ホスティング（レンタルサーバー）の市場規模とは？導入事例も紹介

ホスティング（レンタルサーバー）の市場規模

IT専門調査会社のIDC Japan株式会社は2018年10月９日に、ホスティング（レンタルサーバー）の市場規模について以下のように予測を発表をしています。

【2018年国内市場規模】

• ■前年比成長率8.4％
• ■1兆2,923億円

【2017年～2022年の予測】

• ■年間平均成長率8.6％
• ■2022年には市場規模１兆7,976億円に至る
• ■2020年にクラウド系サービスの割合が５割を超える

特に、クラウド系サービスは2017年～2022年にかけて市場規模が急速に拡大中です。2017年は約４千億円でしたが、2022年には１兆円を超えると予測されています。

非クラウド系の市場規模は緩やかに縮小中です。2017年には８千億円に近かったものが、2022年には７千億円弱になると予測されています。

非クラウド系の縮小に対してクラウド系の成長が著しいため、全体としてホスティングの市場規模は拡大しています。

参照：国内データセンターサービス市場予測を発表｜IDC Japan株式会社

ホスティング市場の成長要因

では、なぜホスティング市場は成長しているのでしょうか。主な成長要因を２つ見ていきましょう。

自社環境のクラウド移行が進んでいるため

多くの企業が、ITインフラ環境のクラウド移行を進めています。

その大きな理由は、コスト管理がしやすいことです。従来型のホスティングでは急激な変化に対応できず、常にある程度余裕をもって管理する必要があります。そのため、必要最小限のコストだけを掛けて運用することが困難です。

一方、クラウド型ホスティングであれば、リソースを柔軟に変更できます。追加でリソースが必要になった際にすぐに対応できるため、常時余裕を確保しておく必要はありません。無駄なコストを掛けずに運用できる形態と言えます。

ただし、あらゆる環境にクラウドが向いているわけではありません。急激な変化には対応しやすい反面、従量課金制で思わぬ高額費用が発生するおそれもあります。小規模サイトの運営などには従来型ホスティングのほうが向いているでしょう。

したがって、クラウド移行の潮流はあっても、従来型が完全に駆逐されることはないと考えられています。

クラウドホスティングサービスが増えているため

クラウドホスティングサービスが増加しつつあることも、企業がITインフラをクラウド移行する後押しをしています。

これまで企業で使われたクラウド環境は、ウェブアプリケーションのようなサーバーやシステム開発環境が主でした。しかし、近年は業務システムのサーバーをクラウド化する動きも活発です。この流れを受けて、多くのクラウドサービスベンダーがサービスの拡充へと乗り出しました。

また、企業や公的機関がクラウドサービスを利用する際は、日本国内のホスティングサービスを使う傾向にあります。その傾向に応じて、多くの外資系クラウドサービスベンダーが国内でのホスティングサービスを拡大中です。

ただし、この急激なクラウドホスティングサービスの増加により、市場競争激化や設備建設コストの高騰が懸念されています。

ホスティングサービスの導入事例

ホスティングサービスの導入により得られる効果を、２つの事例から見ていきましょう。

運用負担を軽減できた事例

あるファッションブランド企業のA社は、ホスティングサービスの導入によってメールサーバーの運用負担を軽減させました。

それまではサーバーを借りるだけのサービスを使い、少人数で管理していたため負担が大きく、トラブルもあったそうです。そこでホスティングサービスの導入を決意し、結果的にサーバートラブルの発生もなく、本業に集中できるようになりました。

柔軟なサポートを受けられた事例

PCスクールを運営する企業のB社は、スクールの受講生向けにホスティングサービスを利用しています。

B社の事例でもっともホスティングサービスが効果を発揮したのは、さまざまな作業をベンダーに任せられる点です。特にスクールという特性上、生徒の誤操作などによるトラブルが発生しやすい環境で、大いに助けられたといいます。

ホスティングの必要性を理解し有効活用しよう！

IDC Japan株式会社のデータによると、ホスティングの2018年の国内市場規模は1兆2,923億円です。さらに、2022年には１兆7,976億円規模に至るといいます。

市場拡大の主な要因は、ITインフラのクラウド化を進める企業が多いことです。そのため、ホスティングの中でもクラウド系のサービスが発展しつつあります。これらを参考にして、ホスティングの導入を検討してみてください。