無料で利用できる見積管理ソフト５選！選び方や注意点も紹介

無料で利用できる見積管理ソフト

ここでは、無料で活用できる見積管理ソフトを紹介します。

BillVektor

株式会社ベクトルが提供する、オープンソースの見積管理ソフトです。WordPressのテーマとして提供されているのが特徴です。WordPressの知識があればレイアウトや機能を自由にカスタマイズできます。

JPiere

株式会社オープンソース・イーアールピー・ソリューションズが提供するオープンソース製品です。オープンソースのERP iDempiereのプラグイン群として見積管理機能を提供します。伝票の入力の自由度が高く、証票類の出力機能も豊富です。

抹茶請求書

株式会社アイシーズが提供する、オープンソースの見積管理ソフトです。帳票作成から顧客管理、商品管理まで幅広くカバーでき、ブラウザを介して複数人で活用できます。また、消費税や端数処理など複雑な計算も可能です。

Express Invoice請求書作成ソフト

NCHソフトウェア社が提供する見積管理ソフトです。テンプレートを活用して簡単に見積書や請求書、領収書を作成でき、モバイル端末での利用も可能です。無料版でも有料版とほとんど変わらない機能を使えますが、利用人数は５人以下に制限されます。

三森支太郎

株式会社オー・エム・エスが提供する見積管理ソフトです。シンプルで使いやすく、見積依頼書や物品受領書・注文書・発注書などの発行にも対応しています。社名ロゴ・会社印のカラー印刷機能や、源泉税の計算機能を搭載している点も特徴です。

ITトレンドでは、ほかにもおすすめの見積管理ソフト（有料）を紹介しています。以下のボタンから各社製品の資料請求ができるので、製品を幅広く比較して導入を検討したい方はぜひご活用ください。

見積管理ソフトの選び方

見積管理ソフトを選定する際には、「機能」と「提供形態」に注目するとよいでしょう。それぞれのポイントについて詳しく解説します。

自社に適した機能が活用できるか

見積管理ソフトが備えている機能は、製品によってさまざまです。また、無料の見積管理ソフトは最低限の機能しか搭載していないものや、多機能でも活用しない機能が多いというケースも少なくありません。自社の利用目的や課題解決に役立つ機能か、活用できるかを確認して導入するとよいでしょう。

例えば、複数の従業員で書類を管理したいのであれば、書類共有機能を備えた製品が理想的です。また、営業先での見積作成業務を円滑化したいのであれば、社外でも使いやすい製品がよいでしょう。

無料製品のなかで自社に適した機能を搭載している製品がなければ、有料製品とも比較して検討するのがおすすめです。

自社に適した提供形態かどうか

見積管理ソフトの提供形態は、クラウド型とインストール型に大別されます。クラウド型は、インターネットを介して提供されるサービスを利用する形態です。ネット環境があれば、社外など場所を選ばず利用できます。

一方、インストール型は端末にソフトをインストールして活用する形態です。処理速度が通信状態ではなくパソコンの性能で決まるため、安定的に活用できるのも特徴です。

自社が重視したいポイントがどちらかで提供形態を選ぶとよいでしょう。

無料版見積管理ソフトの注意点

無料の見積管理ソフトにはコストをかけずに活用できるといったメリットがありますが、導入には注意点もあります。ここでは、無料の見積管理ソフトの注意点について詳しく解説します。

利用できるアカウント数に制限がある

ほとんどの無料版見積管理ソフトにはアカウント数に制限があるため、大人数では活用が難しいでしょう。複数人で活用する予定の場合は、アカウント数制限を確認して導入する必要があります。

また、導入時は少人数での活用で問題がなくても、その後利用者が増える可能性もあるでしょう。想定されるアカウント増におさまる制限人数の製品を選ぶか、必要時に大人数に対応可能な有料版に切り替えできる製品を選ぶのがおすすめです。

機能に制限がある

無料の見積管理ソフトは、有料版では使える一部の機能が制限されていることが多くあります。より業務の効率化を目指す場合は有料版で機能をフル活用することも検討してみるとよいでしょう。導入費用はかかりますが、工数やリソースといったコスト削減効果が大きくなるケースもあります。本格的な導入の前に試験的に活用したい場合に無料版をまず使ってみることもおすすめです。

以下の記事では、ITトレンド編集部がおすすめする見積管理ソフトを紹介しています。自社に適した製品の選び方や比較表も掲載しているので、見積管理ソフトの比較検討にお役立てください。

見積管理ソフトは有料版とも比較して導入検討しよう

見積管理ソフトは無料で活用できる製品も多いですが、機能や利用人数に制限がある場合が多くあります。自社に必要な機能や仕様を考慮し、無料製品にくわえ有料製品とも比較して検討するとよいでしょう。

この記事からITトレンドがおすすめする見積管理ソフトの資料請求が可能です。資料請求をした製品の比較表作成もできるので、見積管理ソフトの導入検討にぜひご活用ください。