企業規模にあったEAIの選び方｜規模別の注意点を解説

企業規模でEAIの懸念点が変わる理由

EAIの費用や設定の手間は、従業員数そのものより、つなぐシステムの数と流れるデータの量に左右されます。ただし、規模が変われば連携先の数も運用を担う人数も変わるため、結果として規模ごとに注意すべき箇所が分かれます。

連携先の数と費用の釣り合い

EAIの料金は、接続先の数や処理するデータ量を単位として決まる製品が多くあります。そのため、つなぐ相手が2つか3つに限られる環境では、機能の広い製品を選んでも支払う金額に見合う効果を得にくくなります。まずは、いま自動化したい連携を本数で数えるところから始めましょう。

反対に、接続先が10を超えるような環境では、1本あたりの単価が下がる料金体系のほうが総額を抑えられる場合があります。同じ製品でも、契約する本数によって割安になる区切りが設けられていることがあるため、自社の本数がどの区切りに入るのかを見積もりで確かめておくと判断しやすくなります。

処理するデータ量と実行の時間帯

もう1つの要素が、扱うデータの量と処理を動かす時間帯です。1日に数百件のデータを昼間に流す運用と、数十万件を夜間にまとめて流す運用では、必要な性能が変わります。件数が多い場合は、処理の所要時間と、翌朝の業務開始までに終わるかどうかを検討しておく必要があります。

データ量は将来にわたって一定ではありません。取引先の増加や新しいシステムの追加によって増えていくことが考えられます。現時点の件数だけで製品を選ぶと、数年後に処理が終わらなくなる可能性があるため、増加の見込みも含めてベンダーへ伝えたうえで相談しましょう。

連携の運用を担う体制の規模

EAIは設定して終わりではなく、連携先の仕様変更や業務の見直しにあわせて手を入れる場面が出てきます。情報システム部門が1人か2人の企業では、この作業を続けられるかどうかが製品選びに影響します。設定の中身を画面上で追える製品であれば、確認や修正にかかる負担を抑えやすくなります。

体制が小さい場合は、自社でどこまで担当し、どこからベンダーへ依頼するのかを決めておくと運用が安定します。設定変更の代行や定期的な稼働確認を有償で受け付けている製品もあるため、契約内容に含まれる範囲と追加費用の条件を事前に確かめておきましょう。

小規模企業でEAIが過剰投資になる場面

従業員50名前後の企業でも、複数のクラウドサービスを使っていればデータ連携の必要は生じます。ただし、大規模向けに作られた製品をそのまま選ぶと、費用と効果が釣り合わなくなることがあります。どのような場面で起こるのかを整理します。

連携本数が少ない環境での費用対効果

連携したい業務が受注データの取り込みと会計への転記だけであれば、対象となる処理は限られます。この状態で、大量の接続先を前提とした製品を契約すると、月額の負担に対して削減できる作業時間が小さくとどまります。導入前に、手作業でかかっている時間を実測しておくと判断の材料になります。

例えば、月に5時間かかっている転記作業を自動化する場合、削減できるのは年間で60時間ほどです。この時間に相当する人件費と、製品の年間費用や初期構築の費用を並べて比べると、投資として見合うかどうかを検討できます。数字が近い場合は、対象業務を広げてから導入する進め方も選択肢です。

使わない機能に費用を払い続ける状態

機能の広い製品には、大量データの分散処理や高度な監視、複雑な変換処理といった仕組みが含まれます。これらは大規模な連携基盤では役立ちますが、連携が数本の環境では使う場面が訪れないまま費用だけが続くことがあります。契約前に、標準プランに含まれる機能のうち自社が使うものを数えてみましょう。

対策としては、必要な機能や接続先の数に応じてプランを選べる製品を候補に加える方法があります。小さく始めて、連携を広げる段階でプランを上げられる構成であれば、初期の負担を抑えられます。プランを変更するときの条件や手数料の有無も、あわせて確認しておくと安心です。

中堅企業のEAIで機能が足りなくなる場面

従業員100名規模になると、販売管理や生産管理といった基幹システムが関わってきます。費用を優先して製品を選んだ結果、必要な接続ができず手作業が残るケースがあります。原因は製品の性能だけでなく、事前の確認範囲にも関係します。

基幹システムへの接続方式の確認不足

クラウドサービス同士の連携に的を絞った製品では、社内で稼働する基幹システムへの接続に対応していない場合があります。接続にはデータベースへの直接参照、ファイルの受け渡し、専用のインターフェースなど複数の方式があり、どれに対応するかは製品ごとに異なります。自社の基幹システムがどの方式を提供しているかを、まず情報システム部門やベンダーへ確認しましょう。

確認が不十分なまま契約すると、一部の連携だけ手作業が残る状態になりかねません。候補製品を絞る段階で、つなぎたいシステム名と接続方式を一覧にして各ベンダーへ提示し、対応可否を書面で回答してもらうと、認識の食い違いを防ぎやすくなります。

手作業が残ることで薄れる導入効果

連携の一部が自動化されないまま残ると、担当者はEAIの画面と手作業の両方を確認することになり、かえって手順が増える場合があります。自動化された分と残った分を突き合わせる作業が生じ、確認の手間が減らないという状況です。

こうした事態を避けるには、導入の対象を決める段階で、業務の流れ全体を書き出しておく方法が有効です。どの工程が自動化され、どの工程が手作業として残るのかを図に落としてから製品を選べば、効果の見込みを具体的に判断できます。残る手作業がある場合は、その担当者と手順もあわせて決めておきましょう。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、機能や特徴をさまざまな製品で比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でEAIの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

大企業のEAIで処理が滞る運用トラブル

連携先が多く扱うデータ量も大きい環境では、処理の遅れが業務に影響します。遅延の原因は製品の性能に限らず、実行の設計や連携先システム側の状況も関係します。起こりうる状況と備え方を見ていきます。

夜間の時間帯への処理の集中

大量データの連携は、業務への影響を避けるために夜間へ寄せる進め方があります。ただし、複数の連携処理を同じ時間帯にまとめて設定すると、負荷が重なって完了が遅れる場合があります。翌朝の業務開始までに終わらないと、参照するデータが揃わない状態が生じます。

対策としては、処理の開始時刻をずらす、業務上の優先度が高い連携を先に動かす、といった実行順序の設計が挙げられます。処理ごとの所要時間を記録しておくと、どこに余裕がないかを把握できます。時間帯の設計は連携先システムの保守時間とも重なるため、関係部門と調整したうえで決めましょう。

大量データを扱うときの設計

データ量が大きい場合、一度にすべてを処理する方式では時間もメモリも多く必要になります。前回からの差分だけを対象にする、一定件数ごとに区切って処理する、といった方式に対応しているかを確認しておくと、処理時間を抑えられる場合があります。

遅延の原因は連携基盤の側だけにあるとは限りません。接続先のシステムが応答に時間を要している場合や、外部サービスの利用回数に上限が設けられている場合もあります。処理が遅いと感じたときにどこで時間がかかっているかを切り分けられるよう、処理ごとの実行時間を記録できる機能があるかを確かめておきましょう。

遅延に気づくための仕組みの整備

処理の遅れは、業務部門から指摘されて初めて判明することがあります。これを避けるには、予定した時刻までに処理が終わらない場合に管理者へ通知が届く仕組みが役立ちます。通知の条件を細かく設定できるか、宛先を複数登録できるかを確認しましょう。

あわせて、止まった処理をどう扱えるかも重要です。途中で失敗した処理を手動でやり直せるか、自動で再試行される設定があるか、未処理のデータを一覧で確認できるかを見ておくと、対応の手順を事前に決められます。担当者1人に頼らず、複数人で状況を確認できる体制も整えておきましょう。

自社の規模にあうEAIを選ぶ手順

規模ごとの懸念点を踏まえると、確認すべき項目は共通しています。契約前に次の内容を整理しておくと、見積もりの比較がしやすくなり、導入後の想定外を減らせます。

連携本数とデータ量の見積もり

最初に、つなぎたいシステムの組み合わせを一覧にして本数を数えます。あわせて、1回あたりの件数と実行の頻度、動かしたい時間帯を書き添えましょう。この情報がそろっていれば、ベンダーは自社の条件に近いプランを提示しやすくなり、比較の精度が上がります。

■連携本数

いま自動化したい組み合わせの数と、1年後に増える見込みの数

■データ量

1回あたりの件数と1日の実行回数、繁忙期に増える割合

■実行の時間帯

処理を動かす時間と、業務上いつまでに終わっている必要があるか

■運用の担当

設定変更や障害時の対応を担う人数と、ベンダーへ依頼する範囲

連携を広げたときの費用の試算

導入時の費用だけでなく、連携を追加したときにいくら増えるのかを試算しておきましょう。接続先を1つ増やす場合、処理量が2倍になった場合の金額を、候補製品ごとに出してもらいます。同じ初期費用でも、拡張したときの増え方は製品によって差が出ます。

あわせて、契約期間の条件も確認します。最低利用期間が設けられている場合、途中で規模にあわないと判明しても変更が難しくなります。期間の長さや、プランを下げるときの取り扱いを事前に確かめておくと、状況の変化に対応しやすくなります。

規模にあわせて構成を選べるEAI

扱うデータ量や接続先の数によって、必要な構成は変わります。小さく始める形と、大量の処理を前提とする形の両方を紹介します。

Reckoner[レコナー]

株式会社スリーシェイク

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《Reckoner[レコナー]》のPOINT

1. クラウド型ETLサービスの決定版‼100種以上のデータ連携先と接続
2. データ連携作業の工数を大幅削減！プログラム作業不要で実現！
3. 直感的なインターフェースで簡単操作！ドラッグ＆ドロップで連携

Waha! Transformer

株式会社ユニリタ

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《Waha! Transformer》のPOINT

1. 1,000億件のベンチマークが証明する大量データ高速処理性能
2. ノーコードで簡単に構築できるシンプルな操作性
3. 作り手が「欲しい！」と感じるデータ接続先とメンテナンス機能

ASTERIA Warp

アステリア株式会社

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《ASTERIA Warp》のPOINT

1. 国内1万社以上の導入実績と18年連続国内シェアNo.1連携ツール
2. ノーコード簡単連携で高速開発を実現
3. 豊富な接続先で拡張性も抜群！クラウドとの連携機能も充実！

企業規模とEAIに関するFAQ

企業規模とEAIの関係について、検討時によく挙がる質問と回答をまとめました。

Q1：従業員数が少なくてもEAIを導入する意味はありますか？

連携したい業務があれば規模にかかわらず効果が見込めます。ただし、手作業にかかっている時間を実測し、削減できる工数と費用を比べたうえで判断しましょう。連携が数本であれば、機能を絞った製品が候補になります。

Q2：大量データを扱う場合に確認すべき点は何ですか？

差分だけを対象にできるか、一定件数ごとに区切って処理できるかを確認しましょう。あわせて、処理ごとの実行時間を記録できるか、遅延時に管理者へ通知が届くかも見ておくと、原因の切り分けを進めやすくなります。

Q3：導入後に事業が拡大した場合、プランは変更できますか？

製品によって扱いが異なります。上位プランへの変更に対応していても、手数料や契約期間の条件が設けられている場合があります。将来の拡張を見込むなら、変更時の条件を契約前に確認しておきましょう。

まとめ

EAIの懸念点は企業規模によって形を変えます。連携先が少ない環境では費用と効果の釣り合いが課題となり、基幹システムを持つ規模では接続方式の確認不足から手作業が残る場合があります。データ量が大きい環境では、処理の集中による遅延と、それに気づく仕組みの整備が論点です。連携本数とデータ量、実行の時間帯を整理したうえで見積もりを比べれば、自社の規模にあう製品を選びやすくなります。資料請求して条件を確かめてみてください。