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- AppGuard Enterpriseと同様に集中管理型
- 標準設定のプリインストールで導入コストの圧縮と期間短縮を実現
- テレワークやモバイルPCを強力に保護
AppGuard Small Business Editionは、AppGuard Soloの簡便性とAppGuard Enterpriseの統合管理機能を備えた社員数~300名までの中小企業を対象とした製品です。
2025年03月21日 最終更新
製品概要
対象従業員規模 | 100名以上 | 対象売上規模 | 全ての規模に対応 |
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提供形態 | クラウド | ||
参考価格 | 別途お問い合わせ | ||
参考価格補足 | PC台数、社員数が300以下の企業様が対象のエディションとなります |
製品詳細
中小企業向けに特化した「AppGuard」
AppGuard Small Business Editionとは
AppGuardは、不正なアプリの起動を防いだり、マルウェアの侵入経路とするアプリケーションのプロセスを監視したりすることで、マルウェアの感染防止に特化しています。マルウェアの検知・駆除は行いません。
マルウェアによる侵害を、感染が発生する直前の水際で阻止することによってOSの安全性を確保し、
正常な動作を守ります。
■ 中小企業向け廉価ライセンス
セキュリティに多額の投資を行えない中小企業向けに、AppGuardのコア技術はそのままに、社員数300名以下の企業を対象にお求めやすい価格設定でライセンスを提供します。
■ 標準設定のプリインストール
小規模向けスタンドアロン型製品「AppGuard Solo」と同じ設定をEnterprise環境に施し提供する事で、導入に掛かるコスト圧縮と期間短縮が可能です。
■ 導入サービスの多様化
導入サービスメニューを簡易なものから従来のフルサービスまで多様化することで、お客様の費用感に合わせたご提案が可能です。
クラウド管理システムで短期間導入と容易な運用
AppGuard Small Businessは、小規模組織の機動力を高めるエンドポイントセキュリティソリューションです。AppGuardエージェントを一元管理する管理システムがクラウド上に用意されているので短期間で利用開始することが可能です。
小規模組織に最適なポリシーを用意していますのでポリシーを最初から作成する手間も省けます。
テレワークやモバイルPCを強力に保護
インターネットに直接接続するモバイルPC、テレワークのPC、BYOD(許可された私物PC)はマルウェアなどの侵害リスクが高まります。遠隔地や外出先の社員のPCが、万が一マルウェアに感染すると、IT管理者はすぐに対応することはできません。OSの再インストールなどが必要になれば1日以上PCが使えなくなることも・・・。
AppGuard Small Business Editionを利用すればモバイルPCが侵害されることがなくなり、モバイルPC利用者のビジネス継続性が高まります。
「AppGuardが入っていないPCは持ち出し禁止」とルール化される企業様もいらっしゃいます。
仕様・動作環境
機能・仕様 |
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サポート・保守 | 下記ライセンス費用に有償サポートが含まれております。 |
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その他 | |
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システム構成 | 管理コンソールはクラウドで提供いたします。 |
対応OS | Windows 7(KB4474419適用必須), 8, 8.1, 10,11 (32ビット、64ビット) ※カスタマイズされたエディションやサービスチャネルをご利用の場合は動作確認が必要となります。 仮想環境での利用について ・サポート対象となる形式はVDI型のシンクライアントとなります。 例:Xen Desktop/VMware Horizonなど |
注意事項 | ・管理コンソールへのアクセスの際は、固定グローバルIPが必要となります。 ・認証プロキシは非対応となります。(※プロキシは対応) |
補足スペック | |
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対応デバイス | PC WindowsOSが対象となります。 |
API連携可否 | 不可 |
導入企業カスタム有無 | 不可 |
導入効果
ひとり情報システム管理者または兼任担当の企業様にお勧め
EOSになったWinows OSの保護
マイクロソフトによるサポートがすでに終了している
レガシーなOSを何らかの理由により延命して利用していませんか?
こんなお悩みの声をいただくことがあります。
「サポートしているアンチウイルス製品がほとんどない」
「アプリケーションの動作仕様でパッチ適用できていない」
「ESUを契約したがタイムリーにパッチ適用できない」
AppGuardは、Windows7以降をサポートします。
AppGuardをご利用いただくことにより、
社員が攻撃者によって送り込まれた攻撃のトリガーを引いても何も起きません。
外部から用いられる攻撃経路(例:メールやウェブサイト等)を通じてマルウェアの生成/発症をさせません。
そして、脆弱なアプリケーションを通じた様々な改竄処理行為を断ち切ることができます。
異なる視点で端末を保護する「AppGuard」
AppGuardは、サイバー攻撃(不正ソフトウェアの起動/不正アクセスによる乗っ取り)を成立させないことで
ユーザーの業務継続性を担保します。
外部から端末を害する不正な行為を制御して無効化する製品です。
AppGuard Small Business Editionは、AppGuard Soloの簡便性とAppGuard Enterpriseの統合管理機能を
ともに備えた社員数~300名の中小企業を対象とした製品です。
AppGuardは膨大な被害をもたらすマルウェアの被害から事業を守ります。
「侵入されても発症させない環境を構築する」
この特許技術は、米国で開発されて以来20年間一度も破られたことがありません。
米国国防総省並びに陸軍の高水準なセキュリティ・スタンダードを満たしたことを示すCoN認証も取得済です。
企業情報
会社名 | 大興電子通信株式会社 |
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住所 | 162-8565 東京都新宿区揚場町2番1号 軽子坂MNビル |
URL | https://www.daikodenshi.jp/solution/ |
設立年月 | 昭和28年(1953年)12月 |
従業員数 | 1,294名(連結) / 721名(単体)(2024年3月31日現在) |
資本金 | 19億69百万円 |
事業内容 | システム構築のコンサルティングから開発・設計・導入・運用サポートからIT関連機器の販売、保守サービス、ネットワークの構築およびセキュリティ対策に至るまでワンストップでソリューションをご提供しております。 |
代表者名 | 松山 晃一郎 |
標的型攻撃対策ツール
標的型攻撃対策ツールとは?
標的型攻撃とは、特定の組織、個人をターゲットとしたサイバー攻撃のことです。直接攻撃する以外にも、ターゲットが利用するであろうサイトにウイルスやマルウェアなどを仕込む「水飲み場型攻撃」も標的型攻撃の一種です。標的型攻撃対策のシステム選定のポイントは、ウィルスやマルウェアの検知と駆除を行う「入口対策」と、攻撃されたときに情報漏えいを食い止める「出口対策」について、また、対策が多層にわたり統合的になされているかをなど確認しましょう。
比較表つきの解説記事はこちら【2024年版】標的型攻撃対策ツール21選を比較!選び方やメリットも解説
『AppGuard Small Business Edition (SBE)』とよく比較されている標的型攻撃対策ツール
IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。こちらのページは、大興電子通信株式会社 の 『中小企業をサイバー攻撃から守る!AppGuard Small Business Edition (SBE)』(標的型攻撃対策ツール)に関する詳細ページです。製品の概要、特徴、詳細な仕様や動作環境、提供元企業などの情報をまとめています。気になる製品は無料で資料請求できます。