ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■解決したい目的別
- 離職の兆候を早めに把握したい：ミキワメAI ウェルビーイングサーベイ、カオナビ、HRBrain 組織診断サーベイ
- 組織全体のエンゲージメントを測りたい：Wevox、HRBrain 組織診断サーベイ、SmartHR
- 人材情報を一元管理して配置や育成に活かしたい：カオナビ、HRMOSタレントマネジメント、SmartHR
- ■データ連携する他システム別
- 勤怠管理システムと連携する：HRBrain 組織診断サーベイ、ジンジャー人事労務(サーベイ)
- 人事システムと連携する：HRBrain 組織診断サーベイ、ミキワメAI ウェルビーイングサーベイ、ジンジャー人事労務(サーベイ)
定着率向上ツールが担う役割
定着率向上ツールの役割は、従業員の状態を把握し、離職につながる課題を早めに見つけて、改善を実行する流れを支えることです。まず基本的な考え方を整理します。
従業員の状態を継続して把握する
定着率向上ツールは、従業員の満足度、職場への思い、コンディションといった内面の情報を、設問への回答などを通じて集める仕組みです。数か月に一度、あるいは週や月単位の短い設問で、変化を追えるものもあります。
集めたデータは部署や年代、入社年次などで比べられるため、課題がどこに偏っているかを把握できます。具体的な設問の種類や頻度は、製品ごとに異なります。
離職防止ツールと呼ばれる理由
同じ種類のツールを、離職防止ツールと呼ぶ場合と、定着率向上ツールと呼ぶ場合があります。前者は離職を防ぐ目的、後者は在籍を続けてもらう結果に注目した呼び方で、どちらも従業員の状態を把握して施策につなげる点は共通しています。
ITトレンドでは、離職防止・定着率向上ツールとして一つのカテゴリーにまとめています。製品を調べる際は、両方の言葉で検索すると見つけやすくなります。
施策の実行まで支える範囲
調査の実施だけでなく、結果をもとにした面談の記録や、改善施策の進捗管理まで備える製品もあります。範囲は製品によって異なり、調査機能に絞ったものから、運用の支援まで含むものまで幅があります。
類似ツールとの違いを考える際は、調査の後にどこまで任せたいかを先に決めておくと、比較の軸がぶれません。
エンゲージメントサーベイとの違い
エンゲージメントサーベイは、定着率向上ツールの中核となる調査方法の一つです。両者の違いは、調査にとどまるか、課題の把握から改善までを扱うかにあります。
測る対象と目的の違い
エンゲージメントサーベイは、従業員が組織に抱く愛着や貢献意欲を測る調査です。組織の活性度を知り、中長期の改善に役立てる目的が中心です。
定着率向上ツールは、エンゲージメントに加えて、離職の兆候となる不満や不安にも注目する場合があります。目的が離職の抑制にある点が、調査単体との違いです。
頻度と設問量の違い
エンゲージメントサーベイは、年に1回から数回、数十問の設問で実施する形が多く見られます。全体像をつかむには向いていますが、変化の把握には間が空きます。
定着率向上ツールには、少数の設問を短い間隔で配信し、変化を追える製品があります。設問数や頻度が増えると回答者の負担も増えるため、運用の負担とのバランスを確認しましょう。
結果の使い方の違い
サーベイ単体では、集計結果の確認で終わる場合もあります。改善の進め方は、利用する側が別途決める必要があります。
離職防止ツールの中には、結果から課題のある部署を抽出し、面談や施策の進捗を管理できるものがあります。調査後の運用まで任せたい場合は、この違いが選定の分かれ目です。
ストレスチェックとの違い
ストレスチェックは法令にもとづく制度で、任意で導入する定着率向上ツールとは位置づけが異なります。目的と結果の扱いを整理しておきましょう。
法令上の位置づけの違い
ストレスチェックは、労働安全衛生法にもとづき、常時50人以上の労働者を使用する事業場で年1回の実施が義務づけられている制度です。2025年の法改正により、50人未満の事業場にも2028年4月1日から義務が広がります。労働者の心理的な負担の程度を把握し、不調を未然に防ぐことを目的としています。
一方、離職防止ツールは法令上の義務ではなく、企業が自社の課題に応じて任意で導入するものです。両者は目的も根拠も異なります。
ストレスチェックの実施は、実施者や実施事務従事者といった役割が法令で定められており、結果の扱いにも決まりがあります。ツールの導入だけで、制度上の義務を満たしたことにはなりません。
結果の取り扱いの違い
ストレスチェックの結果は、本人の同意がなければ事業者に提供できません。集団ごとの分析結果を職場改善に活用する仕組みはありますが、個人の結果の扱いには厳しい制限があります。
定着率向上ツールの結果の扱いは、各社の運用ルールにもとづきます。ストレスチェックの個人結果をツールに取り込むことは、法令や指針に反するおそれがあるため、実施者や産業医、専門家に確認してください。
併用する場合の整理
ストレスチェックは年1回の実施が基本のため、その間の変化を把握する手段として、ツールを併用する企業もあります。併用する場合は、目的と対象者への説明を分けて行います。
回答する従業員が混同しないよう、それぞれの結果の見える範囲と、使い道を明示しておくことが大切です。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で離職防止・定着率向上ツールの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品の比較検討を進めましょう。
タレントマネジメントや勤怠管理と離職防止ツールの違い
人事領域のシステムは、扱うデータの種類で役割が分かれます。離職防止ツールと混同されやすい2つのシステムとの違いを確認します。
タレントマネジメントシステムとの違い
タレントマネジメントシステムは、従業員のスキルや経歴、評価などの人材情報を一元管理し、配置や育成に活かすためのシステムです。扱う情報は、主に会社が把握する客観的な情報です。
離職防止ツールは、従業員の主観的な状態や思いを扱う点が異なります。ただし、製品によっては両方の機能を備えるものもあり、境界は一つに決まっていません。
人材情報を管理したいのか、従業員の気持ちを把握したいのかを先に整理すると、調べるべき製品群を判断しやすくなります。
勤怠管理システムとの違い
勤怠管理システムは、出退勤や休暇、残業時間といった労働時間のデータを記録するシステムです。長時間労働や休暇の取得状況は、離職の要因を探る手がかりの一つです。
ただし、勤怠管理システム自体は、従業員の気持ちを調べる機能を持たないのが通常です。勤怠データとサーベイ結果を組み合わせて分析するには、システム間の連携が必要になる場合があります。
データ連携で見える範囲の広がり
人事システムや勤怠管理システムとデータを連携できる定着率向上ツールでは、所属や職位、勤務状況とサーベイ結果を重ねて見られる場合があります。重ねることで、課題の背景を推測しやすくなります。
連携できるシステムの種類や方法は製品によって異なります。自社で使っているシステムとつながるかを、資料請求の段階で確認しましょう。
離職防止ツールの目的に応じた使い分け
類似ツールの違いを理解したうえで、自社の目的にそって使い分けることが大切です。目的別の考え方を整理します。
離職の兆候を早く知りたい場合
離職の兆候に早く気づくことが目的なら、短い設問を定期的に配信できる定着率向上ツールが選択肢に入ります。部署や入社年次ごとの変化を追えるかも確認しましょう。
気づいた後の対応を担う人と、面談の進め方も決めておきます。兆候を把握しても対応が遅れると、効果が限られます。
特に入社後間もない従業員は、状態の変化が見えにくい場合があります。入社年次別に結果を見られる製品なら、初期の定着に注力したい企業の運用に役立ちます。
組織の状態を広く把握したい場合
組織全体の活性度を年に数回測りたい場合は、エンゲージメントサーベイの機能が充実した製品が選択肢です。他社や業界との比較機能がある製品もあります。
比較に使うデータの対象や集計方法は製品ごとに異なります。同じ条件で比べられるかを確認してから、結果を判断しましょう。
調査の結果は、全社の取り組みの出発点として使います。課題が見つかった部署には、数値の高低にかかわらず、原因を聞き取る機会を設けましょう。
法令対応や人材情報の管理が中心の場合
ストレスチェックへの対応が主目的なら、専用のストレスチェックシステムが選択肢です。人材情報の管理が中心なら、タレントマネジメントシステムが適しています。
定着率向上ツールは、これらを置き換えるものではなく、補う役割を持ちます。自社の目的を先に整理し、必要な機能をそろえましょう。
目的・連携先別の製品特徴一覧
類似ツールとの違いを見分けやすいよう、解決したい目的と連携先の観点から、製品の特徴を一覧にしました。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| SmartHR | 人事労務システムに従業員サーベイを搭載。蓄積データで配信対象を絞れる |
| Wevox | 月1回のパルスサーベイで定点観測。AIが結果を要約し改善策も相談できる |
| HRMOSタレントマネジメント | あらかじめ用意された74設問で実施でき、専任担当が導入から改善まで支援 |
| カオナビ | パルスサーベイと人材データを蓄積し、離職予兆をマトリクス分析できる |
| HRBrain 組織診断サーベイ | 従業員体験を可視化し、離職予兆分析やコンサルタントの伴走支援に対応 |
| ミキワメAI ウェルビーイングサーベイ | サーベイ結果と性格情報を掛け合わせ、離職リスクの検知と打ち手を提案 |
| ジンジャー人事労務(サーベイ) | 定期配信のサーベイで部署・個人別のアラートを確認できるクラウド型 |
類似ツールとの違いで選ぶ製品
サーベイ専用型から、人材情報の管理まで担う型まで、役割の幅が異なる製品をそろえて紹介します。
SmartHR
- 「プリセットサーベイ」で手軽に設問作成、すぐに調査が可能
- スマホアプリとプッシュ通知で従業員の負担なく高い回答率を実現
- 従業員データと掛け合わせた機能で、高度な結果分析が瞬時に完了
株式会社SmartHRが提供する「SmartHR」は、エンゲージメントサーベイと人事労務、人事評価を1つのシステムで扱える点が、サーベイ専用ツールとの違いです。蓄積した従業員データで配信対象を絞り込み、クロス集計で多角的に分析できます。人事評価の結果はキャリア台帳や配置シミュレーションにも活用でき、配置や育成の検討につなげられます。
Wevox
- 月額9万円〜全機能利用可能！初期費用・契約期間の縛りなし。
- AIサポートや他社比較など、データの分析に役立つ機能が豊富。
- 実名閲覧やセキュリティ設定、活用支援...多様なオプションあり
株式会社アトラエが提供する「Wevox」は、サーベイに特化し、エンゲージメントや組織カルチャー、個人特性を測る製品です。月1回のパルスサーベイで定点観測を行い、属性別の分析や他社平均とのスコア比較、AIによる要約までカバーします。人材情報の管理ではなく、組織の状態を広く把握したい場合に向いています。参考価格は月額9万円からです。
HRMOSタレントマネジメント
- 簡単にはじめられる！主要な設問項目はあらかじめ設定済み
- 初めてでも安心！分析方法から改善案まで幅広くご提案
- 数値で可視化！社員のやりがいを数値化し傾向を分析できる
株式会社ビズリーチが提供する「HRMOSタレントマネジメント」は、タレントマネジメントの従業員データベースと、エンゲージメントのサーベイを組み合わせて使える製品です。10カテゴリー74設問があらかじめ用意され、質問スコアとeNPSの相関から優先度の高い課題を示します。評価機能や変更履歴の管理も備え、人材情報を一元管理しながら定着率の改善に取り組みたい企業が検討できます。
カオナビ
- 離職防止やエンゲージメントの向上に
- 定期的なサーベイや分析で従業員のコンディション把握
- 離職者データをもとにした分析で離職予兆を早期キャッチ
株式会社カオナビが提供する「カオナビ」は、離職の兆候を探るサーベイと、人材データの一元管理を1つにつなげたい企業向けの製品です。パルスサーベイの結果を蓄積し、残業時間などとの相関をマトリクス分析して離職予兆を把握できます。人事評価や育成、配置、労務、採用、勤怠まで必要な機能を追加でき、段階的に利用範囲を広げられます。
HRBrain 組織診断サーベイ
- エンゲージメント向上に効果的なEX(従業員体験)を可視化
- アナリスト、コンサルタントがパートナーとして伴走！
- 導入実績は4,000社以上！（2026年1月時点）
株式会社HRBrainが提供する「HRBrain 組織診断サーベイ」は、エンゲージメントの診断と離職予兆の分析を軸に、勤怠管理や人事システムなど外部ツールとの連携にも対応する組織診断サーベイです。従業員体験（EX）を可視化し、統計分析で個人ごとの離職リスクを予測します。API連携が可能で、アナリストやコンサルタントが課題の特定から施策の実行までを支援します。
ミキワメAI ウェルビーイングサーベイ
- 社員のコンディションを可視化し、離職リスクを検知
- 社員の性格情報とかけ合わせて見ることで取るべき打ち手がわかる
- 専任コンサルタントが課題の読み解きから改善策まで徹底サポート
株式会社リーディングマークが提供する「ミキワメAI ウェルビーイングサーベイ」は、サーベイと性格情報を掛け合わせ、離職の兆候の早期把握と、一人ひとりにあう打ち手の提案を行う製品です。マネージャーの1on1を支える機能があり、タレントマネジメントや労務管理システム、社内SNS・ビジネスチャットとの連携に対応しています。API連携も可能です。
ジンジャー人事労務(サーベイ) （jinjer株式会社）
- カンタンアンケート機能搭載
- アンケート結果を自動で分析
- 従業員の異変を自動で検知
まとめ
定着率向上ツールは、従業員の状態を把握して離職の兆候に早めに対応するためのツールです。エンゲージメントサーベイは調査の方法、ストレスチェックは法令にもとづく制度、タレントマネジメントや勤怠管理は別の種類のデータを扱います。目的に応じて使い分け、離職防止ツールを比較する際は、資料請求で連携範囲も確認しましょう。
