DMPの主な機能とは？データ統合から活用までの役割を解説

DMPの位置づけと機能の基本的な捉え方

DMPの機能を理解するには、まず役割と他のシステムとの違いを押さえることが近道です。ここでは、DMPの位置づけと機能の分け方、種類の違いを整理します。

DMPの役割とCDPやCRMとの違い

DMPは、サイト閲覧や広告接触、購買などのデータを集め、分類して活用するための基盤です。CRMは顧客との商談や問い合わせの履歴を管理するシステムで、CDPは個人単位で顧客データを統合する基盤を指します。

DMPとCDPは役割が重なる部分もあり、製品によって扱えるデータの範囲が異なります。DMPは広告や匿名の行動データを含む分類、CDPは個人単位のデータ統合が中心とされる場合があるため、名称だけで判断せず機能を確認しましょう。

機能を3段階に分ける考え方

DMPの機能は、集める、まとめる、活用するの3段階に分けると整理しやすくなります。集める段階では自社データや外部データを取り込み、まとめる段階では名寄せやID統合でデータを結びつけます。

活用する段階では、条件で顧客を分けたセグメントの作成、行動履歴の可視化、配信先への出力などを行います。製品を比較するときは、自社が必要とする段階の機能がそろっているかを見ましょう。段階ごとに確認すると、比較の抜けを防げます。

プライベートDMPとパブリックDMPの違い

プライベートDMPは、自社が持つ1stパーティデータを蓄積して活用する形です。パブリックDMPは、外部の事業者が集めた3rdパーティデータを提供する形で、広告配信の対象を広げる用途で使われます。

3rdパーティデータとは、自社以外の事業者が集めた属性や行動のデータです。両方の機能を持つ製品もあるため、自社データの統合を重視するのか、外部データの活用を重視するのかを先に決めておきましょう。この判断によって、比較する製品の候補が大きく変わる場合があります。

自社データを統合するDMPの機能

自社データの統合は、DMPの土台となる機能です。取り込めるデータの種類、名寄せの仕組み、統合後の管理方法を確認すると、自社の業務にあうかを判断しやすくなります。

自社データの取り込み方法を確認する

1stパーティデータには、会員情報、購買履歴、Webの行動ログ、アプリの利用ログ、問い合わせ履歴などがあります。DMPは、これらをファイルの取り込みやAPI、計測用のタグといった方法で受け取ります。

取り込み方法は製品によって異なるため、自社のデータがどの形式で保存されているかを整理しましょう。取り込める項目の上限や、定期的に自動で取り込む機能の有無も、比較の材料です。データの量が増えたときに、取り込み時間がどう変わるかも聞いておきましょう。

名寄せとID統合の仕組みを理解する

名寄せとは、表記の異なる同一人物のデータを1つにまとめる処理です。ID統合は、Cookieや会員ID、メールアドレスなど、別々に付与された識別子を同じ人物として結びつける機能を指します。

結びつけの条件には、指定した項目が一致した場合のみ統合するルールと、類似した場合も統合するルールがあります。条件が緩いと別人を同一人物にまとめる恐れがあるため、条件を自社で調整できるかを確認しましょう。統合の結果を画面で確かめられると、誤りに気づきやすくなります。

統合後のデータを管理する機能を確認する

統合したデータは、項目の追加や更新履歴の管理、重複の確認が必要です。データ項目を自社の運用にあわせて定義できるか、変更の履歴を残せるかも比較したい点です。

あわせて、データの保存期間を設定できるか、不要になった個人のデータを削除できるかも確認しましょう。個人情報を扱う場合は、閲覧できる担当者を限定する権限設定も欠かせません。変更や削除の操作が記録に残るかも、運用前に確認しておくと安心です。

顧客セグメントの作成と外部データ付与の機能

セグメントの作成と外部データの付与は、統合したデータを施策に使える形にする機能です。条件の指定方法と、付与できるデータの範囲を確認しましょう。

セグメントを作成する機能の使い方を知る

セグメントとは、購入回数や閲覧したページ、最後に訪問した日などの条件で顧客を分けたグループです。DMPでは、画面上で条件を組み合わせて対象者を抽出できる製品があります。

条件を指定するときは、複数の条件を同時に満たす場合と、いずれかを満たす場合の両方に対応しているか、除外条件を指定できるかを見ておきましょう。抽出した件数を実行前に確認できると、施策の規模を事前に把握できます。条件を保存して次回以降も使えると、同じ作業を繰り返す手間を減らせます。

3rdパーティデータを付与する機能を理解する

3rdパーティデータの付与とは、自社の顧客データに、外部の事業者が持つ属性や興味関心のデータを追加することです。自社データだけでは分からない傾向を補える場合があります。

ただし、付与できるデータの種類や精度、提供元の取得方法は製品ごとに異なります。利用目的と法令への適合を確認するため、データの提供元と取得時の同意の扱いをベンダーに問い合わせましょう。付与したデータを後から取り除けるかも、あわせて確認しておくと安心です。

付与データの範囲と更新頻度を確認する

付与できるデータは、年齢層や居住地域、興味関心のカテゴリーなど、製品によって項目が異なります。自社が施策で使いたい項目が含まれているかを確かめましょう。

データの更新頻度も確認項目です。古いデータのままでは現在の状況と異なる分類になる可能性があるため、更新の周期と、いつ時点のデータかを確認できる仕組みがあると安心です。付与のたびに追加費用が生じるかどうかも、見積もりの段階で聞いておきましょう。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でDMPの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

行動履歴を可視化する機能の見方

行動履歴の可視化は、顧客がどのように接点を持ったかを把握し、施策の改善に役立てる機能です。表示の形式と分析の粒度を確認しましょう。

時系列で見る行動履歴の表示

行動履歴の表示とは、1人の顧客が、いつどのページを見て、何を購入したかを時系列で確認できる機能です。接点を順に追えるため、購入に至るまでの流れを把握しやすくなります。

個人単位で見られる製品と、集計した結果のみ見られる製品があります。個人を特定する履歴を扱う場合は、閲覧できる担当者を限定できるか、アクセスの記録が残るかも確認しましょう。履歴を表示できる期間にも製品ごとの違いがあるため、必要な期間を先に決めておくと比較しやすくなります。

セグメント単位で把握するレポート

レポート機能は、セグメントごとの人数や推移を、グラフや表で表示します。施策の前後で人数がどう変化したかを確認でき、活用の効果を振り返る材料として使えます。

ダッシュボードの項目を自社で追加できるか、関係者に画面を共有できるかも比較したい点です。定型のレポートで足りるのか、自社独自の指標が必要なのかを、導入前に整理しておきましょう。レポートを定期的に自動で作成して、担当者へ送れるかも判断材料です。

可視化する指標と粒度の選び方

可視化する指標は、訪問回数、購入金額、最終接触日など、目的によって選ぶ内容が変わります。多くの指標を表示しても、判断に使われなければ運用の負担になる場合があります。

最初は、施策の目標に直結する3～5項目程度に絞ることから始めましょう。データの更新頻度が日次か週次かによって、画面で見られる最新の状況が異なる点にも注意が必要です。目標が変わったときに指標を見直せる仕組みがあるかも、確認しておきましょう。

広告配信などに活用する機能と比較時の確認項目

作成したセグメントは、広告配信やメッセージの送信といった施策で活用します。活用する機能の考え方と、機能を比較するときの確認項目を整理します。

■取り込み

自社データの形式や取り込み方法に対応しているか

■名寄せ

統合の条件を自社で調整できるか

■セグメント

条件の組み合わせや除外条件を指定できるか

■外部データ

付与できる項目と更新の周期が明示されているか

■出力

自社が使う配信手段に渡せるか

セグメントを配信先へ出力する機能

DMPには、作成したセグメントを広告配信の仕組みやメール配信などに渡す機能があります。渡す方法には、ファイルでの出力や、システム間で自動的にデータを送る方法があります。

同じセグメントを広告とメッセージの両方に使いたい場合は、複数の出力先に対応しているかが重要です。具体的な接続先や方式は製品ごとに異なるため、自社が使う配信手段を伝えて確認しましょう。出力の頻度や、一度に出力できる件数の上限もあわせて聞いておくと、運用を想定しやすくなります。

活用結果を計測して改善する機能

施策の効果を確かめるには、セグメントごとの反応を計測する機能が役立ちます。例えば、広告をクリックした人数や、購入に至った人数をセグメント別に集計します。

計測結果をセグメントの見直しに反映できると、改善を繰り返しやすくなります。計測の指標を自社で選べるか、結果を一定期間さかのぼって確認できるかも比較項目です。施策ごとの結果を並べて比べられると、改善の方向性を話し合うときにも役立ちます。

機能を比較するときの確認項目をそろえる

DMPは製品ごとに扱う機能の範囲が異なるため、比較する項目をそろえることが大切です。機能名が同じでも、できる範囲が異なる場合があります。例えば同じセグメント機能でも、指定できる条件の数や組み合わせ方に違いが見られます。

上の項目を表にまとめ、各製品に同じ質問をして記入していくと比べやすくなります。回答があいまいな点は、デモや無料トライアルで実際の画面を確かめてください。確認した内容は社内で共有できるよう、日付とあわせて記録しておくと、あとから見返しやすくなります。

機能の違いを比べたいDMPと関連製品

データの分析や施策の実行など、機能面で比較したいDMPと関連製品を取り上げます。

Rtoaster（アールトースター）

株式会社ブレインパッド

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製品・サービスのPOINT

1. データ収集から活用まで出来るワンストップソリューション
2. 2006年からの実績・350社以上の業界トップクラス企業と共に成長
3. 対応満足度98.6%を誇る万全のサポート体制

DMPに関するよくある質問

DMPの機能についてよくある質問と回答をまとめました。

■Q1：DMPとCDPの機能は何が違いますか？

A：製品によって扱うデータの範囲が異なるため、名称だけでは判断できません。個人単位でのデータ統合と、匿名の行動データを分類する機能のどちらが必要かを確認しましょう。

■Q2：外部データの付与は必須の機能ですか？

A：必須とは限りません。自社データだけで目的を果たせる場合もあるため、広告配信の対象を広げたいかどうかで判断しましょう。付与のたびに費用がかかるかも確認すると安心です。

■Q3：セグメントはいくつまで作成できますか？

A：上限は製品や契約プランによって異なります。想定する数を伝えたうえで、仕様書やベンダーの回答で確認しましょう。上限に近づいた場合の扱いも聞いておくと役立ちます。

■Q4：機能を比較するとき、まず何を見ればよいですか？

A：自社の目的に直結する機能から見ると進めやすくなります。取り込みや名寄せなどの項目を同じ質問で比べ、デモで実際の画面も確かめましょう。比較の結果は表にまとめて共有しましょう。

まとめ

DMPの機能は、データを集める、まとめる、活用するの3段階で整理できます。自社データの統合と名寄せ、セグメントの作成、外部データの付与、行動履歴の可視化、配信先への出力が主な機能です。名称が同じでも、扱えるデータの範囲や条件の指定方法は製品で異なります。自社の目的にあう機能を見きわめるため、複数の製品の資料を請求して比較してみてください。