標的型攻撃対策ツール

侵入されても発症しない新世代セキュリティ AppGuard

大興電子通信株式会社

GoodProduct

標的型攻撃対策部門受賞

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《AppGuard》のPOINT

システムに対して「悪いコト」をさせない特許技術を採用
定義ファイル不要の「OSプロテクト型」
外部からの侵害行為に対して端末の業務継続性を担保

AppGuardは、侵入されても発症しない「OSプロテクト型」のエンドポイントセキュリティ技術で既知・未知問わず外部脅威からシステムを守り抜きます。

製品トップ

仕様・動作環境

価格・料金プラン

評判・口コミ(13)

事例

製品概要

対象従業員規模	全ての規模に対応	対象売上規模	全ての規模に対応
提供形態	オンプレミス / クラウド / パッケージソフト
参考価格	別途お問い合わせ

製品詳細

「侵入されても発症しない」OSプロテクト型セキュリティ

システムに対して「悪いコト」をさせない特許技術を採用

AppGuardは定義ファイル不要で、未知・既知を問わず、
高度なサイバー攻撃によるエンドポイントの侵害を未然に防止します。

AppGuardは、従来のアンチウィルス製品のようにマルウェアを検知し駆除するのではなく、
システムへの攻撃を防御する製品です。

Windowsのシステムに対して害を与える不正な行為を制御することで、
侵入した脅威を発症させることなく無害化します。

独自の特許技術は約20年前よりアメリカ国内にて開発され、米政府機関等での導入実績があります。
また、米国陸軍および国防総省の求める高いセキュリティ基準を満たし、
Certificate of Networthiness (CoN)認証を取得しました。

日本国内では現在、大手航空会社や大手旅行会社、大手法律事務所等において採用され、
10,000社を超える企業で採用されています。

定義ファイル不要の「OSプロテクト型」

AppGuardは外部の攻撃者から利用されやすく攻撃の起点となるアプリケーションを通じた
なりすまし/乗っ取りを成立させません。

攻撃者の多くは、レジストリファイルの改ざん、システムフォルダの改ざん、
他のアプリのメモリに読み書きを行い攻撃を行います。
それらの攻撃を未然に防ぐことが出来るのがAppGuardの最大の特徴です。

AppGuardは定義ファイル不要で、未知の攻撃でも防御可能です。

AppGuardは単体でも利用可能ですが、今お使いのセキュリティソリューションと組み合わせて
使うことが可能です。特定用途に特化して課題を解決することも可能です。

外部からの侵害行為に対して端末の業務継続性を担保

近年、標的型攻撃は非常に巧妙化されており、実在するお客様・取引先の企業名を偽ってメールが送られてきます。

標的型メールで改ざんされたWebサイトへ誘導された場合、接続したタイミングで自動的にマルウェアが
ダウンロード・実行され、知らぬ間に感染してしまいます。

対して、AppGuardを導入していた場合は、自動的にダウンロードされたとしても実行が阻止されるので、
仮に改ざんされたWebサイトや悪意のある添付ファイルを開いてしまっても感染することはありません。

感染と同時に大きな被害をもたらすランサムウェアや、メモリ上で活動するファイルレスマルウェアの被害が急増、深刻な問題となっています。

特に新型のランサムウェアは組織全体に拡散し、「情報漏洩」と「データの破壊」を同時に引き起こすことで
ビジネスを止め、高額な身代金が要求されます。
結果として身代金を支払っても支払わなくても企業にとっては甚大な損害が発生します。

業務継続性のために攻撃を「検知」「追跡」することに先駆けて「阻止」することが重要です。

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仕様・動作環境

システム要件	[Windowsオペレーティングシステム要件] Windows 7～ ※Windows7は、SP1、KB3035131, KB3033929の適用が必要です ※Embedded、IoT、LTSB/LTSCはサポート対象外です ※端末数又はVDI数分のライセンスが必要となります。※300端末の場合：300Lic ※ AppGuard SBEは、ライセンス価格にCloud Management Service費用を含まれています。 ※管理者の通信にIPアドレス制限が設定されますので、固定IPアドレスが必要になります。（AppGuard Enterprise、 AppGuard SBEのみ）

システム要件

[Windowsオペレーティングシステム要件]
Windows 7～

※Windows7は、SP1、KB3035131, KB3033929の適用が必要です
※Embedded、IoT、LTSB/LTSCはサポート対象外です
※端末数又はVDI数分のライセンスが必要となります。※300端末の場合：300Lic
※ AppGuard SBEは、ライセンス価格にCloud Management Service費用を含まれています。

※管理者の通信にIPアドレス制限が設定されますので、固定IPアドレスが必要になります。（AppGuard Enterprise、 AppGuard SBEのみ）

評判・口コミ

全体満足度

★★★★ ☆ 4.5

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アップデート不要でパソコンを守ってくれます。

何よりも便利なのはアップデートが不要なところです。またアプリケーションを許可した場合にも危険な動作のみ制御してくれてパソコンを守ってくれます。

法律事務所はサイバー攻撃の標的になっているため、より高度で厳重なセキュリティを構築すべく導入されました。こちらのおかげで事務所のセキュリティは守られています。

20年破られたことがない実績と聞いて驚きました。そして、早く脅威を検知、攻撃の段階で遮断するシステムは鉄壁だと思います。システム自体もさることながら、出資している企業もとても有名で安心感があります。

2021/02/23

★★★★★ 5

電気、電子機器 / 250名以上 500名未満

導入効果

「知らぬ間に感染！」を防ぎます

侵入されても発症させないPC環境を構築する

従来のセキュリティ製品の多くは脅威を検知するための元となる「パターンファイル」が必要で、
パターンファイルの情報は日々更新していかなければいけないため、
管理者様に運用負荷がかかります。

また、パターンファイルに全く同じもしくは類似した脅威情報がない場合、
多層防御していても、すり抜けられてしまうという事象も発生しています。

ビジネスのデジタルシフトが進む中、これまでの『検知型』セキュリティ技術では防ぐことができない
高度で巧妙なサイバー攻撃が増えています。

サイバー攻撃の80%が「未知の脅威」と言われています※。

また、近年のサイバー攻撃では、これまでのセキュリティ技術では検知できないことを攻撃者があらかじめ
確認したものや安全だと認識されている機能やツールを悪用する手法が多用されており、
検知型の防御能力はもはや限定的と言えます。

AppGuardは、「侵入されても発症しない」OSプロテクト型のエンドポイントセキュリティ技術で
既知・未知問わず脅威からシステムを守り抜きます。

※出展：Ponemon Institute「 THE THIRD ANNUAL STUDY ON THE STATE OF ENDPOINT SECURITY RISK」

現在のサイバーセキュリティ対策は、「脅威」を見つけること、「侵害された痕跡」を見つけて
対処することに注力されがちです。

しかし、前者は過去の「脅威」情報に依存せざるを得ないため本当の意味での未知の脅威には対応できません。
後者においては、検出＝インシデント発生中であるため迅速な対応かつ専門的な人材や高度なノウハウを要します。

AppGuardは「防御」を突破された場合でもそれ以降の攻撃プロセスを成立させない様に「防止」活動を行います。また、その結果としてインシデントを発生させないことから「検知」「対処」におけるスキルギャップや運用コストの課題に寄与することができます。

企業情報

企業名	大興電子通信株式会社
住所	162-8565　東京都新宿区揚場町2番1号軽子坂MNビル
設立年月	昭和28年(1953年)12月
従業員数	1,217名（連結）／ 721名（単体）（2020年3月期）
資本金	19億69百万円
事業内容	システム構築のコンサルティングから開発・設計・導入・運用サポートからＩＴ関連機器の販売、保守サービス、ネットワークの構築およびセキュリティ対策に至るまでワンストップでソリューションをご提供しております。
代表者名	松山　晃一郎

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