適性検査の料金体系と費用の考え方
適性検査の料金は、製品や契約内容によって幅があります。そのため、相場の金額を覚えるより、どのような料金体系があり、何に費用がかかるのかを理解するほうが比較に役立ちます。主な料金体系と費用の内訳を紹介します。
受検1名ごとに支払う従量課金型
従量課金型は、受検者1名ごとに料金が発生する方式です。受検した人数分だけ費用がかかるため、採用が不定期な企業や、受検者が年に数名から数十名程度の企業で検討されやすい傾向があります。
1名あたりの料金は、測定する項目の数やレポートの詳しさによって変わり、製品ごとに幅があります。性格検査と能力検査の両方を受ける場合は、それぞれに料金がかかる製品もあります。見積もりの際は、自社が使いたい検査の組み合わせで単価と割引の有無を確認しましょう。
月額や年額で利用する定額型
定額型は、月額や年額の固定料金で一定の範囲まで受検できる方式です。クラウド型の適性検査で採用されている場合があり、受検人数の上限や利用できる機能によってプランが分かれていることもあります。
受検人数が多い企業では、1名あたりの費用を抑えられる可能性があります。一方で、採用が少ない年でも固定の費用がかかる点には注意が必要です。上限を超えた場合の追加料金や、社員の受検も定額の範囲に含まれるかを確認しておくと、想定外の出費を避けやすくなります。
初期費用やオプション費用の内訳
適性検査の費用は、受検料金や月額料金だけではありません。製品によっては、アカウント発行や初期設定にかかる初期費用が別に設定されている場合があります。
また、詳細なレポートの出力、結果の読み方を学ぶ研修、採用管理システムとの連携などが、オプションとして別料金になる場合もあります。資料請求の段階で、基本料金に含まれる範囲とオプションの範囲を一覧にしてもらうと、製品同士を同じ条件で比べられます。見積もりは税込みか税抜きかも確認しましょう。
従業員50名規模で年間費用を試算する方法
従業員50名規模の企業では、年間の採用人数が数名から10名程度という場合もあり、料金体系の選び方で費用に差が出やすくなります。ここでは、年間費用を試算する手順を、仮の数値を使った例とあわせて紹介します。
年間の受検人数を見積もる
年間費用を試算する第一歩は、年間に何名が受検するかを見積もることです。受検人数は採用人数ではなく、適性検査を受けてもらう応募者の数で考える必要があります。
例えば、年間5名を採用し、書類選考を通過した応募者の全員に受検してもらう場合、受検者は採用人数の数倍になる可能性があります。さらに、既存社員にも受検してもらう予定があれば、その人数も加えましょう。過去1～2年の応募者数や選考通過率の記録があれば、見積もりの精度を高められます。
料金体系ごとに年間費用を比べる
受検人数が決まったら、従量課金型と定額型の両方で年間費用を計算して比べましょう。従量課金型は1名あたりの料金に年間の受検人数をかけ、定額型は月額料金の12か月分に初期費用を加えて計算します。
次の表は、年間の受検者を60名と仮定した試算例です。金額は説明のための仮の数値であり、実際の料金は製品や契約によって異なります。受検人数が増えた場合や減った場合も計算し、どの人数で費用が逆転するかを把握しておくと判断しやすくなります。
| 料金体系 | 計算方法 | 年間費用の例 |
|---|---|---|
| 従量課金型 | 1名あたり2,000円と仮定し、60名が受検 | 12万円 |
| 定額型 | 月額1万5,000円と仮定し、12か月利用 | 18万円 |
安さだけで選ばないコストパフォーマンスの考え方
費用を抑えたい場合でも、料金の安さだけで適性検査を選ぶと、必要な項目を測定できず、結局は別の検査を追加するケースもあります。コストパフォーマンスを判断するには、費用と得られる成果をあわせて見ることが大切です。
費用に対して得たい成果を決める
コストパフォーマンスを比べるには、まず適性検査で何を実現したいかを決めましょう。例えば、選考にかかる時間を減らしたい、入社後のミスマッチを減らしたいといった目的です。目的があいまいなままでは、費用の妥当性を判断できません。
目的が決まれば、その達成に必要な機能と不要な機能を分けられます。不要な機能が多い高価格のプランより、必要な機能にしぼった手頃なプランのほうが費用対効果は高くなる場合があります。導入後は、選考にかかった時間や入社後の定着状況を記録し、費用に見合う成果が出ているかを定期的に確認しましょう。
安い製品を選ぶ際に確認したい点
料金が安い製品を検討する場合は、測定できる項目や結果レポートの内容が自社の目的にあっているかを確認しましょう。性格検査のみで能力検査がない、あるいはレポートの項目が限られているといった違いがあります。
また、サポートの窓口がメールのみといったように、サポートの範囲が限られている場合もあります。社内に適性検査の運用経験がある担当者がいない場合は、問い合わせのしやすさも費用の一部として考えましょう。受検者の画面の見やすさも、応募者の離脱に関わるため確認しておくと安心です。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で適性検査の一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
無料トライアルや無料プランの活用方法
適性検査のなかには、無料トライアルや、受検人数や機能を限定した無料プランを用意している製品があります。導入前に使い勝手を確かめられる手段ですが、無料で使える範囲は製品ごとに異なります。上手に活用するためのポイントを紹介します。
無料で使える範囲と条件の確認
無料トライアルを申し込む前に、無料で使える期間や受検人数、利用できる機能を確認しましょう。トライアル中は結果レポートの一部しか閲覧できない製品もあります。確認できる範囲が狭いと、導入後の使い勝手を判断しにくくなります。
また、トライアル期間が終わると自動で有料契約に切り替わるのか、自分で申し込むまで費用が発生しないのかも重要な確認事項です。無料プランの場合は、有料プランとの違いを一覧で確認しておくと、将来の切り替えを検討しやすくなります。申込時に入力する情報の範囲も確認しておきましょう。
トライアル中に確かめておきたい項目
トライアル期間は限られているため、確かめたい項目を事前に決めておきましょう。受検案内の送信、受検画面の操作、結果レポートの確認という一連の流れを体験することが基本です。
可能であれば、自社の社員数名に受検してもらい、結果の内容が本人や上司の実感と大きくずれていないかを確認します。受検者の画面はスマートフォンでも確認しておくと安心です。複数の製品を同じ社員で試すと、レポートのわかりやすさを比べやすくなります。
適性検査の費用を抑えながら導入する工夫
予算が限られている場合でも、受検の対象や契約条件を工夫することで、年間の適性検査の費用を抑えながら無理なく導入できる場合があります。受検対象の絞り方と、契約前に確認しておきたい条件の2点を紹介します。
受検の対象と実施のタイミングを絞る
従量課金型の製品では、受検する人数を適切に絞ることで費用を抑えられます。例えば、応募者全員ではなく、書類選考を通過した人だけに受検してもらう方法があります。職種によって受検する検査の種類を分ける方法も考えられます。
ただし、受検のタイミングを遅らせすぎると、面接の前に結果を確認できなくなる可能性があります。選考のどの段階で受検してもらうと、費用と結果の活用のバランスがよいかを検討しましょう。社員の受検は、配置の見直しや育成計画の時期にあわせて実施すると、無駄なく活用できます。
契約期間と更新の条件を確認する
定額型の製品では、年間契約にすると月額料金が割安になる場合があります。一方で、契約期間の途中で解約した場合に、残りの期間の料金がどう扱われるかは製品によって異なります。
契約前に、最低契約期間や自動更新の有無、解約の申し出期限を確認しましょう。採用人数が大きく変わる可能性がある企業は、プランの変更が期間の途中でもできるかを確認しておくと安心です。見積もりは複数の製品から取り寄せ、3年程度の総額で比べると判断しやすくなります。
年間の受検人数を踏まえて比較したい適性検査
料金体系や受検単価は製品や契約条件によって異なります。自社の年間受検人数を見積もったうえで、受検時間や結果の活用範囲、導入後の支援内容をあわせて比べておきたい製品を紹介します。
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まとめ
適性検査の費用は、従量課金型と定額型のどちらを選ぶかで大きく変わり、どちらが割安かは年間の受検人数で決まります。初期費用やオプション費用も含めて見積もり、従業員50名規模なら応募者数から受検人数を試算して比べましょう。安さだけでなく目的にあう機能があるかも重要です。無料トライアルも活用しながら、資料請求で複数の製品の料金を比較してみてください。
