従業員満足度調査とは
従業員満足度調査は、企業価値を高める手段として注目されています。以下で詳しく解説します。
従業員の企業に対する満足度を調べる調査
仕事内容や人間関係、労働環境や待遇に、従業員が満足しているかを調査します。福利厚生や職場環境などの見直し・改善には、従業員満足度調査は欠かせません。
近年、働き方改革に伴い、在宅勤務など働き方は多様化し、従業員のおかれている職場環境は変わりつつあります。
従業員満足度調査では、従業員の本音を引き出すことが可能。また、職場への満足度が向上すると離職率の低下だけでなく、業績の向上にもつながります。そのため、組織力強化の一環として従業員満足度調査を実施する企業が多いようです。
自社の課題を把握する手段の一つ
従業員満足度調査の実施により、表面化していない組織内の課題を可視化できます。たとえば、部署内の人間関係が良好でなかったりワークライフバランスの欠如などの課題が把握可能です。
課題の解決に取り組まなければ、労働生産性の低下や従業員の組織離れにつながる可能性があります。こうしたリスクを避けるためにも、従業員満足度調査は重要だといえるでしょう。
従業員満足度調査を行う目的
従業員満足度調査には目的が２つあります。それぞれの目的を見ていきましょう。
従業員のモチベーションを可視化・向上させる
従業員の仕事に対するモチベーションは、組織の成長に欠かせない重要な要素です。しかし、従業員の日常の様子や上司との面談だけでは、どの程度のモチベーションなのか判断しにくいでしょう。
モチベーションを可視化し、数値として定量化するため、従業員満足度調査を実施します。この数値は、研修やセミナーといった施策検討時の判断材料として役立ちます。意義のある研修やセミナーを実施すれば、仕事へのやる気アップにつながるでしょう。
人事施策を改善してより良い労働環境を実現する
人事施策を検討する際、目標設定はできる限り現実とのギャップが少ないのが理想です。ギャップが大きいと、目標達成の妨げとなりかねません。このギャップを埋めるため、従業員の本音を聞く調査が必要です。
従業員満足度調査は、経営・人事戦略を考える際の根拠として活用されます。調査によって組織内の現状を把握し、課題を見つけ、その課題を基に人事施策を立案・実施します。この一連の流れを繰り返すことで、適正な人員配置ができ、より良い労働環境の構築につながるでしょう。
従業員満足度調査を行うメリット・効果
従業員満足度調査を行うメリットや効果を解説します。
業績が良くなり職場満足度の向上が見込める
職場満足度の向上は、従業員のモチベーションアップにつながりやすいです。
従業員満足度調査で課題を見つけ、職場環境や仕事内容・処遇を改善すると、従業員満足度向上につながります。
さらに、働きやすい職場環境はコミュニケーションが活性化。新たなアイデアも生まれやすいです。その結果、生産性が上がり、提供するサービスや商品の品質が良くなり、顧客満足度や業績の向上につながります。
従業員のメンタルヘルスケアができる
従業員満足度調査では、人間関係や仕事量の負荷、業務内容などから従業員のメンタルコンディションを把握できます。
過重労働や職場内のハラスメントの改善は、従業員のメンタルヘルスケアにつながります。そして、良好な職場環境ではコミュニケーションが活発であり、より良い人間関係が構築しやすいです。
さらに組織に対する満足度の向上は、勤務態度の改善が期待できます。遅刻や欠勤、勤務時間中のサボりの減少につながるでしょう。
従業員満足度調査を行う際の質問事項
従業員満足度アンケートを行う際は、目的に応じた質問項目を設定しなければいけません。質問項目の内容について解説します。
従業員の仕事に関する項目
役職や等級に対して仕事内容や量は適切かどうかを問います。また、自己成長などの項目も挙げられます。仕事に関する質問項目は以下のとおり。
- ■現在の業務内容に満足しているか
- ■職位に対して業務量は適切か
- ■業務を通じて成長は実感できるか
労働環境に関する項目
労働時間の適切性や、職場環境、上司との関係性を本項で問います。ただし、上司への満足度を問う項目はデリケートな内容のため、適切な配慮が必要です。労働環境に関する質問項目は以下のとおり。
- ■残業時間は適切か
- ■職場内にセクシャルハラスメント・パワーハラスメントはないか
- ■上司の指導に満足しているか
働く条件や福利厚生などに関する項目
給与への満足度や福利厚生の充実度などが含まれます。また、異動・昇進や人事評価、休日・休暇の取りやすさに関する項目も含まれます。働く条件・福利厚生に関する質問項目は以下のとおり。
- ■現在の給与に納得してるか
- ■福利厚生は充実しているか
- ■異動や昇進などの処遇は公平性が保たれているか
会社の方針などに関する項目
組織のビジョンや将来性に共感しているかを問います。また、従業員が仕事に全力で臨める職場環境を構築しているかを問う項目です。会社の方針に関する質問項目は以下のとおり。
- ■会社の戦略に満足しているか
- ■社員を大切にしている会社か
- ■企業理念に共感できるか
従業員満足度調査を行う方法
従業員満足度調査を行う方法は２種類。それぞれ解説します。
自社で調査を行う
自社で調査を行う際の手順は以下のとおりです。
- １：目的の明確化
- 「従業員満足度向上のため」か、あるいは「新しい人事施策を検討するため」かなどの目的を決定。
- ２：対象の選定
- 全社員を対象にするのか、若手のみとするのか、調査目的に沿った対象を選定。
- ３：項目の検討
- 調査対象を基に質問項目や調査項目を検討。項目が多すぎると集中力が途切れる可能性があるため注意。
- ４：調査実施
- 調査を行う方法は、調査票に記入するアンケート形式や対象へのインタビューなど。貴重な時間を割いて調査に参加してもらうため、事前説明や組織を通じて従業員への協力を仰ぐと良い。
- ５：集計・分析・管理
- 集計・分析し、その結果に基づき、全社的な改善が必要。そのため、経営層も納得できるレポートを作成。さらに分析結果は翌年以降もデータとして活用しやすいよう管理すると良い。
- ６：対策・活用
- 調査終了後、可能な範囲で対策を講じていることを従業員へ周知。そして、しっかりと施策に反映させる。
調査会社に委託する
従業員満足度調査は、質問項目の設定や集計・分析方法など、専門的なスキルや経験が求められます。自社で実施する負担が大きい場合は、調査会社に委託することも検討しましょう。
調査会社は、質問項目のテンプレートや雛形の提供、調査表の作成、集計・分析を行います。さらに、無料相談ができたり、トライアル価格で調査を実施する業者も。
また、システムを活用する方法もあります。集計・分析に必要な機能を搭載しているため、簡単にアンケート調査の分析結果を出力することが可能です。システム運用を一任できたり、状況に応じて解決策を提案するサービスを提供するベンダーもあります。
調査会社が提供するサービスを活用し、効率的に従業員満足度調査を実施しましょう。
従業員満足度調査を行う際の意識すべきポイント
従業員満足度調査を有意義なものにするため、意識すべきポイントについて解説します。
調査を行うことが目的ではない
従業員満足度調査は、組織内の課題を把握する手段に過ぎません。大切なのは調査結果を踏まえた上での対処や改善策の実施です。
そのため、定期的に調査・改善施策を実施し、その効果を測定しましょう。毎年同じ時期に調査を行うことがポイントです。同じ時期に調査を実施しないと、調査結果にバラつきが出て、施策の効果を測定できません。
調査と改善施策の実施、効果測定のサイクルを継続することで課題解決につながります。また、調査後はなるべく早く従業員へフィードバックし、上司と面談しましょう。これにより、良好な職場環境の構築や生産性向上につながります。
従業員が回答しやすい体制をつくる
従業員満足度調査は、従業員の意見を基に現状の課題を把握することが目的です。そのため、回答しやすい体制の構築が不可欠。
たとえば、シンプルな質問で、設問数が適切だと回答がスムーズになります。また、柔らかい表現で質問し、匿名で回答できるようにすれば、回答者にプレッシャーを与えずに本音を引き出せるでしょう。
さらに経営層からの協力を仰ぐメッセージを配信するなどの工夫が必要。余裕を持って調査に臨んでもらうため、繁忙期を避けるなど、実施スケジュールの配慮も行いましょう。
従業員満足度調査を理解して適切に実施しよう
従業員満足度調査により課題の明確化ができるので、改善に活かすことができます。従業員のやる気向上や仕事満足度の向上が期待でき、より良い人事施策も実現可能です。
さらに顧客満足度・業績の向上や従業員のメンタルヘルスのケアも可能。調査の際は、適切な質問項目の設定や従業員が回答しやすい工夫が必要です。
状況や調査目的に応じて調査会社に依頼するなど、適切な調査を実施しましょう。
