社内の離職率が高い場合にとるべき対策とは？４つのポイントで解説！

社内の離職率が高い理由

離職率はさまざまな要因によって高くなります。代表的な原因が以下の３つです。

• ■人間関係
• ■労働条件（給与額、残業時間など）
• ■仕事への関心

これらの要因について、まったく不満がない社員はほぼいないでしょう。誰もがある程度の我慢をして業務に従事しています。しかし、不満が大きくなると社員は転職を考えるようになり、社内の離職率が高くなります。

そして、離職率が高い企業は世間からの評判が悪くなるため、さらに人材を確保しづらくなる悪循環に陥りがちです。少しでも早く離職率低下に努めなければなりません。

特に注意したいのが若者の離職率です。厚生労働省の発表によると、24歳以下の離職率はほかのどの年代と比べても高くなっています。

参照：平成30年雇用動向調査結果の概況｜厚生労働省

社内の離職率が高い場合にとるべき対策

社内の離職率が高い場合、どのような対策をとれば良いのでしょうか。

１．労働条件の遵守

労働条件が原因で離職する人は少なくありません。長時間労働が当たり前になっている職場や、休みが取れない企業などは社員が離れていく傾向にあります。また、残業をさせているのに残業代を正しく支払わない場合はただ離職されるだけでなく、訴えられるケースもあるため要注意です。

このような問題を防ぐためには、まず労働時間を把握できる体制を整えましょう。タイムカードやICカードなどを用いて客観的な記録を行います。そのうえで、離職の原因を探し、１つずつ解消していきましょう。

２．労働環境の整備

一昔前は、全員が同じ時間帯にオフィスに通勤し、仕事に従事するという働き方が一般的でした。しかし、近年は在宅ワークやフレックスタイム制など柔軟な働き方が増えています。したがって、こうした働き方に対応しているかどうかも、社員にとっては重大な関心事です。

たとえば、親の介護を理由に離職する人は、在宅ワークを認めれば離職する可能性は低下します。また、子供との時間を大切にしたい社員に向けて、余暇支援制度を導入するのも良いでしょう。

３．管理職の育成

社内の人間関係は、社員１人ひとりによって構築されるものです。しかし、その中で管理職は特に重要な役割を担います。管理職が職場の人間関係を円滑にしようと努めるかどうかで、結果は大きく変わってくるのです。

そこで必要なのが管理職の育成です。業務や従業員の管理方法を学ばせ、社内の人材活用を最適化することで離職率の低下を実現しましょう。

特に有効なのが、ほかの企業の管理職と接点を持てるセミナーや研修です。社内では当たり前になっていることでも、社外の人物から見れば新たな気づきを得られる場合があります。こうした体験を通じて自社の人材管理を客観視できるようになれば、改善への道筋はおのずと見えてくるでしょう。

４．社内コミュニケーションの促進

特に若者に顕著な傾向ですが、社内で適切にコミュニケーションをとれないことが離職の原因になりがちです。入社したばかりで不安が多い中、信頼できる相手がいるかどうかは離職率に大きく影響します。

そこで、企業は積極的に社員とコミュニケーションをとるよう体制を見直すことが求められます。まずは上司と部下が円滑にコミュニケーションをとれるよう、上司がスキルアップしなければなりません。さらに、同僚やほかの部署の社員とも良好な関係を構築できるよう、社内イベントを催すのも良いでしょう。

高い離職率への対策を効果的に行う方法

離職率を低下させるには、自社の従業員がどのような理由で離職を考えるのか明らかにしなければなりません。しかし、社員が実際に離職を告げる際には決心が固まっていることも多いため、離職を考え始めたきっかけは判然としない例も珍しくありません。

そこで有効なのが、離職防止ツールの活用です。これは離職防止に特化したITツールで、社員の離職リスクを分析できます。

たとえば、ストレスチェックを始めとしたアンケートから従業員の心境変化を察知し、リスクを可視化します。人間が見ているだけでは気づけない小さな変化もツールなら発見することが可能です。また、定着率向上のためにコミュニケーション促進機能などを備えている製品もあります。

高い離職率への対策を行い、人材の定着を目指そう！

離職率が高いと採用コストばかりが増えるうえ、社会的信頼を失っていっそう人材を確保しづらくなります。この悪循環に陥らないために以下の対策を施しましょう。

• １．労働条件の遵守
• ２．労働環境の整備
• ３．管理職の育成
• ４．社内コミュニケーションの促進

また、離職防止ツールを使うと上記の対策をより効果的に実施できます。

以上を踏まえ、人材の定着を目指しましょう。