WAF導入のメリット
WAFを導入することで、どのようなメリットが得られるのか解説します。
Webアプリケーションの脆弱性を保護できる
Webアプリケーションは業務効率化や顧客接点の中核を担う一方、常にオンラインに晒されているため攻撃対象になりやすく、脆弱性のリスクがつきものです。たとえ開発段階で対策していても、すべての脆弱性を完全に排除することは困難です。
WAFは、アプリケーション層への不正リクエストをリアルタイムで検知・遮断することで、こうした脆弱性を突いた攻撃を防ぎます。サービスの継続性を守るだけでなく、ユーザーの信頼維持にもつながる重要なセキュリティ対策です。
特にECサイトやクラウドサービスなど、顧客情報を扱う企業にとって、WAFの導入はセキュリティ強化と同時に業務リスク軽減にも寄与する大きなメリットとなります。
他の製品で対応できない多くの攻撃を防げる
WAFは、ほかのセキュリティ製品では防げない多くの攻撃をブロックできます。例えば、開発元が修正パッチを配布する前に行われる「ゼロデイ攻撃」。このような攻撃の対策は難しく、被害が大きくなりやすいため問題視されていますが、WAFではこのような対策の難しい攻撃にも対応できるのが特徴です。
他にもDDoS攻撃やSQLインジェクション、Webサイト攻撃などセキュリティ上の重大な攻撃もWAFであれば防御可能です。
ここで出てきたゼロデイ攻撃やSQLインジェクションとWAFの関係については以下の記事をご覧ください。
事前対策だけでなく事後対策ができる
WAFは事前対策はもちろん、事後対策も行える優れモノです。攻撃を受けた場合、WAFはその段階から攻撃をブロックし、被害が拡大しないように対策できます。
一般的にセキュリティ対策は、あらゆる攻撃をブロックする「事前対策」が基本です。しかし、セキュリティ対策の隙を突かれてしまうと、攻撃によって被害が出てしまいます。そのため、攻撃を受けたときの「事後対策」も考えておかなければなりません。
【種類別】WAFのメリット
WAFの基本的なメリットについてはご理解いただけたと思います。ここからは、WAFの種類別のメリットを見ていきましょう。
アプライアンス型：保護対象が多い・コスパが良い
アプライアンス型は、独立したネットワーク機器として導入するタイプのWAFです。「ネットワーク型WAF」「ゲートウェイ型WAF」とも呼ばれます。
アプライアンス型WAFのメリットは１台で複数のWebサーバを保護できることです。そのため、保護対象が多くなるとその分コストメリットが大きくなるでしょう。また、Webサーバの環境に依存せず、導入しやすいこともメリットといえます。
アプライアンス型のWAFについてさらに知りたい方は以下の記事を参考にしてみてください。
ソフトウェア型：費用面のバランスが良い
ソフトウェア型はWebサーバにソフトウェアをインストールして構築するタイプで、ホスト型WAFとも呼ばれます。
ソフトウェア型WAFはアプライアンス型と違い、専用のハードウェアを必要としません。導入費用・構築費用がそこまで高額ではないため、費用面のバランスが良い種類といえます。
クラウド型：導入・管理がしやすい
クラウド型はインターネット環境を通じて、事業者が提供するサービスを利用するタイプのWAFです。メリットはWAFの種類の中で初期費用の相場が最も低く、導入しやすいことでしょう。ハードウェアの購入やシステム変更する必要がないためです。
また、システムの管理・運用もベンダーが行うため、導入に手間がかかりません。そのため、専任のエンジニアがいない小さな企業でも導入しやすいでしょう。
以下の記事では、クラウド型WAFの製品を紹介し、特徴についても詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
WAF導入を検討する際のチェックポイント
WAFを導入する際は、自社に合った種類・機能・運用体制を見極めることが大切です。以下の観点から製品選定を行いましょう。
- ●保護したいWebサービスやアプリケーションの種類
- ●外部に運用を任せたいか、自社で管理したいか
- ●初期費用・運用費用に対する予算感
- ●セキュリティ要件（PCI DSS対応、ログ管理など）
はじめて導入する場合は、運用負担が少なく導入しやすいクラウド型から検討するのもおすすめです。また、WAFの製品を選ぶ際にはまず製品例を知り、それぞれの特徴をとらえる必要があります。以下の記事では、おすすめの製品や選び方を詳しく解説してるので、ぜひ参考にしてください。
まとめ
脆弱性が発生しやすいWebアプリケーションを利用するときは、WAFを使うと安全です。WAFの最先端の技術によりさまざまな攻撃をブロックできます。
適切な対策をするためには、WAFの種類ごとのメリットやデメリットを把握しなければなりません。WAFを導入する際は、保護する対象の数・予算・運用体制などを整理しておくと良いでしょう。
