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MDMの使い方を管理者向けに解説|端末登録から紛失時の操作まで

MDMの使い方を管理者向けに解説|端末登録から紛失時の操作まで

MDM(モバイル端末管理)の使い方は、管理する端末と方針を決める準備、端末の登録、設定やアプリの配布、紛失や退職時の対応という流れで覚えると整理できます。管理者は主に管理画面から操作し、利用者には登録の手順やルールを案内します。この記事では、MDMを使い始める準備から日常の管理、紛失時の操作、運用を続けるためのルールまで、管理者が行う作業を場面ごとに解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
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目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■端末の配り方別
    ■よく使う操作別

    MDMを使い始める前の準備

    MDMは、管理画面を開いてすぐに使い始めるより、何をどこまで管理するかを先に決めておくほうが、設定の手戻りを減らせます。最初に整えておきたい2つの準備を紹介します。

    管理する端末と利用者の一覧を作る

    まず、MDMで管理する端末を洗い出し、機種やOS、利用者、所属部署、会社支給か私物かを一覧にまとめます。この一覧は、端末を登録したあとに漏れがないかを確かめる際にも使います。

    あわせて、端末の配り方も整理しておきましょう。端末の配り方には、会社で購入して1人1台配る方法、社員の私物を業務に使うBYOD(Bring Your Own Device)、店舗や倉庫で複数人が使う共用端末があります。配り方によって、管理できる範囲や登録の方法が異なります。

    関連記事 BYODとは?導入メリット・デメリット、必要なセキュリティ対策を解説

    端末に適用するルールの方針を決める

    MDMでは、端末に適用するルールのまとまりを「ポリシー」や「プロファイル」と呼びます。パスコードの桁数、カメラやアプリストアの利用可否、Wi-Fiやメールの設定など、どの端末にどのルールを適用するかの方針を決めておきます。

    最初から厳しい制限をかけると、業務に支障が出て利用者から不満が出る場合があります。社内のセキュリティ規程をもとに、必須のルールと部署ごとに変えるルールを分けて考えると、設定を整理しやすくなります。

    MDMに端末を登録する方法

    MDMで端末を管理するには、まず端末をMDMに登録する必要があります。登録の方法は、端末の買い方や所有者によって異なるため、自社の端末にあう方法を選びましょう。

    購入した端末を自動で登録する

    会社で新しく購入する端末は、OSメーカーが用意する自動登録の仕組みを使うと、利用者が電源を入れて初期設定を進めるだけでMDMに登録されます。Apple端末ではApple Business(旧Apple Business Manager)、Android端末ではゼロタッチ登録が代表的な仕組みです。

    自動登録した端末は、利用者が自分でMDMの登録を解除できないように設定できる場合があります。対応する販売店から購入するなどの条件があるため、購入前に確認しておきましょう。

    既存の端末を手動で登録する

    すでに使っている端末をMDMに登録する場合は、管理者が案内する登録用のURLやQRコードを読み込み、画面の指示に従って設定する方法が使われます。端末を初期化せずに登録できる方法もありますが、管理できる範囲が限られる場合があります。

    利用者に登録作業を任せる場合は、画面の写真を入れた手順書を用意しましょう。登録後に、管理画面で端末が一覧に表示されているか、ポリシーが適用されているかを確かめます。

    私物端末(BYOD)を登録する

    私物の端末を業務に使う場合は、端末全体を管理するのではなく、業務用のアプリやデータだけを分けて管理する登録方法を選ぶとよいでしょう。iPhoneやAndroidには、業務用と個人用の領域を分けて管理する仕組みがあります。

    利用者は、会社に私生活を見られるのではないかと不安を感じる場合があります。会社が確認できる情報とできない情報を、登録前に説明しておきましょう。例えば、業務用アプリの一覧は確認できるが個人の写真やメッセージの内容は見えない、というように、利用する製品と登録方法で確認できる範囲を具体的に示すと安心感につながります。

    関連記事 マルチデバイス活用によるセキュリティリスクとは?対策法も解説

    MDMの日常の使い方

    端末の登録が済んだら、管理画面からルールやアプリを配布し、端末の状態を管理します。日常的に行う作業として、次の3つの操作を押さえておきましょう。

    ポリシーを端末のグループに配布する

    MDMでは、部署や役職、端末の種類ごとに端末をグループに分け、グループ単位でポリシーを配布するのが基本的な使い方です。新しい社員の端末をグループに追加するだけで、必要なルールが自動で適用されます。

    ポリシーを変更する際は、いきなり全端末に配布せず、まず情報システム部門の端末などで動作を確かめてから広げましょう。配布後に、適用に失敗した端末がないかを管理画面で確認します。

    業務アプリを配布し更新する

    業務で使うアプリは、管理画面からグループごとに一括で配布できます。利用者がアプリストアで探してインストールする手間がなくなり、全員が同じアプリを使える状態にそろえられます。

    アプリの更新も、MDMから配布できる場合があります。業務システムの更新にあわせてアプリの更新が必要なときは、配布する日時を決めて利用者に知らせておくと、業務への影響を抑えられます。

    OSアップデートの時期を管理する

    OSのアップデートには、セキュリティ上の弱点の修正が含まれるため、適用を長く遅らせることは避けたいところです。一方で、新しいOSで業務アプリが正しく動くかを確かめる前に全員が更新すると、業務が止まるおそれがあります。

    MDMでは、OSの種類や設定によって、アップデートの適用を一定期間延ばしたり、適用を促したりできます。管理画面でOSのバージョン別の台数を確認し、古いOSのままの利用者へ個別に更新を案内しましょう。

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    紛失・盗難や退職時のMDMの使い方

    MDMの使い方のなかでも、紛失や盗難が起きた際の操作は、すぐに実行できるよう事前に手順を決めておく必要があります。退職や異動の際の手順もあわせて確認しましょう。

    遠隔ロックと位置情報の確認

    利用者から紛失の連絡を受けたら、まず管理画面から遠隔ロックを実行し、第三者が端末を操作できないようにします。製品や設定によっては、端末の位置情報を確認できるものもあります。

    位置情報の取得は、利用者のプライバシーに関わるため、どのような場合に確認するのかを社内規程で定め、利用者に説明しておきましょう。紛失時の連絡先は、端末を持っていなくても確認できるよう、名刺や社員証などに記載しておく方法もあります。

    遠隔データ消去を実行する判断

    端末が見つからない場合や盗難の可能性が高い場合は、遠隔で端末のデータを消去します。消去すると元に戻せないため、誰が実行を判断するのか、どれくらいの時間見つからなければ実行するのかを決めておきます。

    私物端末では、対応する登録方式や製品の機能を利用し、業務用のデータだけを消去する方法を選びましょう。消去の指示は、端末がネットワークにつながったときに実行されるため、実行後に管理画面で完了したかを確認します。

    関連記事 【失敗例】MDM(モバイル端末管理)導入で起こる3事例を紹介

    退職や異動時の端末の回収と登録解除

    社員が退職する際は、端末を回収したうえで、業務用のデータを消去し、別の社員に配布できる状態に戻します。自動登録の仕組みで登録した端末を再利用する場合は、自動登録の割り当てを残したまま初期化すると、次の利用者の初期設定で自動的にMDMへ再登録される場合があります。

    私物端末の場合は、MDMから業務用の領域を削除し、業務アプリやメールが使えない状態になったことを確認しましょう。人事部門と連携して、退職日を事前に把握できる流れを作っておくと、対応漏れを防げます。

    MDMを使いこなすための運用ルール

    MDMは、設定を終えたあとも継続して使い方を見直すことで効果を発揮します。管理者と利用者の双方が迷わないよう、運用のルールを整えておきましょう。

    端末の状態を定期的に確認する

    MDMの管理画面では、ポリシーの適用状況や、長期間通信がない端末、OSが古い端末を確認できます。週1回や月1回など、確認する頻度と担当者を決めて、定期的に見る習慣を作りましょう。

    長く通信がない端末は、紛失していても報告されていない可能性があります。利用者に状況を確認し、必要に応じて遠隔ロックを検討します。確認の担当を複数人にしておくと、担当者の不在時も対応が止まりません。

    利用者への説明と問い合わせ窓口

    MDMを導入すると、利用者は「何を管理されているのか」「なぜアプリが入れられないのか」といった疑問を持つことがあります。導入時に、MDMで管理する内容と目的、禁止事項を説明する資料を用意しましょう。

    問い合わせ窓口を決め、よくある質問と回答を社内で共有しておくと、同じ質問への対応を減らせます。利用者から寄せられた質問をもとに、ポリシーや手順書を見直すことも大切です。

    管理者の操作で比べるMDM一覧

    端末の登録方法や、紛失時の操作、アプリ配布、OSアップデートの管理など、管理者が日常的に使う機能を中心に製品を整理しました。

    製品名特徴
    LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版Apple BusinessのADEによる自動登録に対応。Android端末のキオスクモードや遠隔ロック・ワイプも利用可能
    CLOMO MDM端末の遠隔ロック・データ消去、アプリ配布、機能制限に対応。24時間365日の緊急操作代行も提供
    クライアント運用管理ソフト SKYSEA Client Viewゼロタッチ登録や紛失モードの一括制御、アプリの一括配布に対応。MDMはオプション機能
    SPPM遠隔ロック・消去や機能制限、業務アプリと電子証明書の遠隔配布に対応
    SOTI MobiControlランチャー機能で業務専用端末として運用。グループ管理やアプリの一括配布、遠隔サポートに対応
    FiT SDM遠隔ロック・ワイプやアプリ配布に加え、OSの遠隔アップデートや更新の遅延設定に対応
    BizMobile Go!時間帯やOSバージョンを指定したOSアップデート管理が可能。BYODや遠隔でのMDM登録解除にも対応
    たよれーる デバイスマネジメントサービスブラウザから遠隔ロック・ワイプ、端末情報の取得が可能。緊急時の操作代行サービスも提供
    Sophos MobileWindows・Mac・Android・iOSに対応。私物端末を含むモバイルデバイスの管理を支援
    KIOSTAAndroid Enterpriseを利用し、汎用Android端末を業務専用のキオスク端末として管理
    VMwareAirWatch複数OSの端末管理やBYOD運用に対応する製品としてITトレンドに掲載

    日々の端末管理を進めやすいMDM

    端末の登録から紛失時の操作、アプリやOSの管理まで、この記事で紹介した使い方に対応する機能を備えた製品を紹介します。

    LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版

    エムオーテックス株式会社
    製品・サービスのPOINT
    1. 使いやすい管理コンソール・MDM としての基本機能を実装
    2. Apple Business・Android Enterprise に対応
    3. スマホに加え、 PC・M365も一元管理

    エムオーテックス株式会社が提供する「LANSCOPE エンドポイントマネージャー クラウド版」は、PCとスマホをまとめて管理できるクラウド型のツールです。Apple Businessの自動デバイス登録(ADE)に対応し、購入した端末の初期設定やMDM構成プロファイルのインストールを効率化できます。Android Enterpriseのキオスクモードでは、利用できるアプリを制限し、注文用タブレットなどの業務専用端末として運用可能です。リモートロック・ワイプや位置情報の取得にも対応し、紛失・盗難時の情報漏えい対策に役立ちます。

    CLOMO MDM

    株式会社アイキューブドシステムズ
    《CLOMO MDM》のPOINT
    1. 圧倒的な使いやすさ!
    2. 堅牢なセキュリティ!
    3. 丁寧なサポート!

    株式会社アイキューブドシステムズが提供する「CLOMO MDM」は、専門知識がなくても扱いやすい管理画面を採用したクラウド型MDMです。端末情報や位置情報、インストール済みアプリなどを遠隔で確認でき、パスコードの設定やカメラの利用制限を一括で適用できます。盗難や紛失の際は端末をロックし、必要に応じてデータを遠隔消去することも可能です。24時間365日、有人オペレーターが紛失時の緊急操作を代行するサポートも用意されており、夜間や休日の対応を補いたい企業にも向いています。

    クライアント運用管理ソフト SKYSEA Client View

    Sky株式会社
    製品・サービスのPOINT
    1. スマートフォンやタブレット端末等のビジネス活用をサポート
    2. 業務上不要な機能を使用禁止に設定可能。情報漏洩リスクの軽減に
    3. 使いやすい管理画面でモバイル端末の資産情報を一覧で確認!

    Sky株式会社が提供する「クライアント運用管理ソフト SKYSEA Client View」は、PCとあわせてモバイル端末の運用を管理できるソフトウェアです。MDMはオプション機能として提供されており、ゼロタッチ登録を利用すると、あらかじめ設定したポリシーを新しい端末に適用し、初期設定の負担を軽減できます。紛失時はリモートロック・ワイプ・パスコード消去や紛失モードの一括制御が可能で、位置情報も地図上で確認できます。アプリの一括配布にも対応し、複数台の端末を効率よく管理できます。

    SPPM

    株式会社AXSEED
    《SPPM》のPOINT
    1. 次世代のセキュリティ対策「ゼロトラスト環境」の構築をサポート
    2. サポート満足度98%!トライアル中から回数無制限でサポート
    3. 基本プランの料金内で利用できる機能が多数 オプションも充実

    株式会社AXSEEDが提供する「SPPM」は、iOS・Android・Windows・Macを管理できるクラウド型のMDMサービスです。紛失・盗難時の遠隔ロックやデータ消去、利用してほしくない機能やアプリの制限、業務アプリやVPN接続用の電子証明書の遠隔配布などに対応しています。操作に迷った際は、平日9時から21時の電話サポートを利用可能です。企業内で共通の電話帳を共有できるクラウド電話帳機能も基本プランに含まれています。専任の管理者が少ない企業でも運用しやすい製品です。

    SOTI MobiControl

    ペネトレイト・オブ・リミット株式会社
    《SOTI MobiControl》のPOINT
    1. オリジナルのホーム画面でデバイスを自社サービス専用機に
    2. リモートコントロール、アプリ配布などの遠隔操作で業務を効率化
    3. 会社の情報資産を保護する高度なセキュリティを標準実装

    ペネトレイト・オブ・リミット株式会社が提供する「SOTI MobiControl」は、業務用の端末をまとめて管理・運用するためのMDMです。ランチャー機能で独自のホーム画面を設定でき、共用タブレットを決まった業務だけに使う専用端末として運用できます。グループ管理によって、店舗や部署、教室ごとに異なる設定を適用することも可能です。アプリの一括配信・更新・削除やサイレントインストールに対応。リモートコントロールや画面共有の機能も備えており、対応するOSの端末で遠隔地のトラブルに対処できます。

    FiT SDM

    株式会社アイ・エス・ビー
    《FiT SDM》のPOINT
    1. モバイルデバイス管理に必要な機能を月額300円で網羅
    2. 年契約なら月額275円相当!高いコストパフォーマンス
    3. 販売、開発、サポートをワンストップで対応する国産MDM

    株式会社アイ・エス・ビーが提供する「FiT SDM」は、端末の登録から日常の管理、紛失時の対応までを1つの管理画面で行えるクラウド型MDMです。OS管理では、遠隔アップデートや更新を一定期間遅らせる設定に対応し、業務アプリの動作確認を終えてからOSを更新する運用に役立ちます。アプリの遠隔配布やサイレントインストール、スクリーンショットやBluetoothなどの機能制限、位置情報の取得、遠隔ロック・ワイプも可能です。AndroidのキオスクモードやiOSのシングルアプリモードにも対応しています。

    BizMobile Go!

    BIZMOBILE株式会社
    《BizMobile Go!》のPOINT
    1. 特許技術で場所別にワークモード自動切替し、情報漏えいを防止
    2. 業務時間内外で利用可能なアプリを自動切替し働きすぎを防止
    3. 端末状況がひと目で分かるWeb管理画面でらくらく運用

    BIZMOBILE株式会社が提供する「BizMobile Go!」は、端末の初期設定からOS・アプリのバージョン管理までを支援するクラウド型MDM/EMMです。時間帯やOSバージョンを指定してアップデート命令を送れるほか、最新OSへの更新を一定期間制限できます。BYOD端末では個人用アプリの情報を管理画面に表示しない運用も可能です。端末の再起動やパスコード消去、MDM登録の解除といった操作を遠隔で実行できるため、退職時の端末管理にも活用できます。アプリや設定をルールとして登録し、一括適用する機能も備えています。

    たよれーる デバイスマネジメントサービス (株式会社大塚商会)

    製品・サービスのPOINT
    1. OSのバージョンやシリアル番号を遠隔地からでも確認可能
    2. カメラやキャプチャなど業務に無関係な機能を制限
    3. リモートロック・リモートワイプの代行サービスあり

    Sophos Mobile (ソフォス株式会社)

    《Sophos Mobile》のPOINT
    1. 第三者機関から高い評価を獲得
    2. 柔軟性に富んだ管理機能でBYODにも対応
    3. XDRで端末に潜む脆弱性を発見

    KIOSTA (ソフトバンク株式会社)

    《KIOSTA》のPOINT
    1. 安価なAndroid端末をキオスク端末として活用可能。
    2. Android Enterpriseで端末を企業の管理下に置き安全に運用。
    3. アプリやポリシーを遠隔配信し運用負荷を軽減。

    VMwareAirWatch (ヴイエムウェア株式会社)

    《VMwareAirWatch》のPOINT
    1. マルチOS/マルチデバイス対応で一元管理。
    2. アプリカタログやセキュアメールなど統合的な管理機能を提供。
    3. 単一コンソールで管理者負荷を軽減、BYOD/処分端末にも対応。

    まとめ

    MDM(モバイル端末管理)の使い方は、管理する端末と方針を決める準備、端末の登録、ポリシーやアプリの配布、紛失や退職時の対応という流れで整理できます。会社支給の端末と私物端末では登録の方法や管理できる範囲が異なるため、配り方にあわせて使い分けましょう。定期的な状態確認と利用者への説明も欠かせません。自社の端末の使い方にあうMDMを、資料請求で比較してみてください。

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