ストレスチェックサービスのメリット・デメリットを解説！

ストレスチェックサービスを利用すると、どのようなメリットが期待できるのでしょう。自社に必要なものか見極めるために、詳細を知りたいと考えていませんか。この記事では、ストレスチェックサービスのメリットを解説します。デメリットも説明するため、利用を検討する際の参考にしてください。

ストレスチェックサービスのメリット

ストレスチェックサービスのメリットを４つ解説します。

労働者自身が心身の状態を把握できる

ストレスチェックサービスは、受検することでどのようなストレスを抱えているのか可視化できるサービスです。労働者自身が行うものであり、第三者が話を聞いて判断するわけではありません。回答には紙ではなくパソコンやスマホの端末を利用します。したがって、場所を問わずに受検することが可能です。

ストレスは気づかないうちに溜め込みやすいです。精神的ストレスが蓄積されると、身体に支障をきたすこともあります。ストレスチェックサービスを利用すると、心身の不調を早期に発見することが可能です。適切に対応できれば健康を守ることにつながるため、ストレスチェックサービスの利用には大きな意義があります。

労働環境を改善できる

労働者が受検したストレスチェックの調査結果は年代・職種・部署別に集計されます。この調査結果が労働環境の改善につながります。全労働者を対象に、ストレスの原因や負荷の高さを把握できるためです。ストレスの原因が分かれば、労働環境の課題が浮き彫りになり、改善に役立てられます。また、高ストレス者には相談窓口を案内するなど、迅速かつ正確な対応が実現します。

法に合わせた正しいやり方で実施できる

ストレスチェックサービスの基準は、厚生労働省が作った「職業性ストレス簡易調査票」の57項目です。労働者は法律で定められたアンケート形式のテストに回答するだけです。

また、集計した調査結果は労働基準監督報告書にまとめ、労働基準監督署に提出しないといけません。製品によっては、この報告書を自動で作成できます。さらに、管理画面から未受検者を確認することも可能です。必要に応じて催促すれば、的確に受検漏れを防げるでしょう。このようにストレスチェックサービスは、法に合わせた正しいやり方で実施できます。

労働者の率直な回答を得やすい

自社内でストレスチェックを行うと、回答の精度が下がりかねません。上司に調査結果が共有されることを恐れた労働者が、正直に回答できなかったり、受検を躊躇ったりする可能性があるためです。しかし、ストレスチェックサービスは外部業者が実施します。担当者には守秘義務があり、人事権を持つ者へ結果が開示されることはありません。そのため、労働者は安心して回答できます。

ストレスチェックサービスのデメリット

続いて、ストレスチェックサービスのデメリットを見ていきましょう。

ストレスチェックの方法が労働者に合わない可能性がある

ストレスチェックの実施方法は紙とWEB媒体の２種類に分かれます。紙を用いる場合はペンで記入するため、パソコンを使うWEB媒体よりも直感的に回答できます。操作が不慣れで回答をミスしてしまう、といった懸念がありません。しかし、全労働者の回答した紙を回収する必要があります。小規模な企業であれば負担は少ないですが、大企業であれば多くの手間がかかってしまうでしょう。

WEB媒体を利用する場合は、回答の回収や結果の通知を迅速に行えます。一方、紙を用いる方法と比べると、受検する環境に差が出てしまう可能性があります。会社に専用のパソコンが設置されていない労働者は回答しづらいでしょう。以上を踏まえて、職場環境に適した方法で受検できるストレスチェックサービスを慎重に選ぶ必要があります。

コストが発生してしまう

ストレスチェックの実施には費用がかかります。基本的には１人あたりいくら、といった料金体系です。その後の面談や結果分析まで依頼したかったり、紙媒体での受検を希望したりする場合はオプション扱いとなり、追加でコストが発生します。業者によって対応できる範囲はさまざまです。利用する際は事前に予算を組み、その範囲内で任せたい作業に対応している業者を選ぶとよいでしょう。