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スマートフォンやタブレットなどの端末機器が急速に普及して、企業は提供しているコンテンツをいろいろな端末機器(デバイス)に対応する必要性が高まっています。
企業内においても同様にコンテンツやアプリを複数の種類の端末機器で利用できるようになると便利です。また、多種類の端末機器が混在するようになることから、端末機器同士が相互に連携できることは、企業業務を効率的、効果的に運営する上で必要であり重要になっています。
このように、情報機器のマルチデバイス化は、今後もますます増加していきます。それにつれてさまざまな端末機器が企業の中に混在するようになり、リスクも増大しています。そこで、マルチデバイスを管理するためのMDMについて説明します。
顧客に紙ベースで製品やサービスのプレゼンテーションを行うよりも、動画や音声でプレゼンテーションする方が一般的には効果的です。これをさらに提供する情報によってプレゼンテーションする端末機器を変更すると、また場所を選ばずに利用できるようになるため、もっと効果的になります。
さらに、1つのアプリを複数の端末機器で利用するようになると、修正内容を別の端末機器で見るとき、修正内容が反映されていないと不便になります。端末機器同士で同期ができるようになれば、時と場合で端末機器を使い分けられて便利になります。
例えば、顧客へのプレゼンテーションでは情報をマルチメディア化し、時と場所に応じてパソコン、タブレット、大型スクリーンなどを使い分けて、プレゼンテーションすると効果を高められます。
また、Webサイトのコンテンツもパソコン以外にもスマートフォンやタブレットでも見やすくすることは、顧客満足度向上に貢献することが分かっています。マルチデバイス化の進展は避けられない状況です。
しかし、マルチデバイス化の進展は、一方で情報漏えいやアプリの不正使用などセキュリティの確保や管理が大変になります。マルチデバイス化を進展させているスマートフォンやタブレットは携帯性に優れ、多機能であることから、紛失・盗難にあいやすく、また情報量も多いという問題が起きています。
マルチデバイス化を引っ張っているのは、スマートフォンやタブレットです。これらの端末機器は、個人の消費者向けに開発された製品で業務に耐えられるセキュリティ機能を持っていません。また、小型・軽量で携帯性に優れ、持ち運びやすいので紛失・盗難のリスクが非常に大きくなります。
また、スマートフォンやタブレットの紛失・盗難やその他のセキュリティリスク対策として、以下のようなルールを徹底しても、大きな効果は期待できません。
物理的にやってはいけないこと、あるいは禁止行為ができないようにできるだけ制限をかけること、また不正な使い方をしていれば把握できるような管理体制をしっかり行うことが必要になります。それを可能にするのがマルチデバイス対応のMDMです。
マルチデバイスの活用は、企業の競争力を上げる上でも避けては通れない状況です。セキュリティリスクがあるから避けるのではなく、むしろ積極的にマルチデバイスを活用して、そのリスクをMDMで守る発想が重要です。
MDMには、セキュリティを守り、端末機器の管理を行うための多彩な機能が搭載されています。例えば、端末の利用台数が多い場合に便利な機能として、「更新プログラムの一斉配信機能」があります。その他、「位置情報取得機能」や「アプリ利用制限機能」、「アプリ配信機能」などがあります。これらの機能は、セキュリティを守らなければならないという必要経費としての導入ではなく、逆にビジネス上の他社競争力に活用できる積極的で前向きな投資として導入できます。
マルチデバイス化による業務効率化と必要なマルチデバイス対応MDMで、単にセキュリティを守ることから、企業の業務に付加価値を付けて、競争力向上や顧客満足度向上にもつなげられます。
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MDM（モバイル端末管理）
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| 12月10日(月) 更新 | |
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