ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■守る場所別
- サーバー内部を保護する型：AppGuard、Trend Micro Deep Security、Cybereason EDR
- サーバーの手前で通信を制御する型：攻撃遮断くん、Cloudbric WAF+、Ray-SOC WAF
- 脆弱性を見つけて管理する型：FutureVuls
- ■サーバーの環境別
- 物理・仮想・クラウドのサーバー向け：Trend Micro Deep Security
- Windows Serverの保護：AppGuard
サイバー攻撃対策で押さえるサーバーの守りの層
サーバーには、業務のデータやサービスが集まるため、攻撃者にとって価値の高い標的です。どのような攻撃があり、どの層で守るのかを把握しておくと、製品の役割を理解しやすくなります。
サーバーに向けられる主な攻撃
サーバーへの攻撃には、ソフトウェアの脆弱性を突いた侵入、パスワードを総当たりで試す不正ログイン、データを暗号化して身代金を求めるランサムウェアなどがあります。
攻撃の目的も、情報の窃取、サービスの停止、他の機器への足がかりなど複数あります。手口ごとに有効な対策が異なるため、守りを一つに絞らない考え方が重要です。サイバー攻撃対策は、複数の層で守る前提で組み立てましょう。
サーバーの手前と内部という二つの守り
サーバーを守る場所は、通信が入ってくる手前と、サーバーの内部に大きく分けられます。手前の守りは、不審な通信をサーバーへ届く前に止める役割です。
内部の守りは、侵入された場合に不審な動作を検知し、被害の広がりを抑える役割です。両方を備えると、片方をすり抜けた攻撃にも対応しやすくなります。ただし、層を増やすほど管理の手間も増えるため、自社で運用できる範囲を見極めることが大切です。
公開サーバーと社内サーバーの優先度
インターネットに公開しているサーバーは、外部から直接攻撃を受けるため、通信の検査や脆弱性の修正を優先して考えます。Webサーバーやメールサーバーが代表的です。
社内だけで使うサーバーも、端末の感染などを経由して狙われる場合があります。業務の重要度とあわせて、サーバーごとに守りの強さを決めましょう。重要度の高いサーバーから順に対策を進めると、費用も抑えやすくなります。
サーバー向けサイバー攻撃対策製品の三つの型
サーバーを守る製品は、守る場所と仕組みによって型が分かれます。自社のサーバーに足りない守りがどこかを考えながら、それぞれの役割を比べてみましょう。
サーバー内に入れるエージェント型
エージェント型は、サーバーに専用のソフトを入れ、不審なプログラムの動きや、ファイルの変更を監視する型です。マルウェア対策やEDR（端末やサーバーの挙動を記録して調べる仕組み）などがこの型に含まれます。
サーバー内の動作を見るため、侵入後の動きを捉えやすい点が特徴です。一方、ソフトを入れるサーバーの性能や、OSの種類への対応を確認する必要があります。サーバーのOSは、種類やバージョンによって対応の可否が分かれるため、提供会社の対応表で確かめましょう。
手前で通信を止めるWAFやIPS型
WAFはWebアプリケーションへの不正な通信を、IPSは不審な通信パターンを検査し、サーバーに届く前に遮断する型です。サーバーにソフトを入れずに導入できる製品もあります。
ただし、検査できるのは通信の中身に限られます。暗号化された通信をどこで復号して検査するかや、検査によって通信が遅くならないかも確認しておきましょう。誤って正常な通信を止めた場合に、例外として許可する設定ができるかも、運用では重要です。
脆弱性の発見と修正を支える製品
脆弱性を管理する製品は、サーバーのOSやソフトの弱点を調べ、修正が必要な箇所を見つける役割です。攻撃を受ける前に、侵入の入口を減らすという考え方にもとづく製品です。
見つけた脆弱性は、修正の作業をしなければ残ります。修正の優先順位をつけられるか、修正の進み具合を管理できるかが、製品を選ぶ際の確認点です。修正は自社の担当者が行う場合があるため、作業の負担も考えて選びましょう。
物理・仮想・クラウドのサーバー別に見る確認点
サーバーの置き場所や動き方によって、対応する製品や導入の方法が変わります。自社のサーバーがどの環境にあるかを整理してから、製品の対応状況を確かめましょう。
物理サーバーに導入する場合
社内に設置した物理サーバーでは、エージェント型や、ネットワーク機器による通信の制御を組み合わせるのが一般的です。古いOSを使い続けているサーバーでは、製品が対応していない場合もあります。
OSのサポート期間が終わっているサーバーは、そもそも修正が提供されません。製品の対応OSを確かめたうえで、更新や置き換えの計画も立てておきましょう。更新が難しい場合は、そのサーバーを外部から切り離すといった補う策も検討できます。
仮想サーバーで台数が増える場合
仮想サーバーは、1台の機器で複数のサーバーを動かせるため、台数が増えやすい環境です。エージェントをすべてに入れる方式のほか、仮想化の基盤側で守る方式がある製品もあります。
複数の仮想サーバーで同時に検査を始めると、負荷が集中する場合があります。検査の時間を分散できるかも、確認しておくと安心です。仮想環境に対応した製品かどうかは、提供会社の資料で確かめられます。
クラウド上のサーバーを守る場合
クラウド上のサーバーは、利用者の設定がセキュリティに直結します。公開範囲やアクセス権の設定不備を点検する機能を持つ製品もあります。
サーバーの数が自動で増減する環境では、新しく起動したサーバーにも守りが自動で適用されるかが重要です。クラウドの種類ごとに対応状況が異なるため、利用中のサービスを提供会社に伝えて確認しましょう。クラウドの提供会社が用意する標準のセキュリティ機能と、別の製品の役割分担も整理しておくと、重複や抜けを防げます。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でサイバー攻撃対策製品の一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品の比較検討を進めましょう。
サーバーの業務を止めないための確認点
サーバーは止まると業務に影響するため、対策製品の導入によって動作が重くなったり、停止したりしないかが重要です。導入前の検証と、運用中の対応を整理します。
性能への影響と事前の検証
セキュリティの製品は、サーバーのCPUやメモリを使って検査を行います。製品によって負荷は異なり、サーバーの用途によっては、処理が遅くなる場合もあります。
本番のサーバーに入れる前に、検証用の環境で動作を確かめましょう。提供会社が推奨するサーバーの構成や、検査の対象から外すフォルダの指定方法も確認しておくと安心です。除外の設定が広すぎると、攻撃を見逃す原因のひとつになるため注意が必要です。
パッチ適用や再起動の運用
脆弱性の修正プログラム（パッチ）を適用するには、サーバーの再起動が必要な場合があります。止められない業務システムでは、再起動の時間帯や手順を決めておく必要があります。
修正を後回しにすると、侵入の入口が残ります。止められない場合は、手前で通信を制御する製品で、修正までの間の守りを補う方法もあります。
検知時の隔離と復旧の手順
サーバーで不審な動きを検知したときは、被害を広げないために、ネットワークから切り離す判断が必要です。製品によっては、管理画面から隔離を実行できます。
復旧の際は、バックアップからの戻し方も重要です。バックアップが同じネットワーク内にあると、一緒に暗号化されるおそれがあるため、保管場所も見直しておきましょう。復旧の手順は、実際に訓練して確かめておくことが重要です。
複数のサーバーを一括で管理する体制
サーバーの台数が増えると、製品ごとの設定や確認を個別に行うのは負担が大きくなります。管理の仕組みを整えておくと、運用の抜けを防ぎやすくなります。
管理画面とポリシーの一括配布
複数のサーバーに同じ設定を適用するには、管理画面から設定を一括で配布できる仕組みが便利です。サーバーの用途ごとにグループを分け、設定を変える運用もできます。
設定の変更の履歴を確認できるかも重要です。誰がいつ設定を変えたかが分かれば、問題が起きたときの原因を調べやすくなります。担当者が交代しても同じ運用を続けられるよう、設定の方針は文書に残しておきましょう。
ログの集約と保管の方法
サーバーごとにログが分散していると、攻撃の全体像を把握しにくくなります。複数のサーバーのログを集めて確認できるかが、検知後の調査の早さに関わります。
ログの保管期間は、製品や契約によって異なります。社内の規程や、調査に必要な期間とあわせて、保管の方法を決めておきましょう。
台数の増減とライセンスの扱い
サーバーの課金は、台数やCPUの数、利用する機能の範囲で決まる場合があります。仮想環境や、自動で台数が増減するクラウドでは、費用の見通しが立てにくくなることもあります。サーバーの増え方を予測して、見積もりを依頼しましょう。
契約する前に、台数が増えたときの費用や、不要になったサーバーの扱いを確認しておきましょう。複数の製品の見積もりを、同じ条件で比べることが重要です。
サーバー向けサイバー攻撃対策製品の比較表
サーバーを守る場所の違いがわかるよう、通信を制御する製品や内部を保護する製品、脆弱性を管理する製品を並べて確認できます。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| 攻撃遮断くん | Webサーバをクラウド型WAFで保護。技術者不要で運用できる |
| Cloudbric WAF+ | 公開サーバの手前でWAF・DDoS遮断・ボット対策をまとめて実施 |
| Ray-SOC WAF | DNS設定の変更で導入でき、専用ハードウェアが不要なクラウド型WAF |
| AppGuard | Windows Serverにも対応。定義ファイル不要でOSへの不正な動きを防ぐ |
| Trend Micro Deep Security | 物理・仮想・クラウド・コンテナのサーバを総合的に保護 |
| Cybereason EDR | サーバーを含む端末を監視し、侵入後の攻撃にも対応するEDR |
| FutureVuls | 脆弱性管理を自動化し、全社規模で数千台のシステムを一元管理 |
守る場所の違いで選ぶサーバー向けの対策製品
サーバーの手前で通信を止める型、内部を保護する型、脆弱性を管理する型の順に、製品を紹介します。
攻撃遮断くん
- Webサイト改ざんや情報漏えい被害をブロック！
- 技術者不要で”かんたん”運用！
- 導入社数国内No.１の国産クラウドWAF
株式会社サイバーセキュリティクラウドが提供する「攻撃遮断くん」は、Webサイトとそのサーバを攻撃から守るクラウド型のWAFです。Webサイトの改ざんや情報漏えいにつながる攻撃をブロックし、技術者がいなくても運用しやすい点が特徴です。攻撃を検知して遮断するたびに、リアルタイムでメール通知が届く機能もあります。公開しているWebサーバの手前で通信を制御したい場合の候補です。
Cloudbric WAF+
- WAF＋DDoS攻撃遮断＋API保護＋ボット対策＋Malicious IP遮断
- 専門家でなくても使える直感的な専用コンソール
- 24時間365日安心の監視体制と専門家による手厚いサポート
ペンタセキュリティ株式会社が提供する「Cloudbric WAF+」は、公開しているWebサーバの手前で通信を検査するクラウド型のWAFです。WAFのほかに、DDoS攻撃の遮断、API保護、ボット対策、悪意あるIPアドレスの遮断を備えています。専門家でなくても使える専用コンソールと、24時間365日の監視体制があり、サーバの防御を外部の体制とあわせて固めたい場合に検討しやすい製品です。
Ray-SOC WAF
- 独自AIエンジンで未知の攻撃も検知・ブロック
- マネージドサービス付きなので、管理の手間はほとんど不要
- 月額3.5万円から。日本の技術チームがサポートします。
株式会社レイ・イージス・ジャパンが提供する「Ray-SOC WAF」は、AIエンジンを搭載したクラウド型のWAFです。導入はDNS設定の変更のみで、サーバ側に専用のハードウェアを置く必要はありません。ゼロデイ攻撃や、HTTPリクエストの本文に潜む攻撃コードも検知の対象です。シグネチャの更新や誤検知のチューニングは提供会社が行うため、サーバの管理者の作業を増やしたくない場合の選択肢です。
AppGuard
- 定義ファイル不要の「OSプロテクト型」
- 未知・既知を問わず、高度なサイバー攻撃による侵害を未然に防止
- 端末に対して悪いコトをさせず、「攻撃の無効化」を実現
DAIKO XTECH株式会社が提供する「AppGuard」は、サーバ内部のOSを保護するセキュリティ製品です。マルウェアかどうかを判定する代わりに、OSに害を与える動作を制御して、侵入した脅威を発症させません。定義ファイルが不要で、クライアント版のほかにWindows Server向けのサーバ版があります。ウイルス対策ソフトのすり抜けを前提に、サーバの内部でも防御を重ねたい場合の候補です。
Trend Micro Deep Security （トレンドマイクロ株式会社）
- オートスケール機能でクラウド環境に素早くフィット
- IPS/IDSやファイアウォールで不正アクセスを阻止
- IDCやGartnerなど第三者機関から高い評価を獲得
Cybereason EDR （サイバーリーズン合同会社）
- AIによる詳細かつ多角的な分析機能で、侵入後の攻撃にも対応！
- 様々なタイプのサーバー、環境を正確に監視することが可能！
- NW全体を可視化した分かりやすい管理画面で監視が可能！
FutureVuls （フューチャー株式会社）
- SSVCで高リスク脆弱性を正確に見極め、現実的な運用体制を確立
- 脆弱性管理を自動化し、人的コストを大幅削減
- 全社規模で数千台のシステムを一元管理可能
まとめ
サーバー向けのサイバー攻撃対策製品は、内部で動く型、手前で通信を制御する型、脆弱性を管理する型に分かれ、組み合わせて使うのが基本です。物理、仮想、クラウドといった環境や、業務を止めない運用も確認が必要です。自社のサーバーにあう製品を探すために、資料請求で複数の製品を比較してみましょう。
