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VPNのこれまでと現状

インターネットが普及する1990年代以前。企業や官公庁・自治体等はシステム間で安全にデータをやり取りするために「専用線」を用いていました。「専用線」はその名の通り、自社専用で利用するために物理的に専用の回線をひいて、拠点間を結ぶ通信回線です。

その後、VPNが技術的に確立し、サービスとして提供されはじめたのは主に2000年代のことでした。それまで「高額」だった専用線に対して、比較的低コストで導入できるVPNに注目が集まりました。

一方、ITの普及により情報漏洩による被害や規模が深刻化。個人情報保護や内部統制の強化、コンプライアンス遵守などが企業に問われるようになり、セキュリティ意識は大きく高まりました。当然、企業はより安全に通信を行う方法を模索し始めます。

本来ならば、専用線のようにプライベートなネットワークが必要ですが、高額であること、万が一障害があった場合に影響範囲が大きいことも課題でした。このような理由から、専用線より安価で障害時に影響範囲が少ないVPNは好都合でした。

総務省の情報通信白書（平成25年版）においても、「近年、国内専用線の回線数が減少する一方で、IP-VPNサービス及び広域イーサネットサービスの契約数は増加の傾向」との指摘がある通り、専用線の縮小とVPNの利用数拡大は今後も続くものと考えられます。

出典：「情報通信白書(平成25年版)」総務省
http://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h25/pdf/25honpen.pdf

また、総務省調査では触れられてはいませんが、上記IP-VPN活用例のほかにも「インターネットVPN」を利用する企業が多いのも事実です。IP-VPNよりも安価ということもあり、VPNというとこちらをイメージされることが多いかもしれません。VPNの技術は日進月歩。今後もよりユーザーに受け入れられる新たなサービスが登場することは間違いありません。

今後、VPN導入時に考えなければならない2つの動向

これまで、VPNの導入の際には「いかに安全か」「いかにコストを抑えられるか」「障害時の影響範囲はどうか」といったことが重要なポイントとなってきました。今後ももちろん、これらは重要なポイントですが、下記の2つの動向も踏まえて考える必要があるでしょう。

スマートデバイス活用

スマートフォン、タブレット端末などの普及が進んでいます。外出先でも手軽に扱えることから、ビジネスでの活用の幅も広いと考えられます。

この普及とともに語られるのが、昨今のワークスタイル変革。営業担当者が社外で作業をしたりするほか、在宅勤務、サテライトオフィスの活用など、場所を問わない多様な働き方を認めることで、より生産性を向上したいと考える企業も増えています。

その時に課題となるのが、社外から安全に社内ネットワークに接続できること。スマートデバイス、モバイルデバイスからでも容易にVPNを経由して社内にリモートアクセスできる環境作りは急務と言えます。

クラウド化への対応

上記とも関係がある話ですが、今や多くの企業の生産性の向上や、業務効率化を考える上でクラウドの利用は欠かせません。

しかし、プライベートクラウドはもとより、パブリッククラウドへのアクセスにインターネット回線を使うということは、その分セキュリティ上のリスクもあるということ。社内・社外を問わず、どこからでもアクセスできるクラウドの利点を活かすためにも、やはりVPNを活用した安全な環境作りが必要なのです。

まとめ

IT技術の進歩は目覚ましく、少し前の常識があっという間に古くなる時代に私たちは生きています。特に、企業のIT担当者は常に最新のITの動向をチェックするとともに、ビジネスのトレンドも知る必要があります。VPNもまた、こうした変化の中にあるサービスの1つと言えるでしょう。ビジネスの変化に合致するという視点からも、新たなサービスを選ぶことが必要といえるでしょう。

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