無料で利用できる見積管理ソフト７選！選び方や注意点も紹介

無料で利用できる見積管理ソフト７選

無料で使える見積管理ソフトを７つ紹介します。

BillVektor

株式会社ベクトルが提供する、オープンソースの見積管理ソフトです。WordPressのテーマとして提供されているのが特徴です。WordPressの知識があればレイアウトや機能を自由にカスタマイズできます。

JPiere

株式会社オープンソース・イーアールピー・ソリューションズが提供するオープンソース製品です。オープンソースのERP iDempiereのプラグイン群として見積管理機能を提供します。伝票の入力の自由度が高く、証票類の出力機能も豊富です。

抹茶請求書

株式会社アイシーズが提供する、オープンソースの見積管理ソフトです。帳票作成から顧客管理、商品管理まで幅広くカバーでき、ブラウザを介して複数人で使えます。また、消費税や端数処理など複雑な計算も簡単です。

Invoice Plane

Jesse Terry氏によって作成されたオープンソースの製品です。見積書や請求書、支払いなどを管理できます。海外製ですが初めから日本語に対応しています。クライアント管理機能にも優れており、簡易的なCRMとしても活用できます。

マネーフォワード クラウド請求書

株式会社マネーフォワードが提供するクラウド型の見積管理ソフトです。見積書のステータス管理や大量データの一括操作など、便利な機能を備えています。ただし、無料版では機能が限られる点に気をつけましょう。

Express Invoice請求書作成ソフト

NCHソフトウェア社が提供する見積管理ソフトです。テンプレートを活用し、簡単に見積書や請求書、領収書を作成でき、モバイル端末での利用も可能です。無料版でも有料版とほとんど変わらない機能を使えますが、利用人数は５人以下に制限されます。

三森支太郎

株式会社オー・エム・エスが提供する見積管理ソフトです。シンプルで使いやすく、見積依頼書や物品受領書、注文書、発注書などの発行にも対応しています。社名ロゴ・会社印のカラー印刷機能や、源泉税の計算機能も魅力です。

見積管理ソフトの選び方

見積管理ソフトの選び方を２つ紹介します。

自社に適した機能があるか

一口に見積管理ソフトといっても、備えている機能は製品によってさまざまです。そして、どのような機能が役立つかは、企業によって異なるでしょう。

たとえば、複数の従業員で書類を管理したいのであれば、書類共有機能を備えた製品が理想的です。また、営業先での見積を円滑化したいのであれば、社外でも使いやすい製品がよいでしょう。

汎用性の高いシステムを導入し、その後自社に適した機能を追加する方法もあります。しかし、初めから必要な機能を絞り込んで製品を選んだほうが、コストが低くなるでしょう。

自社に適した提供形態かどうか

見積管理ソフトの提供形態は、クラウド型とインストール型に大別されます。

クラウド型は、インターネットを介して提供されるサービスを利用する形態です。ネット環境があれば場所を選ばず接続できるため、社外での利用に適しているでしょう。また、月額費用がかかる分、初期費用は安いのも特徴です。手軽で導入ハードルが低い形態と言えます。

一方、インストール型はその名のとおり、端末にソフトをインストールして使う形態です。初期費用はクラウド型より高額ですが、月額利用料はかからず、ランニングコストが安く済みます。処理速度が通信状態ではなくパソコンの性能で決まるため、安定的に使えるのも特徴です。

どちらが優れているかは、一概には言えません。自社が重視したい項目を検討したうえで選びましょう。

無料版見積管理ソフトの注意点

見積管理ソフトには無料で使えるものもありますが、それらには注意すべきことがあります。

利用できるアカウント数に制限がある

ほとんどの無料見積管理ソフトには、利用者数に制限があります。作成できるアカウントの数が限られているため、その人数までしか使えません。複数人で使う予定の場合は、何人まで使えるのかよく確認しましょう。

導入時は問題なくても、その後利用者が増える可能性もあります。ある程度余裕を持って製品を選んでください。

機能に制限がある

無料の見積管理ソフトは一部の機能が制限されていることが多いです。必要最低限の機能は無料版でも使えますが、より業務の効率化を目指す場合は有料版に移行する必要があるでしょう。

利用規模が小さい場合や、本格的な導入の前に試験的に使いたい場合は無料版も有効ですが、無料版は「どんな機能が使えて自社に役立てられるのか」を試すために、利用することをおすすめします。

必要に応じて有料版の見積管理ツールの導入も検討しよう！

見積管理ソフトは無料で使える製品も多いですが、制限があることがほとんどのため導入の際は有料版も考慮しましょう。無料で導入し有料プランに上げることもできますが、自社に必要な機能や仕様を考慮せず価格だけで製品を決めている場合もあるので、無料の見積管理ソフトを利用する際にはトライアルとして利用することを推奨します。

無料であることに目をとらわれず、有料版も視野に入れながら最適な見積管理ツールを選びましょう。有料版の見積管理ツールが気になる方は以下の記事をご覧ください。

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