シンクライアントのVDI方式とは？他の方式との違いも解説

VDI方式とは

シンクライアントにおけるVDI方式の概要を見ていきましょう。

VDIは画面のみを端末に配信する方式

VDIは「Virtual Desktop Infrastructure」の略で、サーバ上に構築した仮想PCの画面を端末に配信する方式です。日本語では「仮想デスクトップ基盤」「デスクトップ仮想化」などとも呼ばれます。

サーバ上には、リソースを論理的に分割した仮想PCが構築されています。OSやアプリケーションはすべてここに格納されているため、ユーザーの端末にそれらの要素が必要ありません。この仮想PCにアクセスできれば、場所を問わず仮想PCを利用可能です。

端末本体に必要なのは、キーボードやスクリーンなどの入出力装置だけです。

情報漏えいのリスクを軽減できる

VDIにおいて、端末は入出力装置としてのみ機能します。つまり、データは端末には一切保存されないということです。したがって、端末を紛失してその内部から情報が流出することはありません。

また、すべてのデータをVDI環境で一括管理しているため、管理者による把握が容易なのも特徴です。ユーザーがセキュリティ上危険な行為をしていても、すぐに把握して中断させられます。従業員個人にデータの管理を任せるより、厳格なセキュリティ環境を構築できるでしょう。

コストとパフォーマンスのバランスが良い

VDIで利用する端末には、入出力装置以外は必要ありません。そのため、普通のパソコンを購入するよりも安く済みます。特に社内で大規模に導入する場合、その恩恵は大きくなるでしょう。

また、管理者がVDI環境を一括管理できることによる管理負担の軽減も魅力です。たとえば、OSのアップデートやパッチ配布はサーバ側でのみ行えば済みます。個別の端末に行うよりも大幅に手間を削減できるでしょう。

VDI以外にも画面転送方式はありますが、その中でもVDIは特にコスパが優れている方法として知られています。

VDI以外の画像転送方式

では、VDI以外にはどのような画面転送方式があるのでしょうか。

１：サーバベース方式

サーバベース方式は「SBC（Server Based Computing）方式」や「ターミナルサーバ方式」とも呼ばれています。これは、サーバOS上で実行されているアプリケーションの画面のみを転送する方式です。

VDIとの違いは、OSがユーザーごとに割り振られない点です。サーバ上には共有のOSがあり、ユーザーはそこにアクセスして仮想環境を利用することになります。また、利用するアプリケーションがマルチユーザーに対応している必要があります。

低コストだがパフォーマンスに問題が生じやすい

OSを複数用意しなければならないVDIと比較し、１つのOSを共有するサーバベース方式は低コストです。サーバやメモリにはあまり高度な性能は求められません。端末側も、基本的な入出力機能を備えていればよいため、通常のパソコンを購入するより安く済むでしょう。

ただし、パフォーマンスに問題が生じやすいのが難点です。１つの環境を多数のユーザーで共有する特性上、ほかのユーザーからの影響を受けてしまいがちです。特に、サーバにアクセスが集中すると不具合や遅延が発生します。

また、端末ごとに別のアプリケーションを利用することはできません。全員が同時に同じ業務に取り組むのであれば良いですが、各々が異なる作業をする場合には不向きです。このように、サーバベース方式はVDIより低コストな分、不自由な点が多くあります。

２：ブレードPC方式

ブレードPCとは、パソコンに必要なリソースをすべて詰め込んだ物理的なリソースのことです。この方式では、サーバ側にブレードPCを搭載し、端末からそこにアクセスします。その際、各端末には１台のブレードPCが割り当てられます。

つまり、遠隔操作しているという点を除けば、パソコンを普通に利用するのと同じです。パソコン１台分のリソースを丸ごと使えるため、負荷の高い業務に用いられるのが一般的です。

コストはかかるが端末のパフォーマンスが高い

端末ごとに１台のブレードPCを用意しなければならないため、費用がかかります。しかし、その分パフォーマンスが高く、パソコンに高度な性能が求められる作業にも適しています。グラフィック処理などの業務を行う企業に向いているといえるでしょう。

まとめ：自社に合った方式でクライアント仮想化を実施しよう

VDI方式とは、サーバに構築した仮想PCの画面を端末に配信する方式です。情報漏えいリスクを軽減でき、コスパにも優れています。VDI以外には、以下の画面転送方式があります。

サーバベース方式

低コスト・低パフォーマンス

ブレードPC方式

高コスト・高パフォーマンス

どの方式が適しているかは、利用形態や業務によって異なります。ぜひ参考にして、自社に適した方式を採用してください。