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情報セキュリティへの意識が高まる今。その通信の安全性を確保するためにVPNを導入する企業が増えています。しかし、具体的にどのように活用しているのでしょうか？ここでは、3つのケーススタディ（モデルケース）を通じて、どのような使い方ができるのか、その活用法について考えます。
本社と拠点との間で機密性の高いファイルをやり取りする必要のある中小企業A社が、セキュアな通信を行うためにVPNを導入する場合の想定事例です。
A社では、本社と4つの拠点間で、機密性が高くデータ量の大きいファイルを頻繁にやり取りして業務を行っていました。ファイルのやり取りは自社サーバにアップしたものをダウンロードしてもらう以外に、メールや、時には無料のファイル転送サービスを使う場合もありました。
しかし、企業の情報漏洩が大きな社会問題になるにつれ、セキュリティ強化への取組みを開始。その一環として、通信ネットワークのセキュリティが検討事項になり、拠点間の通信の安全性を確保するためにVPNを採用することまでは、すんなり決まりました。
しかし、通信やセキュリティなどに詳しい専任の担当者がいないA社では、導入後の運用管理に不安がありました。そこで、ネットワークの専門家がいなくても、回線サービス事業者からのサポートによって安心して利用できるIP-VPNを採用。本店と4拠点間との間で容易にセキュアな回線を確保することができました。
すでにIP-VPNを導入しているB社。すでにセキュアな回線を利用していますが、安全性に加えて気がかりなのが、何らかの障害により通信回線がダウンしてしまうこと。B社ではオンラインストアなども手掛けていることから、万が一のトラブルで回線がダウンしてしまうと、大きな機会損失につながりかねません。
また、大規模災害などでのリスクを考えると、DR（ディザスタリカバリ）対策も視野に入れたい。このように考えたB社は、回線の冗長化を検討。しかし、IP-VPNで冗長化するにはコストがかかり過ぎ、通常のインターネット回線では情報漏洩リスクが残ります。
そこで安価なインターネットVPNを冗長回線として採用。トラブル時にはインターネットVPNで対応し、その間に復旧を行うような環境を構築。また、最近ではクラウド型VPNやエントリー型VPNも登場していることから、次のリプレイス時には、そのいずれかに乗り換えを検討しているとのことです。
C社では昨今、人材不足が課題となっています。今後も労働力人口の減少が続くことから、人員確保は大きな課題となりました。そのため、既存の社員になるべく働きやすい環境を提供することを検討し、育児や介護などのために就業時間が長く取れない社員への支援を視野に入れ、在宅勤務体制の強化を検討しました。
その時に問題となったのが、それぞれの自宅と企業間のネットワーク。情報を守るという観点のセキュリティならばシンクライアント（ハードディスクなどが無くデータを残さない端末）で対応できますが、それにしても安全なネットワークが必要です。
同じ時期に、営業部門でもより生産性の高い働き方に変革する一環として、モバイルワークの促進が検討されました。より顧客接点を増やすためにも、スマートデバイスとSFAなどのツールを活用して、社外でも情報共有を促進しようというわけです。そのためMDM（モバイルデバイス管理）の必要性が生じたとともに、安全なネットワークの確保が必要となりました。
「在宅勤務」と「営業改革」という、新しいワークスタイルに必要なのは安全なデバイスとともに、安全な回線です。
そこでC社では、家庭やマルチデバイスで社外からリモートアクセスできるVPN環境の導入を検討。現在も検討中ですが、クラウド型VPN、エントリー型VPN、自社内にVPN機器を設置する…という、それぞれのメリット・デメリットを比較して、最も自社に適したVPN環境を構築したいと、担当者は前向きに考えているそうです。
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VPN
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キヤノンシステムアンドサポート株式会社
| 10月15日(月) 更新 | |
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