Google Workspaceとの連携で確認したい点
Google Workspaceを利用している企業では、既存のツールとどこまで連携できるかが重要な選定基準です。
カレンダーやドライブとの連携範囲
Google WorkspaceのカレンダーやドライブとビジネスチャットのAPIが連携していれば、予定の共有やファイルの添付がスムーズです。チャット上から直接カレンダーの予定を確認できる製品もあります。
ただし、連携できる範囲は製品ごとに差があり、閲覧のみ対応の場合と編集まで対応する場合があります。実際に業務で使う機能が連携範囲に含まれているかを、事前に確認しておきましょう。共有設定を細かく制御できるかどうかも、あわせて確認しておくと安心です。部署をまたいだファイル共有が多い企業ほど、この確認は重要になるでしょう。
シングルサインオンでのログイン連携
Google Workspaceのアカウントでそのままログインできるシングルサインオンに対応していれば、社員は新たにパスワードを覚える必要がなくなります。情報システム部門にとってもアカウント管理の手間が減るでしょう。
対応状況は製品によって異なるため、既にGoogle Workspaceを導入している企業は、この連携の有無を優先的に確認するとよいでしょう。設定作業に専門知識が必要かどうかも確認しておきたい点です。
Microsoft 365との連携で確認したい点
Microsoft 365を導入している企業では、Teamsやカレンダーとの連携性が製品選定の重要な観点です。
Outlookカレンダーとの予定共有
Outlookカレンダーと連携できるビジネスチャットであれば、チャット上から会議の予定を確認したり、招待を送ったりすることが可能です。予定調整の手間を減らせる点は大きなメリットです。
連携方法にはアドインの追加が必要な場合もあるため、導入時にどの程度の設定作業が必要かを事前に確認しておくと、スムーズに運用を始められるでしょう。設定を情報システム部門に依頼できるかどうかも、事前に確認しておきたい点です。
Teamsとの使い分けや移行のしやすさ
すでにTeamsを利用している企業が別のビジネスチャットを検討する場合、データの移行のしやすさや、併用時の使い分けについても考慮する必要があります。移行機能の有無を確認しておきましょう。
過去のやり取りをどこまで引き継げるかは製品によって差があるため、移行を検討する際は、事前にサポート窓口へ具体的な移行手順を確認しておくことをおすすめします。移行期間中は両方のツールを並行運用する体制も検討しておくと安心です。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料を取り寄せて機能や特徴をさまざまな製品で比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で社内SNS・ビジネスチャットの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
カレンダー・勤怠管理システムとの連携
日々の業務に直結するカレンダーや勤怠管理システムとの連携は、運用の効率化に大きく影響します。
カレンダー連携で予定調整を効率化する
チャット上から会議の予定を直接確認・登録できれば、別のツールを開く手間が省け、業務の効率が上がります。複数人のスケジュール調整をチャット内で完結できる製品もあります。
連携できるカレンダーサービスの種類は製品によって異なるため、自社で使っているサービスに対応しているかを、契約前に必ず確認しておきましょう。複数のカレンダーサービスを併用している場合は、それぞれの対応状況も個別に確認しておくと安心です。連携が一部しかできない場合は、運用でどう補うかも決めておきましょう。
勤怠管理システムとの連携で起こりやすい課題
勤怠管理システムとチャットを連携させ、出退勤の打刻をチャット上から行える製品もありますが、連携設定を誤ると打刻データが正しく反映されないことがあります。
導入時にはテスト運用を行い、実際のデータが正確に反映されるかを確認してから本格運用に移行することをおすすめします。連携先システムのバージョンとの相性も確認しておきましょう。トラブル発生時の対応窓口が明確かどうかも、事前に確認しておくと安心です。過去に同様の連携で不具合が報告されていないかも、導入前に調べておくとよいでしょう。
API連携・Webhook連携の柔軟性
自社独自のシステムと連携したい場合は、APIやWebhookへの対応状況が重要な比較ポイントです。
API連携で自社システムと接続する
公開APIが用意されている製品であれば、自社で開発した業務システムとチャットを連携させ、通知の自動送信や情報の自動取得といった仕組みを構築できます。開発リソースがある企業に向いた選択肢です。
APIの仕様書が公開されているか、開発者向けのサポート体制が整っているかも、導入前に確認しておきたいポイントです。利用制限の有無も忘れずに確認しましょう。開発を外部委託する場合は、委託先がAPI仕様に対応できるかも確認しておくと安心です。開発後の保守運用まで見据えて、委託先と契約内容をすり合わせておきましょう。
ZapierなどのWebhook連携で手軽に自動化する
Zapierのような連携ツールに対応していれば、プログラミングの知識がなくても、外部サービスとの自動連携を設定できます。フォームの回答をチャットへ自動通知する、といった使い方が可能です。
対応しているサービスの種類は製品によって異なるため、自社が連携させたいツールに対応しているかを、導入前のリスト確認で見ておくとよいでしょう。設定を担当者以外にも共有しておくと、担当者不在時の対応にも困りません。設定内容をドキュメント化しておくことで、引き継ぎもスムーズに進められるでしょう。
連携機能を導入前に確認するポイント
ここまでの内容を踏まえ、連携性を軸に製品を選ぶ際に確認しておきたい進め方を整理します。
自社で使っているツールの一覧を洗い出す
まずは自社で日常的に使っているツールを一覧化し、それぞれとの連携が必要かどうかを整理しましょう。すべてのツールと連携できる製品は少ないため、優先順位をつけることが大切です。将来的に導入予定のツールがあれば、あわせてリストに加えておくと後々の見直しが楽です。
優先度の高い連携先から順に対応状況を確認していくことで、製品比較の軸が明確になり、選定作業がスムーズに進みます。関係部署にヒアリングを行うと、見落としがちな連携ニーズも把握できるでしょう。
試用期間で実際の連携動作を確認する
カタログ上は連携対応と記載されていても、実際の動作は試してみないと分からない部分があります。試用期間を活用し、実際の業務環境で連携機能を動かして確認しておきましょう。
連携設定にどの程度の時間や専門知識が必要かも、試用の段階で把握しておくと、導入後のトラブルを防ぎやすくなります。設定手順が複雑な場合は、サポート窓口に代行を依頼できるかも確認しておきましょう。実際の担当者に試用してもらい、率直な感想を選定材料として活かすことも大切です。複数製品を同じ条件で試すと、連携面の違いがより明確に見えてくるでしょう。
ビジネスチャットの連携性に関するFAQ
ビジネスチャットの連携性についてよく寄せられる質問と回答をまとめました。
- Q1：Google WorkspaceとMicrosoft 365の両方と連携できる製品はありますか？
- 両方に対応した製品もありますが、連携範囲は製品によって異なります。自社で必要な連携内容を明確にしたうえで確認しましょう。
- Q2：勤怠管理システムとの連携で注意すべき点は何ですか？
- 連携設定を誤ると打刻データが正しく反映されないことがあるため、導入時にテスト運用を行い、動作を確認してから本格運用に移行しましょう。
- Q3：API連携には専門知識が必要ですか？
- 自社独自のシステムと連携させる場合は開発リソースが必要ですが、Zapierなどの連携ツールを使えば、専門知識がなくても設定できる場合があります。
まとめ
社内SNS・ビジネスチャットの連携性は、Google WorkspaceやMicrosoft 365、カレンダー、勤怠管理システムとの連携範囲、API・Webhook連携の柔軟性によって決まります。自社で使っているツールを洗い出し、試用期間で実際の連携動作を確認したうえで、自社に合う製品を選んでください。
