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IPSの価格を年間コストで捉える|機器・ライセンス・運用の内訳

IPSの価格を年間コストで捉える|機器・ライセンス・運用の内訳

IPSの価格は、導入時の機器やライセンスの費用だけでなく、保守やシグネチャ更新、運用にかかる費用まで含めた年間コストで比べることが大切です。IPS(不正侵入防御システム)は導入後も攻撃パターンの更新や監視を続ける必要があり、毎年の費用が総額の多くを占める場合があるためです。この記事では、不正侵入検知・防御システム(IDS・IPS)のうちIPSについて、費用の内訳と導入形態ごとの価格の決まり方、見積もりの前提のそろえ方を解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
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目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■導入形態別
    ■運用の範囲別

    IPSの価格は初期費用と毎年の費用に分かれる

    IPSにかかる費用は、導入時に一度だけ発生する費用と、利用を続ける限り毎年発生する費用に分けて考えると整理しやすくなります。見積書の合計額だけを見ると、どちらの割合が大きいかがわかりにくいため、まず項目を2つに仕分けることから始めましょう。

    導入時に発生する費用

    導入時の費用には、機器の購入費やソフトウェアのライセンス費、設置や初期設定の作業費が含まれます。既存のネットワークに組み込むための構成変更や、旧機器からの設定移行を依頼する場合は、その作業費も加わります。

    クラウド型やリース契約を選ぶと、機器の購入費が発生しない、または月々の費用に分散される場合があります。初期費用が小さく見える契約でも、毎年の費用が大きくなっていないかをあわせて確認しましょう。

    関連記事 IPS/IDSの導入効果とは?導入時のポイントや注意点も解説!

    毎年発生する費用

    毎年の費用には、機器の保守契約、シグネチャと呼ばれる攻撃パターンの更新ライセンス、クラウド型であれば利用料が含まれます。IPSは新しい攻撃に対応するためにシグネチャの更新が欠かせず、更新を続けるには契約の継続が前提となる製品もあります。

    さらに、ログの確認や設定の見直しを行う担当者の人件費、外部の監視サービスを使う場合はその委託費も毎年の費用です。見積書に載らない社内の工数も含めて、年間でいくらかかるかを把握しましょう。保守期限までの年数で初期費用を割り、毎年の費用と足し合わせると、形態の異なる製品どうしでも比べやすくなります。

    IPSの価格は導入形態ごとに決まり方が異なる

    IPSの価格は、どの形態で導入するかによって決まり方が異なります。アプライアンス型は処理性能、UTM一体型は追加するライセンス、クラウド型やホスト型は保護対象の数や通信量が主な基準です。自社の構成にあわせて、どの基準で比べるかを確認しましょう。

    処理性能で価格が変わるアプライアンス型

    専用機器を設置するアプライアンス型は、1秒間に検査できる通信量、つまり処理性能によって機種と価格帯が分かれる製品があります。処理性能の高い機種ほど価格は上がる傾向があります。

    そのため、自社の通信量に見合った機種を選ぶことが費用を抑えるポイントです。必要以上の性能を選ぶと割高になり、不足すると通信の遅延や早期の買い替えにつながります。現在の通信量のピークと数年後の見込みをもとに、提供会社へ機種の提案を依頼しましょう。

    ライセンス追加で使うUTM一体型

    UTMや次世代ファイアウォールでは、IPSを機器の機能の1つとして利用します。機器本体の費用に加えて、IPSを含むセキュリティ機能のライセンスを契約する形が見られます。

    すでにUTMを使っている企業は、ライセンスを追加するだけでIPSを使える場合があります。ただし、ライセンスが複数の機能をまとめたセットで提供されることもあり、IPS単体の費用を切り分けにくい点に注意が必要です。必要な機能だけを選べるかを確認しましょう。

    関連記事 IPSとファイアウォールの違いとは?WAF・IDSとの関係や併用の必要性を解説

    対象数や通信量で課金するクラウド型・ホスト型

    クラウド上のサーバを守るクラウド型や、サーバにソフトウェアを入れるホスト型では、保護するサーバの台数やエージェントの数、検査した通信量に応じて課金されることがあります。使った分だけ支払う従量課金の製品もあります。

    小さく始めて対象を広げられる反面、サーバや通信量が増えると費用も比例して増えます。クラウド事業者のマーケットプレイス経由で契約する製品では、クラウドの利用料とあわせて請求される場合があるため、請求の流れも確認しておきましょう。

    IPSの運用にかかる人件費と監視サービス費用

    IPSは導入後の運用によって効果が変わるため、運用の費用も価格の一部として見積もる必要があります。社内で運用するか、外部の監視サービスに任せるかによって、費用の性質と社内に必要な体制が異なります。

    自社運用で必要な作業と工数

    自社で運用する場合は、アラートの確認と対応、誤検知を減らす設定の調整、シグネチャ更新後の動作確認といった作業が発生します。これらは見積書には載りませんが、担当者の工数として毎月かかる費用です。

    専門知識を持つ担当者が限られる企業では、特定の人に作業が集中しやすくなります。必要な作業を一覧にして、月に何時間程度かかるかを試算し、複数人で分担できる体制かどうかを確認しておきましょう。

    監視サービスを利用する場合の費用構成

    外部の監視サービスを利用すると、アラートを分析し、対応を判断する作業を専門の担当者に任せられます。SOCと呼ばれるセキュリティ監視の拠点が、24時間体制で監視するサービスもあります。

    費用は、監視する機器の数や対応の範囲によって変わることがあります。通知のみを行うのか、遮断設定の変更まで代行するのかで内容が異なるため、サービスの範囲と自社に残る作業を契約前に確認しましょう。IPSの機器とセットで提供されるサービスもあります。

    ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力(約60秒)で不正侵入検知・防御システム(IDS・IPS)の一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

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    IPSの見積もりで前提条件をそろえる方法

    複数社から見積もりを取っても、前提条件が異なれば金額を単純に比べられません。IPSでは、検査する通信量、保守やライセンスの期間、冗長構成の有無によって金額が変わるため、依頼の段階で条件をそろえておくことが大切です。

    想定する通信量と検査対象をそろえる

    見積もりを依頼する際は、検査したい通信量のピークと、守りたいネットワークの範囲を同じ条件で伝えます。アプライアンス型やUTMでは、通信量によって提案される機種が変わるためです。

    あわせて、IPSと同時に有効にする予定の機能も伝えておきます。機能を追加すると処理性能が下がり、上位の機種が必要になる場合があるからです。暗号化された通信を復号して検査するかどうかも、機種の選定に影響するため、方針を決めてから依頼しましょう。

    保守とライセンスの期間をそろえる

    保守やライセンスの期間が見積書ごとに1年分や3年分などとばらばらでは、金額の比較が難しくなります。同じ年数で総額を出してもらい、年あたりの費用に換算して比べましょう。

    複数年の契約をまとめて支払うと年あたりの費用が下がる料金体系もありますが、途中で構成を変えにくくなる面もあります。機器の保守期限や次の更新時期もあわせて確認しておくと、長期の費用を見通しやすくなります。

    関連記事 IPS/IDSの導入メリットやデメリットを徹底解説!克服方法も紹介

    冗長構成の有無をそろえる

    IPSを2台用意して故障に備える冗長構成をとるかどうかで、機器やライセンスの費用が変わります。片方の見積もりだけが冗長構成を含んでいると、金額の差を正しく判断できません。

    止まると業務への影響が大きい拠点では冗長構成を前提に、影響が限られる拠点では1台構成で、というように拠点ごとの方針を決めて伝えると、条件のそろった見積もりを得やすくなります。

    更新時期にIPSの費用が変わる要因

    IPSの費用は、導入時の金額のまま続くとは限りません。保守契約の更新や通信量の増加によって、数年後に費用が変わる場合があります。導入時の見積もりの段階で、更新時に何が起こるかを確認しておくと、予算の見直しに備えられます。

    保守期限と機器の入れ替え

    アプライアンス型やUTMには、提供会社が定める保守やサポートの期限があります。期限を過ぎるとシグネチャの更新や故障時の交換を受けられなくなる場合があり、機器の入れ替え費用が必要です。

    導入時に保守期限を確認し、入れ替えの時期を予算計画に入れておきましょう。入れ替えの際には、クラウド型など別の形態へ移る選択肢も含めて、改めて費用を比べるとよいでしょう。旧機器からの設定移行や並行稼働の期間にかかる作業費も、入れ替え時の費用として見込んでおくと安心です。

    通信量の増加によるサイズアップ

    拠点の増加やクラウドサービスの利用拡大で通信量が増えると、IPSの処理性能が不足する場合があります。アプライアンス型では上位の機種への入れ替え、従量課金のクラウド型では利用料の増加につながります。

    通信量の推移を定期的に確認し、処理性能に余裕があるかを把握しておくと、急な追加費用を避けやすくなります。事業計画で拠点やシステムの追加が決まった時点で、提供会社に相談しておきましょう。

    関連記事 IDSとは?IPSとの違いや仕組み、種類、検知方式をわかりやすく解説

    導入形態別に見るIPS製品の一覧

    見積もりの前提をそろえやすいように、導入形態と運用の範囲がわかるIPS製品を一覧にしました。

    製品名特徴
    ビジネスセキュリティ(VSR)費用は初期費用と月額費用のみ。運用監視・保守・設定変更に24時間365日対応
    SecureSoft Sniper ONE処理性能の異なる3機種から選べるIPS。必要な機能をオプションで追加できる
    SecureSoft Sniper IPS日本語GUIのアプライアンス型IPS。センドバック保守やオンサイト保守に対応
    McAfeeNetworkSecurityPlatform専用ハードウェアで10Gbps~100Gbps級の通信に対応。DCや中核ネットワーク向け
    EdgeIPSOT/IoT向けの次世代IPSアプライアンス。仮想パッチで攻撃リスクを低減
    TippingPointクラウド・SaaSで提供。一元化された管理画面で設定や管理を行える
    CriticalSystemProtectionパッケージソフトで提供。ホスト型ファイアウォールや侵入検知・防御を備える

    年間コストの見積もりで比べたいIPS製品

    機器の性能の選び方や、監視・保守をどこまで任せられるかが異なる製品を選びました。見積もりを依頼する際の比較材料にしてください。

    ビジネスセキュリティ(VSR)

    株式会社 USEN ICT Solutions
    製品・サービスのPOINT
    1. 業界最多クラスのセキュリティ機能の中から独自のカスタムが可能
    2. 管理者負担軽減!導入から運用、保守まですべて一括対応。
    3. 24時間365日の障害検知・切り分けから復旧対応までサポート!

    株式会社 USEN ICT Solutionsが提供する「ビジネスセキュリティ(VSR)」は、費用が初期費用と月額費用のみで構成されるUTMです。IDS/IPSなどのセキュリティ機能はオプションで選べ、運用監視やオンサイト保守、設定変更に24時間365日対応しています。機器の保守と日々の運用をまとめて任せられるため、自社で運用する場合の人件費と比べながら年間コストを検討できます。IDSのシグネチャは毎週更新され、緊急時には自動で更新されます。見積もりの際は、利用したいオプションを決めてから依頼すると比較しやすくなります。

    SecureSoft Sniper ONE (株式会社セキュアソフト)

    《SecureSoft Sniper ONE》のPOINT
    1. ネットワーク、サーバー環境に合わせて機能を最適化!
    2. それぞれ高性能なオプションエンジンが自由に選択可能!
    3. 性能の異なる3つのハードウェアから最適なモデルを利用可能!

    SecureSoft Sniper IPS (株式会社セキュアソフト)

    《SecureSoft Sniper IPS》のPOINT
    1. 日本語GUIで直感的な操作が可能
    2. 大量のトラフィックに対しても遅延なく正確に検知
    3. バイパス機能で障害発生時も正常な通信を確保

    McAfeeNetworkSecurityPlatform (Musarubra Japan株式会社)

    製品・サービスのPOINT
    1. 統合検知で高精度、低誤検知を実現。
    2. 専用ハード設計で10Gbps~100Gbps級通信に対応。
    3. 複数センサーを集中管理し、VIPSで運用可能。

    EdgeIPS (トレンドマイクロ株式会社)

    《EdgeIPS》のPOINT
    1. ZDI脆弱性DBと仮想パッチでリスク低減。
    2. 監視・防御モードを切り替え、運用に合わせた保護を提供。
    3. デュアル冗長ユニットによる自動フェイルオーバー。

    TippingPoint (トレンドマイクロ株式会社)

    《TippingPoint》のPOINT
    1. 次世代IPSを超えた、パフォーマンスを低下させないセキュリティ
    2. 継続的な脅威対策と脅威分析で重要なデータを保護
    3. 統合されたセキュリティ対応の可視化で集中管理

    CriticalSystemProtection (Broadcom Inc.)

    《CriticalSystemProtection》のPOINT
    1. IoT・産業制御システムに最適化された保護。
    2. ホストFW・FIM・侵入検知/防御機能を提供。
    3. アプリホワイトリストとサンドボックスで挙動制御。

    まとめ

    IPSの価格は、機器やライセンスの初期費用に、保守やシグネチャ更新、運用の人件費や監視サービス費用を加えた年間コストで捉えることが大切です。導入形態ごとに価格の決まり方が異なるため、通信量や保守期間、冗長構成の条件をそろえて見積もりを比べましょう。自社の通信量や運用体制にあう不正侵入検知・防御システム(IDS・IPS)の費用を比べたい方は、資料請求で各社の料金体系を確認してください。

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    IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。「IPSの価格を年間コストで捉える|機器・ライセンス・運用の内訳」というテーマについて解説しています。不正侵入検知・防御システム(IDS・IPS)の製品 導入を検討をしている企業様は、ぜひ参考にしてください。
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