DR対策とは？
まずDR対策とはどのようなものか見ていきましょう。
災害発生時に復旧の手段や計画を整えること
DR（Disaster Recovery：ディザスタリカバリ）とは災害復旧のことで、災害発生時における復旧の手段や計画を整えることを意味します。
自然災害や通信障害、システム障害の対策でもあり、主に「システム復旧」という役割で使います。BCP対策と同じ意味で使われることが多いですが、BCPは「事業継続」を重視しています。
多くの企業がシステムを使って業務を行っているため、災害時にシステムがダウンすると事業継続できません。万が一に備えるためにもDR対策を十分に行う必要があります。
BCP対策について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
RPOとRTOを考慮する必要がある
DR対策を考える際に重要なポイントに「RPO」と「RTO」があります。
- 【RPO：Recovery Point Objective】
- RPOとは目標復旧地点という意味で、対象となるシステムをどの地点まで復旧させるかを示す目標の指標になります。たとえば、このRPOが０秒の場合、直前のデータを復旧することが可能です。
- 【RTO：Recovery Time Objective】
- RTOとは目標復旧時間という意味で、対象となるシステムをどれくらいの時間で復旧させるかを示す目標の指標です。このRTOの時間が短ければ短いほど、システム復旧に求められるスピードは速くなるでしょう。
- システムが止まっている時間が長ければ損失は大きくなり、直前のデータを復旧できないことも大きなダメージになります。DR対策を行うときは、復旧に関する目標を適切に設定しましょう。
なぜDR対策が注目されはじめたのか
DR対策が注目され始めた大きな要因は東日本大震災でしょう。実際に災害を経験し、サーバ障害やネットワーク障害にあった企業やその相手先企業がその必要性に気づきはじめました。海外でも火災やハリケーンなどによってDR対策を講じる企業も増えてきています。
BCPやDRは自社の事業の継続／復旧を目的にしていますが、その影響は取引先や顧客にも及びます。対策をしていなかったために、制裁金を求められる事例もあるので、しっかりとBCP／DR対策を施しましょう。
DR対策の方法
つづいて、DR対策の方法を見ていきましょう。
クラウド環境にバックアップ
DR対策ではバックアップを行うことが重要で、クラウド環境を利用するとリスクを分散できます。
実際にメインとなる業務をクラウドサービスで行っていれば、自社が被災してもサービスを継続できるでしょう。データのみをバックアップする場合も同様、自社とは違う場所に保管することで、被災してもデータを守ることが可能です。
インターネット環境があれば利用できるため、クラウドのバックアップサービスを利用する企業も増えています。また、パブリッククラウドでは費用を抑えながらバックアップ体制を整えることが可能です。
データセンターにバックアップ
重要なデータをクラウド環境にバックアップするのではなく、サーバ自体をデータセンターに移すことも有効です。
データセンターは強固なセキュリティ対策を行っているだけでなく、災害にも強いため安全性は高いでしょう。実際に耐震・免震構造である建物がほとんどで、停電時にはUPS（無停電電源装置）により電力を共有することもできます。
また、データセンターにデータをバックアップするだけでなく、レプリケーションも可能です。レプリケーションとはデータを別のシステムにそのまま複製することで、災害直前の状態まで復元できます。バックアップ以外の機能を使うとコストがかかるため、RPO・RTOとのバランスを考えることが大切です。
データセンターに関してさらに詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
DR対策に適したデータセンターを選ぶポイント
最後に、DR対策に適したデータセンターを選ぶポイントを見ていきましょう。
立地や施設の設備が適切か
データセンターを選ぶときは立地や施設の設備が適切かどうかが重要なポイントになります。当然ですが、災害対策のためにデータセンターを利用するのであれば、災害に強い建物でなければなりません。
少なくとも地震による耐性やUPSの有無は最低限確認する必要があるでしょう。また、堅牢なデータセンターだと利用料も高くなるので、コストとのバランスを考えることが大切です。
他にもハウジングサービスを利用している場合は、緊急時には短時間でデータセンターに行く必要があります。そのため、自社からのアクセスの良さも重要なポイントになるでしょう。
情報セキュリティ面は確保されているか
重要性が高いデータをデータセンターに保管するケースが多いので、情報セキュリティ面が確保されているかも確認しましょう。料金を支払って他社に任せることになるため、セキュリティ面は非常に重要な要素になります。
セキュリティ強度はデータセンターによって変わるため、どのような対策を行っているか確認しましょう。最近ではサイバー攻撃の被害が増えているため、堅牢な施設を利用してデータを守ることが大切です。
例えば、データセンターに監視カメラや生体認証という設備があればセキュリティは強化されるでしょう。
運用サービス・サポートは得られるか
遠隔地のデータセンターにバックアップをする場合は、運用サービスやサポートが重要な要素になります。
遠隔地であれば直接出向いてメンテナンスをするのは困難なため、運用を任せられるデータセンターを選ぶことが大切です。他にも24時間体制のサポートが提供されているかどうかも、緊急時の対策としては必要になるでしょう。
場合によってはオプションに申し込むことで、より充実なサービスを受けられる場合もあります。このようなデータセンターであれば自社のニーズに合ったサービスを受けられるでしょう。
実際にどんなデータセンターがあるのか気になる方は、以下の記事をご覧ください。
効果的なDR対策で、万が一に備えましょう！
DR対策とはBCP対策とは異なり、システムの復旧に特化した災害対策です。今では企業のほとんどの業務がシステムに依存しているため、システムの復旧が事業継続の重要なポイントになるでしょう。
DR対策を行う方法をご紹介しましたが、BCP／DRの策定は簡単にできるものでもなく中途半端に行うと失敗する可能性もあります。自社内だけで策定を行うのではなく専門家へ依頼したり、ソリューションを活用して対策を施しましょう。
