システムに対して「悪いコト」をさせない特許技術を採用
AppGuardは定義ファイル不要で、未知・既知を問わず、
高度なサイバー攻撃によるエンドポイントの侵害を未然に防止します。
AppGuardは、従来のアンチウィルス製品のようにマルウェアを検知し駆除するのではなく、
システムへの攻撃を防御する製品です。
Windowsのシステムに対して害を与える不正な行為を制御することで、
侵入した脅威を発症させることなく無害化します。
独自の特許技術は約20年前よりアメリカ国内にて開発され、米政府機関等での導入実績があります。
また、米国陸軍および国防総省の求める高いセキュリティ基準を満たし、
Certificate of Networthiness (CoN)認証を取得しました。
日本国内では現在、大手航空会社や大手旅行会社、大手法律事務所等において採用され、
10,000社を超える企業で採用されています。
定義ファイル不要の 「OSプロテクト型」
AppGuardは外部の攻撃者から利用されやすく攻撃の起点となるアプリケーションを通じた
なりすまし/乗っ取りを成立させません。
攻撃者の多くは、レジストリファイルの改ざん、システムフォルダの改ざん、
他のアプリのメモリに読み書きを行い攻撃を行います。
それらの攻撃を未然に防ぐことが出来るのがAppGuardの最大の特徴です。
AppGuardは定義ファイル不要で、未知の攻撃でも防御可能です。
AppGuardは単体でも利用可能ですが、今お使いのセキュリティソリューションと組み合わせて
使うことが可能です。特定用途に特化して課題を解決することも可能です。
外部からの侵害行為に対して端末の業務継続性を担保
近年、標的型攻撃は非常に巧妙化されており、実在するお客様・取引先の企業名を偽ってメールが送られてきます。
標的型メールで改ざんされたWebサイトへ誘導された場合、接続したタイミングで自動的にマルウェアが
ダウンロード・実行され、知らぬ間に感染してしまいます。
対して、AppGuardを導入していた場合は、自動的にダウンロードされたとしても実行が阻止されるので、
仮に改ざんされたWebサイトや悪意のある添付ファイルを開いてしまっても感染することはありません。
感染と同時に大きな被害をもたらすランサムウェアや、メモリ上で活動するファイルレスマルウェアの被害が急増、深刻な問題となっています。
特に新型のランサムウェアは組織全体に拡散し、「情報漏洩」と「データの破壊」を同時に引き起こすことで
ビジネスを止め、高額な身代金が要求されます。
結果として身代金を支払っても支払わなくても企業にとっては甚大な損害が発生します。
業務継続性のために攻撃を「検知」「追跡」することに先駆けて「阻止」することが重要です。