ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■守る対象別
- Webサイトやアプリの保護：Ray-SOC WAF、Cloudbric WAF+、BLUE Sphere
- 端末やサーバーの保護：セキュアエンドポイントサービス（Va）、Cybereason EDR
- 社外からの接続の保護：Zscaler、Cisco Umbrella
- ■運用の分担別
- 提供会社の監視サービス付き：Ray-SOC WAF、Cloudbric WAF+、セキュアエンドポイントサービス（Va）、AI SECURITY
- 社内に専門人材がいなくても運用しやすい：Ray-SOC WAF、Cloudbric WAF+、AI SECURITY
クラウド型のサイバー攻撃対策製品が担う守りの範囲
クラウド型のサイバー攻撃対策製品は、守る対象ごとに役割が異なります。まず、どの入口を守る製品なのかを整理すると、自社に必要な種類を絞り込みやすくなります。種類ごとの違いを、次の三つの項目で見ていきましょう。
クラウドから提供される対策製品の種類
クラウドで提供される製品には、Webサイトを守るWAF（Webアプリケーションファイアウォール）や、端末を監視するEDRがあります。メールの不正を検査する製品や、社外からの接続を保護する製品も提供されています。
種類によって守る対象が違うため、1つの製品ですべての攻撃を防げるわけではありません。自社が守りたい資産に対応した種類かを確かめましょう。
自社設置型との違い
自社設置型の製品は、機器やサーバーを社内に用意し、導入や更新を自社で行います。クラウド型は、提供会社の環境で機能が動くため、機器の調達や設置の手間を抑えられる点が違いです。
一方、通信の内容やログが提供会社の環境を通る場合があります。社内のルールで、データの扱いに制限がないかも確認しておきましょう。
通信の経路上で動く型と端末に入れる型
クラウド型の製品は、通信の経路上で検査する型と、端末やサーバーに専用のソフトを入れる型に大きく分かれます。前者は通信の切り替え設定が、後者は導入するソフトの配布が必要です。
どちらの型かで、導入の作業と影響範囲が変わります。対象の台数や利用場所もあわせて、自社に向く型を考えましょう。複数の型を組み合わせて使う企業もあるため、役割が重ならないかも見ておくと安心です。
クラウド利用で変わるサイバー攻撃の入口
業務でクラウドを使う企業が増えると、攻撃の入口も社内ネットワークの外に広がります。クラウド環境で起こりうる代表的な入口を見ておきましょう。
アカウントの乗っ取りと設定の不備
クラウドサービスは、IDとパスワードがあれば社外からも使えます。そのため、サイバー攻撃対策の出発点は、アカウントの守りです。パスワードの使い回しや漏えいによるアカウントの乗っ取りが、被害の入口となる場合があります。
公開範囲の設定を誤り、データが外部から見える状態になるケースもあります。多要素認証や、設定内容の定期的な確認が対策の基本です。管理者のアカウントは特に狙われやすいため、通常の利用者より厳しい認証の設定を検討しましょう。
公開されたWebアプリやAPIへの攻撃
クラウド上で公開したWebアプリやAPI（システム同士をつなぐ窓口）は、インターネットから直接アクセスできるため、攻撃の対象になりやすい場所です。脆弱性が残っていると、侵入や情報の取得につながるおそれがあります。
修正が間にあわない場合に備え、WAFなどで通信を検査する方法もあります。製品が検査できる通信の種類も確認しておきましょう。
社外から社内システムへの接続
テレワークの広がりで、社外から社内システムやクラウドへ接続する機会が増えました。接続に使うVPN機器の脆弱性が、侵入の入口になった事例も報告されています。
接続元の端末の状態や、利用者の本人確認を含めて守る考え方もあります。どこから接続されるかを前提に、守りを組み立てることが重要です。自宅や出張先など、接続元が増えるほど、端末側の守りも欠かせません。
クラウド環境の責任分界を整理する
クラウドを使う場合、セキュリティの責任は提供会社と利用企業で分かれます。対策製品を選ぶ前に、どこまでを誰が担うかを整理しておくことが重要です。
提供会社と利用企業の責任範囲
一般に、クラウドの基盤となる設備の保護は提供会社が担い、データの扱いやアクセス権の管理は利用企業が担うとされています。サービスの形態によって、分担の線引きは異なります。
対策製品を使う場合も同様で、製品の機能が提供されても、設定の内容は利用企業の責任です。契約書や利用規約で、分担を確認しておきましょう。分担が曖昧なままだと、事故のときに対応が遅れる原因のひとつです。
設定とアクセス権の管理は利用企業の作業
クラウド型の製品を入れても、検知の基準や通知先、遮断の条件は、利用企業が設定する場合があります。設定を既定のまま使うと、自社の業務にあわない動作になることもあります。
アクセス権を持つ管理者が増えすぎると、設定の誤りが起こりやすくなります。管理者の範囲を限り、変更の履歴を確認できる体制をつくりましょう。担当者の交代にも備え、設定の内容は文書に残しておくと引き継ぎやすくなります。
運用を支援する監視サービスの有無
社内に専門の担当者が少ない場合は、提供会社による監視や、検知した際の連絡を含むサービスも選択肢です。24時間の監視を行うかや、対応の範囲は製品によって異なります。
監視サービスがあっても、遮断や復旧の最終的な判断は自社が行う場合があります。連絡を受けたときの判断者と手順を、あらかじめ決めておきましょう。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でサイバー攻撃対策製品の一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品の比較検討を進めましょう。
クラウド型製品の導入作業と検知後の対応を見極める
クラウド型の製品は、導入が手軽な反面、守る対象とのつなぎ方や、検知後の動きで差が出ます。選定の際に確認したい項目を、導入前の作業から検知後の対応まで順に整理します。
守る対象とのつなぎ方と導入の作業量
Webサイトを守る製品では、通信を提供会社の経由にするためのDNSの切り替えが必要な場合があります。端末向けの製品では、対象の端末にソフトを配布して入れる作業が必要です。
切り替え時に通信が一時的に途切れないか、導入中に業務へ影響が出ないかも確認しましょう。事前に試験用の環境で動作を確かめられるかも、製品によって異なります。作業を提供会社が支援するかも、製品によって異なります。
ログの確認と通知の仕組み
攻撃を検知したときに、管理者へ通知が届くか、いつ誰が何を検知したかを後から確認できるかは重要な項目です。ログを残せる期間や、ダウンロードの可否も製品で異なります。
通知が多すぎると、対応が遅れる原因です。通知する条件を調整できるか、通知先を複数の担当者に設定できるかも確かめておきましょう。
検知後の遮断と復旧の仕組み
検知した攻撃を自動で遮断するか、確認してから遮断するかは、製品や設定によって異なります。自動遮断は被害を抑えやすい反面、業務に必要な通信を止める場合もあります。
誤って遮断した場合に、すぐ解除できるかも確認しましょう。端末向けの製品では、感染した端末を社内ネットワークから切り離す機能があるかも判断材料です。
クラウド型の製品を導入した後の運用と見直し
クラウド型の製品は、導入して終わりではありません。提供会社による機能の更新や、自社の環境の変化に対応して、運用を見直していくことが必要です。
誤検知への対応と除外設定
正常な通信や操作を攻撃と判断する誤検知は、どの製品でも起こりうる現象です。誤検知が続くと、担当者の負担が増え、本当の攻撃を見落とす原因にもなります。
誤検知が出た場合に、特定の通信を除外できるか、除外の記録を残せるかを確認しましょう。除外を増やしすぎると守りが弱まるため、内容を定期的に見直すことが大切です。除外した理由と日付を記録しておくと、後で判断しやすくなります。
提供会社の仕様変更への備え
クラウド型の製品は、提供会社の判断で機能や画面が更新されます。便利になる反面、管理画面の操作や設定項目が変わり、手順書の更新が必要になる場合があります。
変更の事前の通知があるか、通知を受け取る担当者が複数いるかを確認しておきましょう。重要な変更は、検証環境で動作を確かめてから反映すると安心です。
データの保管場所と契約終了時の扱い
通信のログや検知の記録が、どの国や地域に保管されるかは、製品や契約によって異なります。社内の規程や取引先との契約で、データの保管場所に条件がある場合は、事前に確認が必要です。
契約を終了するときに、ログを持ち出せるか、削除されるかも確かめておきましょう。後から過去の記録が必要になる場合に備えて、保存の方法を決めておくことが重要です。
クラウド型サイバー攻撃対策製品の特徴一覧
クラウドで提供される対策製品について、守る対象と運用の分担がわかるよう、特徴を一覧にまとめました。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| Ray-SOC WAF | 独自AIエンジンで未知の攻撃も検知。WAFの運用は提供会社が担当 |
| Cloudbric WAF+ | WAFにDDoS遮断・API保護・ボット対策を備えたクラウド型 |
| BLUE Sphere | WAFやドメイン監視、保障を組み合わせた多層防御のクラウド型 |
| セキュアエンドポイントサービス（Va） | 侵入前の防御と被害の抑制、管理者への通知をセットにしたクラウド型 |
| AI SECURITY | AIが検知から一次対応まで自動化。24時間365日で即応 |
| Zscaler | ゼロトラストの考え方で、ユーザーとアプリの接続を保護 |
| Cisco Umbrella | 社内外のデバイスとネットワークをクラウドで保護 |
| Cybereason EDR | 機械学習で侵入後の攻撃にも対応するクラウド提供のEDR |
クラウドで守る対象と運用の分担から選ぶ製品
Webサイトや端末、社外からの接続など、守る対象ごとに、運用を任せられる範囲もあわせて確認できるクラウド型の製品を紹介します。
Ray-SOC WAF
- 独自AIエンジンで未知の攻撃も検知・ブロック
- マネージドサービス付きなので、管理の手間はほとんど不要
- 月額3.5万円から。日本の技術チームがサポートします。
株式会社レイ・イージス・ジャパンが提供する「Ray-SOC WAF」は、クラウド型のWAFです。ホワイトハッカーの知見を学習した独自のAIエンジンで、未知の攻撃も検知してブロックします。導入はDNS設定の変更のみで、専用のハードウェアは必要ありません。WAFの運用や誤検知のチューニング、月次レポートの作成は提供会社のサービスセンターが担うため、運用を任せる形で責任を分担したい場合の候補です。
Cloudbric WAF+
- WAF＋DDoS攻撃遮断＋API保護＋ボット対策＋Malicious IP遮断
- 専門家でなくても使える直感的な専用コンソール
- 24時間365日安心の監視体制と専門家による手厚いサポート
ペンタセキュリティ株式会社が提供する「Cloudbric WAF+」は、クラウド型のWAFを軸にしたWebセキュリティ対策です。WAFに加えて、DDoS攻撃の遮断、API保護、ボット対策、悪意あるIPアドレスの遮断を備え、Webサイトやアプリの入口をまとめて守れます。専用コンソールは専門家でなくても使える設計で、24時間365日の監視体制もあります。社内に専任の担当者がいない場合にも検討しやすい製品です。
BLUE Sphere
- クラウド型だからネットワーク渋滞の心配なく攻撃対策が可能
- 多層防御で数多の攻撃から総合的にWebサイトを守れる！
- 複数サイトを1つの契約で防御！
株式会社アイロバが提供する「BLUE Sphere」は、WAFやドメイン監視、万一の際の保障などを組み合わせた、Webサイト向けの多層防御サービスです。クラウド型のため、機器の設置を前提とせずに攻撃対策を始められます。複数のWebサイトを1つの契約で防御できるので、運営するサイトが複数ある企業が、クラウドで守る範囲を広げたい場合の選択肢です。
セキュアエンドポイントサービス（Va）
- 高い精度のスキャンにより、アプリの脆弱性把握や対処が可能
- オンプレやリモート環境など、パソコンの動作状況をすべて把握
- 重大なインシデント発生時は対象パソコンを自動で隔離し能動通知
株式会社 USEN ICT Solutionsが提供する「セキュアエンドポイントサービス（Va）」は、クラウド型のエンドポイントセキュリティです。ウイルス侵入前の防御機能と、侵入に備えて被害を抑える機能、管理者に通知するマネージドサービスがセットになっています。オンプレミスやリモート環境を含め、パソコンの動作状況を把握できます。重大なインシデントの際は対象のパソコンを自動で隔離し、通知します。
AI SECURITY
- AI SOCにて一次対応までを自動化。人手不足でも運用可能
- 未知の攻撃も兆候で検知し、一次対応まで自動遮断
- エージェントレスで導入しやすく、専門人材がいなくても運用可能
株式会社ピーエスシーが提供する「AI SECURITY」は、企業ネットワークを常時監視し、AIで攻撃の兆候を検知して一次対応までを自動化するクラウド型のサービスです。エージェントレスで導入でき、社内に専門人材がいなくても運用できます。24時間365日で即応するので、監視を提供会社に任せて運用を分担したい場合の候補です。
Zscaler （ゼットスケーラー株式会社）
- アプリケーションに対する高速かつセキュアな接続を実現
- 数日以内のスピーディーな導入が可能！
- 150のグローバル拠点が提供するインラインモニタリングサービス
Cisco Umbrella （シスコシステムズ合同会社）
- スマートフォンやタブレット、IoT機器に対応
- 1,200億以上ものDNS リクエストから脅威を分析・特定
- デバイスのパフォーマンスや通信速度を低下させない
Cybereason EDR （サイバーリーズン合同会社）
- AIによる詳細かつ多角的な分析機能で、侵入後の攻撃にも対応！
- 様々なタイプのサーバー、環境を正確に監視することが可能！
- NW全体を可視化した分かりやすい管理画面で監視が可能！
まとめ
クラウド型のサイバー攻撃対策製品は、守る対象によって種類が分かれ、機器を置かずに使い始められる点が特徴です。一方で、設定や運用の責任は利用企業に残るため、提供会社との責任分界を確認することが重要です。自社の守りたい対象にあう製品を探すために、資料請求で複数の製品を比較してみましょう。
