テレビ会議の導入目的を業界別にご紹介

業界別テレビ会議システムの導入目的

テレビ会議を導入する目的を企業別にご紹介しています。これから導入を検討している方は、同じ業態であれば、是非参考にしてください。

1．グローバル企業の導入目的（海外拠点との会議）

製造業A社は米国企業に買収され、日本支社になりました。米国本社ではワンマンで知られるX氏が辣腕をふるっています。買収されて日本支社に導入されたのがテレビ会議システムでした。会議室にビデオカメラ、大型プロジェクタ、マイクロフォン、スピーカが設置され、回線は帯域保証付きのインターネット回線を利用しています。高価なシステムですが、幹部の移動コストを考えると納得できる範囲でした。

1週間に1度定例会議があり、日本支社の役員がテレビ会議に参加します。そこで発した支社長の一言が「X氏と視線があった」ということでした。それほど映像が高品質なのです。「あの目でにらまれたら隠し事はできない。いい加減な仕事は許されない」と感じたそうです。A社では統制が隅々に行き届き、X氏の即断即決が加速しています。

2．医薬品メーカーの導入目的（機密情報を扱う会議）

医薬業界はグローバルレベルの競争が激化し、海外勢の攻勢に日本企業は戦々恐々としています。B社は関西に本社と工場を置き、特殊な分野で独自の地位を築いているメーカーです。しかし、開発競争は世界的に厳しくなっており、現状に満足してはいられません。

同社はIT化が進み、開発だけでなくコミュニケーションにもITを早くから取り入れてきました。その一環で本社社員にWeb会議システムを導入し、ヘッドセットで国内販売拠点や製造拠点とコミュニケーションできる環境を整備しました。さらに、本社会議室と製造拠点、販売拠点の会議室にテレビ会議システムを設置し、高品質な画像で会議ができるようにしています。

Web会議システムに加えてテレビ会議システムを別途用意したのはセキュリティを確保するためです。役員会議や新薬開発のプロジェクト会議は機密情報がやり取りされます。これを狙っている国際的な犯罪集団も存在します。このような悪意ある攻撃から守るため専用線を利用することにしました。会議参加者には生体認証を義務づけ、利用できる社員を限っています。同社では積極的なコミュニケーションで競争力強化を図っています。

3．大手流通企業の導入目的（多拠点接続）

国内主要都市と海外に販売拠点を置く流通大手C社。従来、幹部会議を月に一度開催し、その際の交通費の削減が同社の課題となっていました。そこで導入したのがテレビ会議システムです。役員店長を合わせると20拠点、人数にして60名となり、Web会議システムでは画像品質を維持できません。多拠点接続にはテレビ会議が適切でした。

移動することなく意見を交わすことができ、有意義な役員会議になっています。さらに定例以外にも臨時で役員会議や店長会議を開催することもでき、スピーディな経営判断と意思決定が可能となっています。また、バイヤー同士の意見交換にも利用され、会社全体の風通しがよくなったと評価されています。

4．ホテルチェーンの導入目的（大人数への対応）

「ホテルは接客にある」という持論で成長しているD社の導入事例。世界トップレベルの接客技術を提供するため、アルバイトは雇わず、すべて正社員で構成しています。そのような同社の課題が社員研修でした。拠点独自の研修では限界があり、講師が各ホテルを回ったり、一ヵ所に集めた集合研修を実施していました。しかし、多人数のためコストがかかり、利益を圧迫します。ビデオ動画による教育もありますが、リアルタイムな指摘や試験が困難です。

そこで同社が導入したのはテレビ会議システムでした。本部と各ホテルにテレビ会議システムを整備し、必要に応じて大人数で接客研修ができるようにしたのです。講師は社員の動きを確認し、的確なアドバイスをすることが可能です。高精細な画像ですから、爪の手入れや笑まで指導できます。社員からの質問にも即答できます。高品質な接客を強みとし、D社ホテルチェーンはますます拡大しています。

まとめ　—低価格なテレビ会議システムもある

高精細でセキュアながら、低価格なテレビ会議システムも提供されるようになってきました。また、Web会議システムでも高品質な画像を提供できるようになっています。資料を取り寄せるとともに、デモンストレーションも活用しましょう。