シェアや満足度調査から見る評判の傾向
シェアや満足度の調査結果は、製品選びの参考情報として役立ちますが、見方には注意が必要です。
シェア調査の対象範囲を確認する
「シェアが高い」とされる調査結果は、調査会社によって対象企業の規模や業種、調査時期が異なります。同じ製品でも調査によって順位が変わることがあるため、一つの調査結果だけで判断するのは避けたいところです。
複数の調査結果を見比べ、自社と近い条件で調査された結果を参考にすることで、より実態に近い判断ができます。調査方法が明記されている資料を選ぶとよいでしょう。調査の実施主体が第三者機関かどうかも、信頼性を判断する材料の一つです。回答者数が極端に少ない調査は、統計的な信頼性が低くなる点にも注意しましょう。調査対象の母数が明記されているかどうかも、あわせて確認しておくと安心です。
満足度調査で確認したい評価項目
満足度調査では、操作性やサポート対応、価格など複数の項目が評価されています。総合満足度だけでなく、自社が重視する項目の評価を個別に確認すると、より参考になる情報が得られます。
調査対象となった企業の規模や業種が、自社と近いかどうかも確認しておきましょう。条件が大きく異なる調査結果は、参考程度にとどめておくのが賢明です。項目別の評価内訳が公開されていれば、自社が重視する部分だけを比較することもできます。複数年分のデータを比較すると、評価の推移も把握しやすくなります。
導入社数の多さが示す信頼性
導入社数の多さは、一定の信頼性を示す指標といえますが、数字の見方には気をつけたい点があります。
導入社数の集計条件を確認する
「導入実績〇万社」という数字は、無料プランの利用者を含むか、法人契約のみを対象とするかで大きく変わります。集計条件が明記されているかを確認し、実態に近い数字かどうかを見極めましょう。同じ表現でも、算出方法によって実際の意味合いは大きく異なります。
導入社数だけでなく、継続利用率が公開されているかも確認すると、実際に使われ続けているかどうかの判断材料が得られます。数字の背景まで確認する姿勢が大切です。解約率の公表がない場合は、営業担当に直接尋ねてみるのも一つの方法でしょう。長期契約を続けている企業の割合が分かれば、より実態に近い信頼性を判断できます。
業種・規模別の導入実績を確認する
導入社数の総数だけでなく、自社と近い業種や規模の企業にどの程度導入されているかも確認すると、より実態に近い判断ができます。公式サイトの導入事例ページを確認してみましょう。
同業種での導入実績が豊富であれば、業界特有の運用ノウハウやサポート体制が整っている可能性が高いといえます。営業担当に具体的な事例を尋ねてみるのもよいでしょう。業界団体を通じた紹介実績があるかどうかも、確認しておくと参考にできます。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料を取り寄せて機能や特徴をさまざまな製品で比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で社内SNS・ビジネスチャットの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
上場企業での導入実績を確認する
上場企業での採用実績は、セキュリティやガバナンスの水準を判断する一つの材料です。
上場企業が重視する選定基準
上場企業では、内部統制やコンプライアンスの観点から、情報管理体制が明確な製品が選ばれる傾向があります。導入実績に上場企業が含まれているかどうかは、一定の信頼性を測る目安になるでしょう。
ただし、上場企業向けの実績があるからといって、自社の規模や業種に必ずしも合うとは限りません。自社の要件と照らし合わせて判断することが大切です。上場企業向けに特化した機能が、中小規模の組織には過剰になる場合もある点に注意しましょう。自社にとって本当に必要な機能かどうかを、導入前に見極めることが重要です。将来的な組織拡大を見据えて、あえて上位機能を選ぶという判断もあり得るでしょう。
導入事例から運用体制を読み解く
上場企業の導入事例では、部署ごとの権限管理や監査ログの活用方法などが紹介されていることがあります。自社の運用に近い事例があれば、具体的な参考情報として活用できるでしょう。
事例の掲載時期が古い場合、現在の製品仕様と異なる可能性もあるため、最新の情報かどうかもあわせて確認しておきましょう。営業担当に直接、最新の運用状況を尋ねてみるのも有効な方法です。可能であれば、実際に導入している企業の担当者から話を聞く機会を設けるとより具体的な情報が得られます。
セキュリティ認証の取得状況を確認する
評判の良さを判断する際、セキュリティ面での第三者認証の有無も重要な確認材料です。
ISMSなど第三者認証の意味を理解する
ISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）などの認証を取得している製品は、一定の基準で情報管理体制が審査されていることを示します。認証の有無は、選定時の判断材料の一つになるでしょう。認証取得年や更新履歴が公開されていれば、継続的な体制維持の目安にもなります。認証を維持するための審査を毎年受けているかどうかも、確認しておくとよいでしょう。
認証を取得しているからといって、すべてのリスクが解消されるわけではありません。認証の対象範囲が自社の利用形態に合っているかも確認しておきましょう。認証の更新時期や有効期限もあわせて確認しておくと安心です。認証範囲がサービス全体か一部機能のみかによっても、意味合いは変わってきます。
データの保管場所や運用体制を確認する
認証の取得状況とあわせて、データの保管場所が国内か海外か、障害時のバックアップ体制がどうなっているかも確認しておくと安心です。契約前に公式資料で確認できる情報です。
不明な点があれば、契約前に問い合わせて具体的な運用体制を確認しておくことをおすすめします。担当者の回答の丁寧さも、判断材料の一つになるでしょう。障害発生時の通知方法や復旧までの目安時間も、あわせて確認しておくと安心です。過去の障害履歴を公開しているベンダーであれば、対応の透明性を判断する材料といえます。
口コミ・評判を確認する際の注意点
口コミサイトやレビューサイトの評価も参考にできますが、確認する際にはいくつかの注意点があります。
投稿日時と評価の偏りを確認する
口コミは投稿時期によって、製品の仕様や評価が現在と異なる場合があります。できるだけ新しい投稿を中心に確認し、古い口コミは参考程度にとどめておきましょう。投稿者の立場（利用者か管理者か）によっても評価の観点が変わる点に注意が必要です。
極端に良い評価や悪い評価だけに偏っていないか、複数のサイトを横断して確認すると、より客観的な評価を把握しやすくなります。一部の極端な意見に流されず、全体の傾向を捉えることを心がけましょう。
自社と近い条件の口コミを重視する
口コミを書いた企業の規模や業種が、自社と近いかどうかも確認しておきましょう。異なる条件の口コミは、自社にそのまま当てはまらない場合があります。可能であれば、同業種の担当者に直接話を聞く機会を作るのもよいでしょう。複数の口コミサイトで共通して評価されている点があれば、それは特に信頼できる情報といえます。導入検討の初期段階から口コミを参考にすることで、比較の軸を早めに固めやすくなります。社内での意思決定の際にも、口コミから得た情報が具体的な説得材料になるでしょう。
複数の口コミサイトを比較し、共通して指摘されている内容があれば、それは信頼性の高い情報として参考にできるでしょう。
ビジネスチャットの評判に関するFAQ
ビジネスチャットの評判についてよく寄せられる質問と回答をまとめました。
- Q1：シェアが高い製品を選べば間違いないですか？
- シェアは参考情報の一つですが、自社の規模や業種、必要な機能に合っているかを個別に確認することが大切です。
- Q2：セキュリティ認証を取得していれば安心ですか？
- 認証は一定の基準をクリアしている証明にはなりますが、認証の対象範囲やデータの保管場所もあわせて確認しておきましょう。
- Q3：口コミはどのように確認すればよいですか？
- 投稿日時が新しいものを中心に、複数のサイトを横断して確認すると、偏りの少ない評価を把握しやすくなります。
まとめ
評判の良いビジネスチャットを見極めるには、シェアや満足度調査の見方、導入社数の集計条件、上場企業での実績、セキュリティ認証、口コミの確認方法を総合的に判断することが大切です。複数の情報源を比較し、自社に合う製品を選んでください。
