすい構成の選び方、ベンダーへの質問項目の順に、具体的な手順を解説します。どの規模でも共通して使える内容です。

現状と将来のアクセス量の見積もり

最初に、現在のアクセス量と、ピーク時の増え方を把握します。サーバーのログや監視ツールの記録から、時間帯別、曜日別の傾向を確認すると、必要な処理能力を見積もれます。数値は、ピーク時と平均の両方で記録しておくと便利です。

あわせて、数年内の事業計画から、アクセス量の増加も想定しましょう。見積もりが難しい場合は、情報システム部門や、導入支援を行う事業者に相談すると、根拠のある判断につながります。見積もりの結果は、関係者と共有しておきましょう。

拡張しやすい構成の選び方

将来の増加に備える方法には、機器の性能を上げる方法と、台数を増やして処理を分担する方法があります。ソフトウェア型やクラウド型は、設定の変更で処理能力を調整できる場合があります。どちらが適するかは、アクセスの増え方や運用できる人数によって変わります。

ハードウェア型は、機器の入れ替えや追加が必要になる場合があります。小さく始めて段階的に拡張できる契約や構成かを確認しておくと、過剰な投資を避けやすくなります。

ベンダーに確認する質問項目

見積もりを依頼するときは、自社の規模や用途を具体的に伝えます。処理能力の上限、追加費用が生じる条件、契約の変更が可能な時期、サポートの範囲などを質問しましょう。不明な用語があれば、その場で意味を確認しましょう。

回答は文書で受け取り、複数の製品で比較します。懸念として挙がった点について、類似した規模の導入事例があるかも聞いておくと、判断の参考になります。回答の根拠となる資料も、あわせて依頼しておくと安心です。

規模や用途にあわせて比較したい製品

自社の規模やアクセス量にあわせて、提供形態や構成を比較したい場合の候補を紹介します。

ビジネスセキュリティ（VSR）nシリーズ

株式会社 USEN ICT Solutions

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製品・サービスのPOINT

1. 業界最多クラスのセキュリティ機能の中から独自のカスタムが可能
2. 管理者負担軽減！導入から運用、保守まですべて一括対応。
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ロードバランサに関するよくある質問

ロードバランサの企業規模についてよくある質問と回答をまとめました。

■Q1：従業員数が少ない企業でも、ロードバランサは必要ですか？

A：従業員数ではなく、アクセス量やサーバーの台数、停止したときの影響で必要性が変わります。サーバーが1台で、停止の影響が小さい場合は不要なこともあるため、目的を整理してから判断しましょう。

■Q2：小さく始めて、あとから拡張することはできますか？

A：ソフトウェア型やクラウド型は、設定の変更で処理能力を調整できる場合があります。ハードウェア型は機器の追加や入れ替えが必要な場合があるため、拡張の方法と費用を契約前に確認しましょう。

■Q3：価格を抑えた製品で、基幹システムとの連携が難しいときはどうすればよいですか？

A：APIやログ出力など、連携に使える機能の有無を確認し、不足する場合は手作業が残らないよう別の手段を検討します。追加の開発が必要か、費用がかかるかもベンダーに確認しましょう。

■Q4：大規模なセールの前に、どのような準備をしておけばよいですか？

A：過去のピーク時のアクセス量を把握し、処理能力に余裕があるかを確認します。可能であれば負荷試験を実施し、不足する点を事前に見つけておきましょう。実施の時期や方法は、ベンダーと調整してください。

まとめ

ロードバランサの懸念点は、企業規模の目安に加え、アクセス量や既存システム、運用体制によって変わります。小規模では費用対効果、中規模では連携と運用の負担、大規模では集中アクセスと障害への備えが論点になります。この記事で挙げた確認項目は、見積もりや比較のチェックリストとして活用できます。自社の状況にあう製品を見極めるため、複数の製品の資料を請求して比較してみてください。