VPNと専用線の違いとは？やさしく解説！

VPNとは

そもそもVPNとはどんなものでしょうか。VPNとは、Virtual Private Networkの略で、直訳すると仮想プライベートネットワークのことです。VPNは専用線と同じ機能を仮想的に提供する技術で、2000年代前半に登場しました。「インターネットVPN」と「IP-VPN」が提供されており、それぞれ特徴があります。

VPNは定められたユーザーのみアクセスができ、送受信の際にデータを暗号化するので外部から情報を見ることができなくなります。

VPNの種類

VPNには主に２種類あります。「インターネットVPN」と「IP-VPN」です。

インターネットVPN

オープンなインターネット回線を利用したVPNです。IP-VPNよりも低価格で利用でき、気軽に導入できます。

このVPNの利用には送受信側で専用の機器かソフトウェアが必要です。また信頼性に関して、IP-VPNよりも劣りますが、インターネットに接続できれば利用できるので導入の費用は抑えられます。

IP-VPN

大手通信事業者がもつ閉域IP網を利用したVPNサービスです。オープンなインターネットを経由しませんので、インターネットVPNよりもセキュリティー面で優れています。

ただし、ややコスト高なことと、提供する事業者が限られているのは難点です。

以下の記事では、企業向けの人気VPN製品を紹介しています。口コミも紹介しているので、実際の声を参考に導入を検討できるでしょう。ぜひ参考にしてください。

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専用線とは

専用線とは、拠点間を通信業者が用意した回線で通信します。VPNの登場前は拠点間の通信を安全におこなう場合、多く使用されていました。

一社で専用回線を使用するため、ハッキングなどのリスクは低く、安全性が非常に高いネットワークとなります。

一方デメリットとしては、回線工事など初期費用がかかります。また、一本の専用回線なので１対１での接続となり、複数の拠点で接続する場合は拠点の数だけ費用がかかります。

VPNと専用線の違い

VPNと専用線の違いはどこにあるのでしょうか。それぞれの特徴を比較して整理してみます。

そのほか、専用線と比較されるのはビジネスイーサ網やIP-VPN、閉域網などがあります。専用線は本店と拠点をつなぐ拠点間通信用の回線を一から構築していくのに対し、通信事業者がもつ既存の回線を活用したのがビジネスイーサ網です。

また、インターネット回線を利用して仮想的に専用線を構築するのがVPNやIP-VPNで、これらは拠点同士をつなぐこともできます。

VPNと専用線の歴史

最後にVPNや専用線が登場した背景やその歴史について解説します。

電話回線の普及に伴い登場した専用線

電話回線など一般に利用されている回線を「公衆回線」と呼びます。初期の電話網の誕生とともに登場し、拡大してきました。

しかし、公衆網というだけあって、誰でも接続でき、盗聴や情報漏えいの危険性もあります。このため、官公庁や金融機関、一部の機密性の高い情報を取り扱う企業では、自社専用の回線を希望するようになります。このニーズに応えて提供したのが「専用線」です。

専用線の歴史のはじまりは1960年代

物理的に離れた拠点をクローズな（閉じた）環境で接続する専用線の歴史は、1960年代から始まりました。その後、1980年代にはデジタル化され多くの企業に利用されるようになります。

現在では、VPNの利用率が高まっていますが、専用線は、警察電話・消防電話・鉄道電話・電力保安通信線・水運用電話などの重要通信分野で広く活躍しています。

VPN＝「仮想的な専用線」の誕生

専用線は物理的に他とは隔離された環境での通信なので、セキュリティが保たれています。しかし、その敷設に時間やコストがかかるため、課題として指摘されていました。

そこで注目されたのが、2000年以降ブロードバンド化が進み、高速転送が可能となったインターネットです。このインターネットを仮想的に専用線に使えないかと検討が開始され、結果としてVPNの誕生へとつながりました。

しかし「仮想的」とはいえ、その概念はさほど難しいものではなく「暗号化」を意味しています。具体的には、データを送る際に暗号化して、受け取る際に復号します。この特性により盗聴の危険性を減らし、専用線に近いセキュリティを実現できました。

VPNと専用線の違いを理解して最適な環境を構築しよう

専用線はよりセキュアな環境で通信が可能な反面、VPNよりもコストが割高で導入に時間がかかります。また、本店と拠点を結ぶ通信には適しているものの、拠点間通信をするにはビジネスイーサ網やVPNを使う必要があります。

VPNはクラウドサービスも一般化しており、テレワークや在宅勤務が広まっている昨今さらに導入は進んでいくでしょう。必要となるセキュリティ、信頼性、保守・サポート体制、スマートデバイス対応、コストなどを比較して、最適な環境を構築してください。