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メールセキュリティのアプリとは?アドインやスマホ利用の仕組み

メールセキュリティのアプリとは?アドインやスマホ利用の仕組み

メールセキュリティのアプリは、メールソフトやスマートフォンなど、利用者がメールを読み書きする場所で安全対策を補う仕組みです。サーバ側の検査では防ぎきれない宛先の誤りや、不審なメールの見落としに対応できる点が特徴です。この記事では、メールセキュリティのアプリにどのような形があるのか、スマートフォンで業務メールを扱う際のリスク、アドインでできること、導入前に確認したい対応環境を順に解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
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目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■アプリの形態別
    ■解決したい課題別

    メールセキュリティのアプリにはどんな形がある?

    メールセキュリティのアプリは、どこに組み込んで動かすかによって大きく3つの形に分けられます。同じ「アプリ」という呼び方でも、守る範囲や導入の手間が異なるため、まず違いを押さえておきましょう。

    メールソフトに組み込むアドイン

    アドインとは、OutlookやThunderbirdなどのメールソフトに後から機能を追加する小さなプログラムです。メールの作成画面や閲覧画面にボタンや確認画面を加え、利用者の操作にあわせて動きます。

    送信ボタンを押した直後に宛先を確認させる、受信したメールを管理者へ報告するといった、人の操作に近い場面の対策に向いています。メールサーバの設定を大きく変えずに追加できる場合がある点も特徴です。

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    クラウドメールと連携するアプリ

    Microsoft 365やGoogle Workspaceなどのクラウドメールでは、管理者が連携アプリを登録する形があります。API(システム同士をつなぐ仕組み)を通じて、メールボックスの中身を検査します。利用者の端末に何も入れずに動く点が、アドインとの違いです。

    受信済みのメールを後から検査して隔離できる製品もあり、メールの経路を変えずに導入できる場合があります。どの範囲のメールを、どのタイミングで検査するかは製品によって異なるため、事前に確認が必要です。

    スマートフォン向けのアプリ

    スマートフォンで業務メールを読むためのアプリには、業務用の領域と私用の領域を分けて管理できるものがあります。メールの内容を端末に残さない設定や、会社の管理下でアプリを配布する仕組みを使うことで、私物端末からの情報漏えいを抑えやすくなります。

    スマートフォンの管理は、MDM(モバイルデバイス管理)とあわせて検討するとよい分野です。メールセキュリティ製品だけで対応できる範囲と、端末管理側で担う範囲を分けて検討しましょう。

    スマホで業務メールを読むときのリスク

    スマートフォンは場所を選ばずにメールを確認できる一方で、パソコンとは異なる見落としが起こる可能性があります。アプリで補うべき点を考えるために、スマートフォン特有のリスクを整理しておきます。

    送信元やリンク先を確かめにくい

    スマートフォンのメールアプリでは、画面の都合で差出人の表示名だけが表示され、実際のメールアドレスが隠れている場合があります。リンクにカーソルを置いて行き先を確かめる操作もできないため、偽のログイン画面へ誘導するフィッシングメールに気づきにくくなります。

    対策として、外部からのメールに注意喚起の表示を加える設定や、リンクを開いた時点で安全性を確認する機能は役立つ場合があります。こうした機能の有無は、選定時の確認項目にするとよいでしょう。

    関連記事 メールセキュリティ対策の必要性は?新型マルウェアや標的型攻撃防止も!

    私物端末で業務メールを扱う

    私物のスマートフォンで業務メールを読む運用(BYOD)では、会社が端末の設定を管理しきれないことがあります。私用のアプリと業務メールが同じ端末に混在するため、添付ファイルを私用のクラウドに保存するといった意図しない操作が起こる可能性があります。

    業務用アプリの中だけで添付ファイルを開ける設定や、コピーを制限する設定を使うと、データの持ち出しを抑えられます。どこまで制限するかは、利用者の使い勝手とあわせて社内ルールで決めておきましょう。

    紛失や盗難による情報漏えい

    スマートフォンは社外へ持ち歩く機会が多いため、紛失や盗難への備えが欠かせません。画面ロックが弱い端末では、拾った第三者が業務メールを読めてしまうおそれもあります。

    対策として、業務用アプリに独自のロックをかける方法や、管理者が遠隔でメールのデータを消去する方法があります。紛失時に誰へ連絡し、どの操作を行うかという手順も、アプリの導入とあわせて決めておくと対応が滞りにくくなります。

    アドイン型のメールセキュリティでできること

    アドイン型のメールセキュリティアプリは、利用者が実際にメールを操作する画面で動くため、人による判断の誤りを減らす目的で使われます。代表的な使い方を3つ紹介します。

    送信前に宛先と添付ファイルを確認させる

    送信ボタンを押したときに確認画面を表示し、宛先や添付ファイルを一つずつチェックさせる使い方です。社外の宛先を色分けして表示したり、宛先に複数の社外ドメインが混在する場合に注意を促したりするものがあります。

    すべてのメールで確認画面を表示すると手間が増え、内容を読まずに確認を済ませる習慣がつくおそれもあります。社外宛てのメールに限るなど、表示する条件を調整できるかも確認しましょう。

    関連記事 メールセキュリティの設定方法とは?導入後の5つのステップで解説!

    不審なメールを報告する

    受信したメールに違和感を持ったとき、メールソフトのボタンからすぐに管理者へ報告できる使い方です。報告されたメールを管理者が分析し、同じ攻撃が他の社員にも届いていないか確認するきっかけとして役立ちます。

    報告の手順が複雑だと、利用者は報告をためらいがちです。ワンクリックで報告できるか、報告したメールが受信箱から移動されるかなど、利用者側の操作の流れを事前に確かめておきましょう。

    添付ファイルを安全な方法で送る

    添付ファイルを自動的にダウンロード用のリンクへ置き換えたり、暗号化したりする使い方です。パスワード付きZIPファイルを送り、別のメールでパスワードを伝える方法(PPAP)は、同じ経路で送るため安全性に疑問があるとされ、見直す企業もあります。

    リンク化する場合は、ダウンロードできる期間や回数、取引先が受け取る際の操作も確認が必要です。取引先側のセキュリティ設定によっては受け取れないこともあるため、事前に試すと安心です。

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    メールセキュリティのアプリを入れる前の確認

    メールセキュリティのアプリは、社内の端末やメール環境にあわなければ十分に機能しません。導入してから動かない端末が見つかることを防ぐため、次の3点を事前に確認しておきましょう。

    対応するメールソフトとOSの範囲

    アドインは、対応するメールソフトの種類やバージョンが製品ごとに決まっています。デスクトップ版のOutlookでは動いても、Web版やスマートフォン版では一部の機能しか使えない場合があります。

    社内で使われているメールソフトとOSの組み合わせを一覧にし、ベンダーに対応状況を確認しましょう。一部の部署だけ別のメールソフトを使っている場合は、その部署の運用をどうするかも決めておく必要があります。

    管理者による一括配布と設定の管理

    アプリを社員一人ひとりに入れてもらう運用では、入れ忘れや設定の違いが生じやすくなります。管理者が一括で配布し、確認画面の表示条件などの設定を統一できるかは、運用の負担を左右する点です。

    あわせて、利用者が自分でアプリを無効にできるかどうかも確認します。無効にできる場合は、誰がいつ無効にしたかを管理者が把握できる仕組みがあると、対策の抜けに気づけます。

    利用者の操作負担と問い合わせ対応

    確認画面や警告表示が増えると、利用者の作業時間が延びます。負担が大きいと、警告を読まずに進める行動につながる可能性があるため、試験導入で現場の声を集めるとよいでしょう。

    導入直後は、操作方法や表示の意味について問い合わせが増えることがあります。よくある質問を手順書にまとめ、複数の担当者で回答できるようにしておくと、特定の担当者に負担が偏るのを防げます。

    アプリとサーバ側の対策を組み合わせる

    メールセキュリティのアプリは、利用者の操作に近い場面を補うものです。ウイルスやなりすましメールへの対策は、メールが届く前の段階で行う仕組みと組み合わせて考えましょう。

    ゲートウェイでの検査との役割分担

    受信メールのウイルス検査や迷惑メールの判定は、メールサーバの手前に置くゲートウェイや、クラウドメールと連携する検査サービスが担うのが基本です。アプリだけで受信メールのすべての脅威を見分けることは難しいためです。

    アプリは、検査をすり抜けたメールを利用者が報告する仕組みや、送信時の確認を担う位置づけとして整理すると、対策の重複や抜けを把握しやすくなります。

    関連記事 メールセキュリティでよくある課題とは?システムで徹底対策を行おう

    送信ドメイン認証の整備

    自社を名乗るなりすましメールへの対策には、SPFやDKIM、DMARCといった送信ドメイン認証の設定が必要です。これらはDNS(ドメイン名を管理する仕組み)やメールサーバ側で設定するもので、アプリでは代わりになりません。

    送信ドメイン認証が未設定のままだと、取引先が自社を装ったメールを見分けにくくなります。アプリの導入とあわせて、情報システム部門や管理を委託している事業者に設定状況を確認しておきましょう。

    利用者の操作を補うメールセキュリティ製品一覧

    送信前の確認や不審メールへの気づきなど、利用者がメールを扱う場面を補える製品を一覧にまとめました。アドインで動くものや、クラウドメールと連携するものなど、組み込み方の違いも比べてみてください。

    製品名特徴
    まるっとメールセキュリティ for OutlookOutlookのアドインとして動作。送信前の宛先・本文チェックと、受信時の警告表示を備える
    AironWorks:PhishDetectAI手元のメールをワンクリックで危険度判定。報告された不審メールをダッシュボードで一元管理
    サギトレメールとSMSの詐欺対策訓練をAIが自動運用。スマートフォンを狙う手口の訓練にも対応
    GUARDIANWALL Mailセキュリティ送信メールの一時保留や上長承認、添付ファイルのダウンロードリンク化で誤送信を防ぐ
    Microsoft 365 with IIJMicrosoft 365に多層フィルタを追加。送信を一定時間保留し、宛先の再確認を促せる
    Acrive! zone SS添付ファイルを分離し、ブラウザで画像表示して確認。送信元の国旗表示で不審メールに気づける
    TrendMicroCloudAppSecurityクラウドメールやファイル共有サービスをAPI連携で保護。機械学習とサンドボックスで脅威を検出
    Techvan Cloud App SecurityMicrosoft 365などとAPI連携して動作し、機器の導入が不要。AIによるなりすまし判別に対応

    送受信の画面で注意を促すメールセキュリティ製品

    メールソフトのアドインや送信の保留、不審メールの報告など、利用者の判断を支える機能がある製品を紹介します。社内のメール環境や端末にあうかを確かめながら比較してください。

    まるっとメールセキュリティ for Outlook

    株式会社トインクス
    製品・サービスのPOINT
    1. チェック機能とガード機能の両方を備えたシンプルで頼もしい設計
    2. 必要な機能だけを絞り込んだことでリーズナブルな価格を実現
    3. 社外への送信時は暗号化やパスワード自動生成機能等で誤送信防止

    株式会社トインクスが提供する「まるっとメールセキュリティ for Outlook」は、Outlookのアドインとして動作し、メールを送受信する画面で利用者に注意を促すツールです。送信時は宛先と本文のチェック画面を表示し、すべての項目を確認してから送信する流れにすることで、宛先の誤りを防ぎやすくします。社外宛ての添付ファイルは自動でzip化し、ランダムなパスワードを生成できます。受信時は標的型攻撃メールの特徴を検知すると開封前に警告を表示し、検知箇所と理由を示します。攻撃をブロックするのではなく、利用者の気づきを支える位置づけの製品です。

    AironWorks:PhishDetectAI

    AironWorks株式会社
    《AironWorks:PhishDetectAI》のPOINT
    1. 従業員一人ひとりのAIアシスタントが メール危険度を判断
    2. ワンクリックで メールの危険性を判定
    3. メール・SNS・SMSなど、さまざまな攻撃ベクトルで訓練を実施

    AironWorks株式会社が提供する「AironWorks:PhishDetectAI」は、従業員が手元に届いたメールをワンクリックでスキャンし、危険度を確かめられるサービスです。AIを活用したセキュリティ訓練・教育とメール防御を組み合わせて提供しています。報告された不審メールはダッシュボードで一元管理でき、集計や優先順位付け、確認作業を効率化できます。メール・SNS・SMSなど複数の経路を想定した訓練も実施できるため、不審メールを報告する習慣を社内に根付かせたい企業の候補です。

    サギトレ

    トビラシステムズ株式会社
    《サギトレ》のPOINT
    1. 担当者の作業は初期設定のみ。AIが教育から訓練までを自動運用
    2. SMS訓練にも標準対応。スマホ時代の詐欺対策へ
    3. 年間50億件以上の分析データを基に、最新詐欺手口を即時反映

    トビラシステムズ株式会社が提供する「サギトレ」は、パソコンのメールに加えてスマートフォンのSMSを使った詐欺対策訓練を、AIが自動で運用するサービスです。情報システム担当者が初期設定を済ませると、AIが訓練結果をもとに訓練の内容やスケジュールを個別に調整します。送信元やリンク先を確かめにくいスマートフォンで、詐欺の手口に気づく練習を重ねられる点が特徴です。教育コンテンツの視聴機能やレポート機能も備えており、訓練の結果を社内で共有する際にも役立つでしょう。

    GUARDIANWALL Mailセキュリティ

    キヤノンマーケティングジャパン株式会社
    製品・サービスのPOINT
    1. クラウド時代のセキュリティへ最適解!安心・安全を提供します
    2. 高度なフィルタリング機能!どんなセキュリティーポリシーも実現
    3. 国内自社開発・サポートで脱PPAPなどの市場ニーズに即応します

    キヤノンマーケティングジャパン株式会社が提供する「GUARDIANWALL Mailセキュリティ」は、送信メールの一時保留や上長などの第三者によるダブルチェックで、送信前の確認を仕組みにできる製品です。宛先や添付ファイルの誤りに気づく機会を、利用者任せにせず設けられます。添付ファイルをダウンロードリンクに置き換える機能もあり、パスワード付きZIPを使った送り方の見直しに活用できます。クラウド版はMicrosoft 365とGoogle Workspaceに対応し、オンプレミスでも提供されています。

    Microsoft 365 with IIJ

    株式会社インターネットイニシアティブ
    《Microsoft 365 with IIJ》のPOINT
    1. 料金そのままでMicrosoft 365のメールセキュリティを強化
    2. うっかりミスによる誤送信はメール取り消し機能で対策
    3. Microsoft 365 障害発生時もメール送受信を継続

    株式会社インターネットイニシアティブが提供する「Microsoft 365 with IIJ」は、送信メールを一定時間保留し、送信者に宛先の再確認を促せるMicrosoft 365向けのサービスです。確認後は即時送信と送信取り消しを選べるため、端末にアプリを入れずに送信前の確認を取り入れたい場合に検討できます。IIJ独自の多層フィルタリングで、なりすましメールや標的型攻撃などの脅威も抑えます。対象従業員規模は250名未満です。

    Acrive! zone SS

    株式会社クオリティア
    《Acrive! zone SS》のPOINT
    1. Emotet(エモテット)に効果を発揮!検知・ブロック実績も多数!
    2. Microsoft 365/Google Workspaceと連携する標的型メール攻撃対策
    3. 感染拡大するマルウェア対策!すぐに始められるクラウドサービス

    株式会社クオリティアが提供する「Acrive! zone SS」は、受信メールの添付ファイルを開く前に、ブラウザ上で内容を確かめられるクラウド型の標的型メール攻撃対策サービスです。添付ファイルをメールから分離して画像で表示し、確認後にマクロ除去やPDF化などの方法を選んでダウンロードできます。Microsoft 365やGoogle Workspaceと組み合わせて利用できます。送信元や配送経路を国旗で表示する機能もあり、利用者自身が不審なメールに気づくための手がかりを増やせます。

    TrendMicroCloudAppSecurity (トレンドマイクロ株式会社)

    製品・サービスのPOINT
    1. API連携で迅速にクラウド保護を開始可能。
    2. 機械学習とサンドボックスで多層防御。
    3. クラウドアプリの情報漏えい対策ポリシー適用が可能。

    Techvan Cloud App Security (テクバン株式会社)

    製品・サービスのPOINT
    1. 1か月の無料トライアルで自社のクラウド環境に潜む危険がわかる
    2. クラウドメールを保護し巧妙化するメール攻撃から情報資産を守る
    3. 未知の脅威を仮想OSで解析できるクラウドサンドボックス

    まとめ

    メールセキュリティのアプリには、メールソフトに組み込むアドイン、クラウドメールと連携するアプリ、スマートフォン向けのアプリといった形があります。宛先の誤りや不審メールの見落としなど、利用者の操作に近い場面を補える一方、受信メールの検査や送信ドメイン認証はサーバ側の対策が担います。対応する環境や操作負担は製品によって異なるため、複数のメールセキュリティ製品の資料請求をして比較してみてください。

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