MDMの海外・国内シェアは？近年の市場動向・必要性も解説！

MDMのシェア・市場規模

株式会社グローバルインフォメーションのレポートによると、MDMの市場規模について以下のように記されています。

海外のMDMの市場規模は2021年時点で約55億ドルであり、2026年には約204億ドルまで成長する見込みです。

また、モバイルデバイスの利用者数も急増しており、2025年にはユニークモバイル加入者数約58億人、スマートフォンのシェアが80％になると予想されています。

参考：モバイルデバイス管理の市場規模、2026年に204億米ドル到達予測｜GIIのプレスリリース

この成長の要因として考えられるのは、生産性工場のためにモバイルデバイスの活用事例が増えていること、また、企業によるBYOD導入の拡大に伴い、セキュリティ対策としてMDMが活用されたことです。なおBYODとは、個人のモバイル端末を業務に利用することを意味します。

また、MDMの技術はIoTのセキュリティ管理にも応用できるといわれており、将来的にはIoT市場を視野に入れた活躍が期待されています。

MDMの必要性

MDMの必要性があるか見ていきましょう。

盗難・紛失時の情報漏えい対策ができる

モバイル端末を業務利用する際の最大のリスクは、端末の盗難・紛失時の情報漏えいです。MDMを活用すれば、GPSで端末の所在を確認したり、紛失した場合は端末をロックできたりします。また、不正操作を防止するために、複数回の誤入力で端末をロックするよう設定するのもよいでしょう。

MDMソリューションでは、24時間365日操作できるため、緊急対応が可能です。

不正な利用を防止できる

モバイルデバイスを導入する企業は、端末の不正使用や公私混同の懸念があるでしょう。実際に不正なサイトにアクセスしてしまい、端末内のデータが漏れてしまう事例もあります。

MDMはサイトへのアクセスを制限し、業務に関係ないサイトの閲覧を防げます。さらにも、端末に備わっている機能を無効化することも可能です。MDMでは、無線LANやカメラ、SDカードの利用など、業務に不要なものや情報漏えいのリスクがある機能の制限を行えます。

また、アプリの利用制限にも対応します。許可したアプリのみを利用できる「ホワイトリスト方式」、または、利用させたくないアプリを登録する「ブラックリスト方式」です。

モバイル端末を使った業務が標準化できる

MDMの活用で、モバイル端末を使用する業務が標準化できます。仮にMDMを使わなければ、業務に必要なアプリを１台ずつインストールしなければなりません。また、社員が多ければインストールしていない人も出てくるでしょう。

そこで、MDMで端末管理をすると、業務に必要なアプリの一括インストールや、セキュリティポリシーを一括で適用できます。負担の軽減にもつながるでしょう。

MDMの導入ポイント

MDMはどのような点に気をつけて導入すればよいのでしょうか。ここからは、MDMの導入ポイントを解説します。

自社の環境に対応しているか

まず自社の環境に対応しているか確認しましょう。会社配布のモバイル端末ではなくBYODであれば、iPhoneとAndroidの両方に対応しなければならないでしょう。自社で使っているPCやスマートフォンなどのOSを参考にしてください。

必要な機能や拡張性は十分かどうか

MDMの導入を検討するときは、必要な機能や十分な拡張性のある製品を選ばなければなりません。MDMの基本機能を理解し、製品ごとに付加されている機能を参考にするとよいでしょう。場合によってはMDMではなくEMMが適しているかもしれません。

また、スマートフォンの機能は年々進歩しているため、アップデートされるような継続性や拡張性があることも重要な選定ポイントです。まずは自社にどのような機能が必要かを明確にしましょう。

セキュリティ対策は十分か

MDMはセキュリティ対策として用いられる場合がほとんどです。しかし、機能だけでなく製品自体の安全性も重視しなければなりません。ウイルスをインストールしないような機能やデータ暗号化をはじめ、どのようなセキュリティ対策を行っているかも確認しましょう。

MDMのシェアを参考に最適なツールを導入しよう

セキュリティ対策に適しているMDMのシェア・市場規模は今後も拡大が見込まれます。まずはMDMの必要性を感じることが大切です。モバイル端末を業務利用する場合は、MDMを活用して情報漏えい対策・不正利用防止・業務標準化を行いましょう。