電子カルテアプリとは？できることや比較ポイント、おすすめ製品を紹介

電子カルテアプリとは

電子カルテアプリとは、診療記録や処方、検査結果、患者情報を電子的に管理し、パソコンやタブレット、スマートフォンから扱いやすくする仕組みです。ここでは、従来の電子カルテとの違いや、導入前に理解したい基本を解説します。

診療情報を電子化する仕組み

電子カルテとは、紙カルテに記載していた診療内容をシステム上で記録・保存・検索できるようにする医療情報システムです。医師の診療記録だけでなく、処方や検査、画像、紹介状、会計情報と連携する製品もあります。

アプリとして使える製品では、診察室以外の場所でも情報を確認しやすくなります。紙の保管場所を探す手間を減らし、患者対応や院内連携を進めやすくなるでしょう。

クラウド型との関係

電子カルテアプリと呼ばれる製品には、専用アプリで利用するものだけでなく、Webブラウザから利用するクラウド型電子カルテも含まれる場合があります。クラウド型は、院内サーバを持たずに利用しやすい点が特徴です。

ただし、すべてのクラウド型製品がスマートフォン操作に適しているとは限りません。導入前には、閲覧だけなのか、診療記録の入力やオーダーまで行えるのかを確認しましょう。

医療情報を扱う注意点

電子カルテアプリは、患者の診療情報を扱うため、操作性だけで選ぶのは避けたい製品です。アクセス権限やログ管理、バックアップ、端末紛失時の対策を確認する必要があります。

厚生労働省は、医療機関などに対して「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」の遵守を求めています。セキュリティ要件を満たす運用まで含めて比較しましょう。

参考：医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第6.0版｜厚生労働省

電子カルテアプリでできること

電子カルテアプリは、診療記録を保存するだけの仕組みではありません。受付から問診、診療、会計、検査結果確認、患者説明まで、医療機関の業務全体を支援します。まずは代表的な機能を確認しましょう。

診療記録の入力と検索

電子カルテアプリの中心機能は、診療記録の入力と検索です。患者ごとの症状や診断、処方、処置、検査結果を画面上で確認できます。過去の記録を検索しやすくなれば、再診時の確認もスムーズです。

テンプレートや定型文を使える製品なら、よくある診療内容を入力しやすくなります。診療科ごとに必要な項目が異なるため、自院の診療スタイルにあうか確認しましょう。

受付や会計との連携

電子カルテアプリには、受付や医事会計システムと連携する製品があります。受付時の患者情報や診療後の会計、診療報酬明細書の作成までつながると、転記作業の削減に役立ちます。

一方で、レセプトコンピュータと一体型か、別システムとの連携かによって運用は変わります。既存の会計業務を続けたい場合は、データ連携の方法やサポート範囲を確認してください。

予約や問診との連携

予約システムやWeb問診と連携できる電子カルテアプリもあります。来院前に入力された症状や既往歴を診療画面で確認できれば、受付後の聞き取りや紙問診の転記を減らしやすくなります。

発熱外来や自由診療、慢性疾患の再診など、事前に確認したい項目が多い診療では特に有効です。問診内容をどの形式でカルテに反映できるかを見ておきましょう。

院外や在宅診療での確認

タブレットやスマートフォンで利用しやすい電子カルテアプリなら、訪問診療や往診でも患者情報を確認しやすくなります。移動中や患者宅で過去の診療内容、処方、検査値を見られる点は大きな利点です。

ただし、院外で使う場合は通信環境や端末管理が重要になります。オフライン時の扱いや端末紛失時のデータ保護、利用者権限を事前に確認しましょう。

電子カルテアプリが向いている利用シーン

電子カルテアプリは、医療機関の規模や診療内容によって活用しやすい場面が異なります。外来中心のクリニックや在宅診療、複数拠点運営など、自院の課題に照らして利用シーンを考えることが大切です。

外来診療を効率化したい場合

外来患者が多いクリニックでは、受付から診察、会計までの流れをいかに滞らせないかが重要です。電子カルテアプリで診療内容や検査結果を素早く確認できれば、診察中の情報確認にかかる時間を抑えやすくなります。

予約や問診、会計と連携できる製品なら、患者の待ち時間対策にもつながります。混雑しやすい時間帯の業務負荷を見直したい医療機関に向いています。

紙カルテから移行したい場合

紙カルテを使い続けている医療機関では、保管場所や検索、転記作業が負担になりやすいです。電子カルテアプリへ移行すれば、患者情報を検索しやすくなり、複数スタッフで情報を共有しやすくなります。

ただし、過去カルテの移行範囲は慎重に決めましょう。すべてを電子化するのか、必要な患者情報から移すのかによって、導入時の作業量が変わります。

在宅診療を行う場合

在宅診療では、院外で患者情報を確認しながら診療を進める場面があります。電子カルテアプリを使えば、訪問先で診療記録を確認し、帰院後の入力作業を減らしやすくなるでしょう。

医師や看護師、事務スタッフが同じ情報を見られる体制を整えると、連絡漏れの防止にも役立ちます。訪問予定や処方、報告書作成との連携も確認したいポイントです。

複数拠点で診療する場合

分院や複数拠点を持つ医療法人では、患者情報や診療情報を拠点ごとに分けて管理すると、確認に時間がかかります。クラウド型の電子カルテアプリなら、拠点間で情報を共有しやすくなります。

ただし、拠点ごとの権限設定や運用ルールを決めておくことが必要です。誰がどの患者情報を見られるかを整理し、過剰な閲覧を防ぐ設計にしましょう。

電子カルテアプリの比較ポイント

電子カルテアプリを選ぶ際は、費用や知名度だけで判断しないことが大切です。診療科への適合性や操作性、外部システム連携、セキュリティ、サポート体制を同じ条件で比較しましょう。

比較項目	確認したい内容
診療科対応	テンプレートや入力項目、専門検査への対応範囲
端末対応	パソコンやタブレット、スマートフォンでの操作範囲
医事会計連携	レセプトコンピュータ一体型か、外部連携か
外部サービス連携	予約や問診、検査、画像、オンライン診療との連携
セキュリティ	権限管理やログ取得、バックアップ、端末管理
サポート	導入支援や操作研修、障害時対応、法改正対応

診療科にあうか

まず確認したいのは、自院の診療科にあう機能があるかです。内科や小児科、整形外科、眼科、婦人科、自由診療などでは、記録したい項目や必要なテンプレートが異なります。

診療科にあわない製品を選ぶと、入力項目を毎回手作業で補うことになり、現場の負担が増えます。デモでは、実際の診療内容を想定して入力しやすさを確認しましょう。

端末で操作しやすいか

電子カルテアプリを検討する場合、スマートフォンやタブレットでどこまで操作できるかが重要です。閲覧中心なのか、診療記録の入力、処方、検査オーダーまで対応するのかを確認しましょう。

画面が小さい端末では、入力欄が多いと操作しにくい場合があります。診察室や処置室、訪問先など、利用場所ごとの操作性を試すことが大切です。

連携範囲が十分か

電子カルテアプリは、医事会計や予約、問診、検査、画像管理、オンライン診療などと連携して使うことがあります。連携できる範囲が広いほど、転記や二重入力を減らしやすくなります。

ただし、連携には追加費用や設定作業が必要な場合もあります。既存システムを使い続けるなら、対応可否だけでなく、データ反映のタイミングまで確認しましょう。

安全管理に対応できるか

電子カルテアプリでは、患者情報を守るための安全管理が欠かせません。利用者ごとの権限設定や操作ログ、通信の保護、バックアップ、障害時の復旧手順を確認しましょう。

安全管理の基準を確認する際は、厚生労働省が公開している令和７年度版の医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策チェックリストも参考になります。製品機能だけでなく、院内の運用体制も見直すことが重要です。

参考：医療機関等におけるサイバーセキュリティ対策チェックリスト｜厚生労働省

▶外来診療向けの電子カルテアプリ

ここからは、ITトレンドに掲載されている電子カルテ製品を特徴別に紹介します。まずは、外来診療の受付・診察・会計の流れを整理しやすい製品です。端末対応やクラウド利用、医事会計連携、診療科への適合性を資料で確認しましょう。

▶医事会計に強い電子カルテアプリ

次に、診療記録と医事会計の連携を重視したい医療機関向けの製品を紹介します。診察後の会計処理やレセプト業務まで含めて効率化したい場合は、電子カルテと医事会計のつながりを確認しましょう。

▶幅広い運用に対応する電子カルテアプリ

ここでは、病院での利用や在宅診療、複数部門での情報共有など、幅広い運用を検討しやすい製品を紹介します。利用規模や診療体制、既存システムとの連携範囲を比較し、自院の運用にあうか確認しましょう。

電子カルテアプリ導入時の注意点

電子カルテアプリは、導入すればすぐに業務が改善するものではありません。現場の運用や既存データ、セキュリティ、職員教育まで準備することで、導入後の混乱を抑えやすくなります。

紙カルテ移行の範囲を決める

紙カルテから電子カルテへ移行する場合、過去の記録をどこまで電子化するかを決める必要があります。全患者分を移すと作業量が大きくなるため、通院中の患者や必要情報から始める方法も一手です。

スキャン保存や要約入力、診療開始日からの新規入力など、移行方法は医療機関ごとに異なります。移行作業を誰が行うかまで決めておきましょう。

院内ルールを整える

電子カルテアプリを導入する前に、入力ルールや確認手順を整えることが大切です。略語の使い方やテンプレートの登録方法、修正時の承認、患者説明時の画面共有などを決めておきます。

ルールが曖昧だと、職員ごとに入力内容がばらつき、情報共有が難しくなります。導入時の研修では、実際の診療場面に近い操作を試しましょう。

障害時の対応を確認する

クラウド型やアプリ型の電子カルテでは、通信障害やシステム停止時の対応を確認しておく必要があります。診療を継続するため、代替手順や問い合わせ先を事前に決めておきましょう。

バックアップの取得頻度や復旧にかかる目安、障害時の情報提供方法も比較ポイントです。サイバー攻撃を想定した事業継続計画も検討すると安心です。

医療DXの流れを確認する

電子カルテを選ぶ際は、今後の医療DXの流れも確認しましょう。電子カルテ情報共有サービスは、全国医療情報プラットフォームの取り組みの一つとして、厚生労働省が案内している仕組みです。

将来的に診療情報提供書や検査結果などの共有が広がる可能性を踏まえると、標準化や外部連携への対応は重要です。製品資料で対応方針を確認しましょう。

参考：電子カルテ情報共有サービス｜厚生労働省

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電子カルテのアプリ利用に関するFAQ

電子カルテアプリを比較する際は、費用や機能だけでなく、運用開始後の使いやすさも気になるでしょう。ここでは、導入前に多い疑問を整理し、比較時に確認したいポイントを解説します。

Q１：電子カルテアプリはスマートフォンだけで使えますか？

スマートフォンで閲覧や一部入力に対応する製品はあります。ただし、診療記録の詳細入力や会計処理はパソコンやタブレットのほうが操作しやすい場合があります。スマートフォンだけで完結する前提にせず、診察室、受付、訪問先での使い分けを確認しましょう。

Q２：クラウド型とオンプレミス型はどちらがよいですか？

院内サーバの管理負担を抑えたい場合は、クラウド型が候補になります。一方で、既存システムとの連携や院内ネットワークの方針によっては、オンプレミス型があう場合もあります。自院の規模や情報システム体制、セキュリティ要件で比較しましょう。

Q３：レセプトコンピュータとの連携は必要ですか？

診療後の会計や診療報酬明細書作成を効率化したい場合は、連携の確認が重要です。一体型なら入力の流れをまとめやすく、連携型なら既存のレセプトコンピュータを活かせる場合があります。現在の会計業務にあう方式を選びましょう。

Q４：在宅診療でも電子カルテアプリは使えますか？

在宅診療向けに、訪問先での閲覧や入力に対応する製品があります。患者宅で過去記録や処方を確認できれば、帰院後の入力作業を減らしやすくなります。ただし、通信環境や端末紛失時の対策、複数職種での情報共有ルールを確認してください。

Q５：導入前に何を準備すべきですか？

まず、自院の診療科や患者数、受付から会計までの業務フロー、既存システムを整理しましょう。そのうえで、紙カルテ移行の範囲や職員の操作研修、セキュリティルールを決めます。デモでは実際の診療場面を想定して試すことが大切です。

まとめ

電子カルテアプリは、診療記録の入力や検索、受付や会計との連携、在宅診療での情報確認を支援する仕組みです。選定時は、診療科への適合性や端末での操作性、外部連携、セキュリティ、サポート体制を比較しましょう。

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