- システムに対して「悪いコト」をさせない特許技術を採用
- 定義ファイル不要の 「OSプロテクト型」
- 外部からの侵害行為に対して端末の業務継続性を担保
AppGuardは、侵入されても発症しない「OSプロテクト型」のエンドポイントセキュリティ技術で既知・未知問わず外部脅威からシステムを守り抜きます。
2025年04月01日 最終更新
製品概要
| 対象従業員規模 | 100名以上 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
|---|---|---|---|
| 提供形態 | オンプレミス / クラウド | ||
| 参考価格 | 別途お問い合わせ | ||
| 参考価格補足 | PC台数、社員数が300を超える企業様が対象のエディションとなります | ||
製品詳細
「侵入されても発症しない」OSプロテクト型セキュリティ
システムに対して「悪いコト」をさせない特許技術を採用
AppGuardは定義ファイル不要で、未知・既知を問わず、
高度なサイバー攻撃によるエンドポイントの侵害を未然に防止します。
AppGuardは、従来のアンチウィルス製品のようにマルウェアを検知し駆除するのではなく、
システムへの攻撃を防御する製品です。
Windowsのシステムに対して害を与える不正な行為を制御することで、
侵入した脅威を発症させることなく無害化します。
独自の特許技術は約20年前よりアメリカ国内にて開発され、米政府機関等での導入実績があります。
また、米国陸軍および国防総省の求める高いセキュリティ基準を満たし、
Certificate of Networthiness (CoN)認証を取得しました。
日本国内では現在、大手航空会社や大手旅行会社、大手法律事務所等において採用され、
10,000社を超える企業で採用されています。
定義ファイル不要の 「OSプロテクト型」
AppGuardは外部の攻撃者から利用されやすく攻撃の起点となるアプリケーションを通じた
なりすまし/乗っ取りを成立させません。
攻撃者の多くは、レジストリファイルの改ざん、システムフォルダの改ざん、
他のアプリのメモリに読み書きを行い攻撃を行います。
それらの攻撃を未然に防ぐことが出来るのがAppGuardの最大の特徴です。
AppGuardは定義ファイル不要で、未知の攻撃でも防御可能です。
AppGuardは単体でも利用可能ですが、今お使いのセキュリティソリューションと組み合わせて
使うことが可能です。特定用途に特化して課題を解決することも可能です。
外部からの侵害行為に対して端末の業務継続性を担保
近年、標的型攻撃は非常に巧妙化されており、実在するお客様・取引先の企業名を偽ってメールが送られてきます。
標的型メールで改ざんされたWebサイトへ誘導された場合、接続したタイミングで自動的にマルウェアが
ダウンロード・実行され、知らぬ間に感染してしまいます。
対して、AppGuardを導入していた場合は、自動的にダウンロードされたとしても実行が阻止されるので、
仮に改ざんされたWebサイトや悪意のある添付ファイルを開いてしまっても感染することはありません。
感染と同時に大きな被害をもたらすランサムウェアや、メモリ上で活動するファイルレスマルウェアの被害が急増、深刻な問題となっています。
特に新型のランサムウェアは組織全体に拡散し、「情報漏洩」と「データの破壊」を同時に引き起こすことで
ビジネスを止め、高額な身代金が要求されます。
結果として身代金を支払っても支払わなくても企業にとっては甚大な損害が発生します。
業務継続性のために攻撃を「検知」「追跡」することに先駆けて「阻止」することが重要です。
仕様・動作環境
| 機能・仕様 |
|---|
| サポート・保守 | 2種類の有償サポートを用意しています。 お客様の社内体制・環境などに合わせて選択できます。 |
|---|
| その他 | |
|---|---|
| システム構成 | 管理コンソールはクラウドで提供いたします。 |
| 対応OS | Windows 7(KB4474419適用必須), 8, 8.1, 10,11 (32ビット、64ビット) ※カスタマイズされたエディションやサービスチャネルをご利用の場合は動作確認が必要となります。 仮想環境での利用について ・サポート対象となる形式はVDI型のシンクライアントとなります。 例：Xen Desktop/VMware Horizonなど |
| 注意事項 | ・管理コンソールへのアクセスの際は、固定グローバルIPが必要となります。 ・認証プロキシは非対応となります。（※プロキシは対応） |
| 補足スペック | |
|---|---|
| 対応デバイス | PC WindowsOSが対象となります。 |
| API連携可否 | 不可 |
| 導入企業カスタム有無 | 不可 |
導入効果
「知らぬ間に感染！」を防ぎます
侵入されても発症させないPC環境を構築する
従来のセキュリティ製品の多くは脅威を検知するための元となる「パターンファイル」が必要で、
パターンファイルの情報は日々更新していかなければいけないため、
管理者様に運用負荷がかかります。
また、パターンファイルに全く同じもしくは類似した脅威情報がない場合、
多層防御していても、すり抜けられてしまうという事象も発生しています。
ビジネスのデジタルシフトが進む中、これまでの『検知型』セキュリティ技術では防ぐことができない
高度で巧妙なサイバー攻撃が増えています。
サイバー攻撃の80%が「未知の脅威」と言われています※。
また、近年のサイバー攻撃では、これまでのセキュリティ技術では検知できないことを攻撃者があらかじめ
確認したものや安全だと認識されている機能やツールを悪用する手法が多用されており、
検知型の防御能力はもはや限定的と言えます。
AppGuardは、「侵入されても発症しない」OSプロテクト型のエンドポイントセキュリティ技術で
既知・未知問わず脅威からシステムを守り抜きます。
※出展：Ponemon Institute「 THE THIRD ANNUAL STUDY ON THE STATE OF ENDPOINT SECURITY RISK」
現在のサイバーセキュリティ対策は、「脅威」を見つけること、「侵害された痕跡」を見つけて
対処することに注力されがちです。
しかし、前者は過去の「脅威」情報に依存せざるを得ないため本当の意味での未知の脅威には対応できません。
後者においては、検出＝インシデント発生中であるため迅速な対応かつ専門的な人材や高度なノウハウを要します。
AppGuardは「防御」を突破された場合でもそれ以降の攻撃プロセスを成立させない様に「防止」活動を行います。また、その結果としてインシデントを発生させないことから「検知」「対処」におけるスキルギャップや運用コストの課題に寄与することができます。
企業情報
| 会社名 | DAIKO XTECH株式会社 |
|---|---|
| 住所 | 162-8565 東京都新宿区揚場町2番1号 軽子坂MNビル |
| URL | https://www.daikodenshi.jp/solution/ |
| 設立年月 | 昭和28年(1953年)12月 |
| 従業員数 | 1,294名（連結） ／ 721名（単体）（2024年3月31日現在） |
| 資本金 | 19億69百万円 |
| 事業内容 | システム構築のコンサルティングから開発・設計・導入・運用サポートからＩＴ関連機器の販売、保守サービス、ネットワークの構築およびセキュリティ対策に至るまでワンストップでソリューションをご提供しております。 DAIKO XTECH株式会社（旧：大興電子通信株式会社）は2025年4月1日に社名商号)を変更いたしました。 掲載のデータおよび講演資料は発表当時のものです。 |
| 代表者名 | 松山 晃一郎 |
標的型攻撃対策ツール
標的型攻撃対策ツールとは？
標的型攻撃とは、特定の組織、個人をターゲットとしたサイバー攻撃のことです。直接攻撃する以外にも、ターゲットが利用するであろうサイトにウイルスやマルウェアなどを仕込む「水飲み場型攻撃」も標的型攻撃の一種です。標的型攻撃対策のシステム選定のポイントは、ウィルスやマルウェアの検知と駆除を行う「入口対策」と、攻撃されたときに情報漏えいを食い止める「出口対策」について、また、対策が多層にわたり統合的になされているかをなど確認しましょう。
比較表つきの解説記事はこちら【2024年版】標的型攻撃対策ツール21選を比較！選び方やメリットも解説
『AppGuard Enterprise』とよく比較されている標的型攻撃対策ツール
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