中小企業がオンラインストレージを導入する目的
中小企業がオンラインストレージを導入する主な目的は、以下の３つです。
- ■業務効率化と生産性向上
- ・どこからでもアクセスできる環境を整備したい。
- ・チーム間でスムーズに情報共有したい。
- ■データのバックアップ・災害対策（BCP）
- ・自動バックアップ機能を活用したい。
- ・災害時の事業継続を強化したい。
- ■コスト削減と運用の効率化
- ・オンプレミスサーバの維持費を削減したい。
- ・IT管理の手間を減らしたい。
中小企業向けオンラインストレージのメリット
中小企業がオンラインストレージを導入することで得られる主なメリットを３つ紹介します。
- ■手軽に導入・拡張できる
- 中小企業にとって、初期費用を抑えたオンラインストレージは導入しやすく、コスト負担を最小限に抑えられます。必要に応じてストレージ容量を追加できるため、事業の成長にあわせてスムーズに拡張可能です。また、クラウド環境のため、専任のIT担当者がいなくても簡単に運用・管理できます。
- ■セキュリティ対策を強化できる
- アクセス制御やデータ暗号化、多要素認証（MFA）などの機能により、情報漏えいや不正アクセスのリスクを軽減可能です。限られたITリソースのなかでも、高いセキュリティを手軽に実現できることは、中小企業にとって大きな利点です。
- ■チームコラボレーションの強化
- オンラインストレージは、ファイルのバージョン管理や同時編集が可能で、複数人での作業を円滑に進められます。常に最新データを共有できるため、情報の行き違いを防ぎ、業務の効率化と生産性向上を実現します。
ITトレンドでは、中小企業向け製品をはじめ、多様なオンラインストレージサービスを取り扱っています。詳しい製品情報が知りたい方は、以下のボタンより一括資料請求をご利用ください。
中小企業向けオンラインストレージの選び方
中小企業がオンラインストレージを選ぶ際に、特に考慮すべきポイントを紹介します。
小規模なチーム向けプランの有無
中小企業は従業員数が限られているため、少人数向けのプランが適しています。無料プランや低コストのエントリープランを提供しているサービスを選ぶことで、初期費用を抑えた導入が可能です。
また、事業の成長にあわせてアップグレードできる柔軟性も重要です。少人数のチーム向けプランは、ストレージ容量やユーザー数に制限がありますが、必要な機能が揃っており、コストを抑えながら業務効率を向上できます。
スマートフォン・タブレットへの対応
中小企業でも、テレワークや外出先での業務対応が増えているため、スマートフォンやタブレットからのスムーズなアクセスは必須です。オンラインストレージを選定する際は、モバイルアプリの操作性や、オフライン環境での利用可否を確認しましょう。
モバイルアプリの使いやすさや、オフラインモードの有無も重要です。オフライン対応があれば、インターネット接続がない環境でもデータ閲覧や編集が可能です。さらに、デバイス認証や指紋認証などのセキュリティ機能が備わっているかも確認し、情報漏えいのリスクを最小限に抑えましょう。
セキュリティ機能の充実度
オンラインストレージ導入時には、セキュリティ対策の充実度が重要です。データ暗号化やアクセス管理機能が備わっているかを確認しましょう。
例えば、エンドツーエンド暗号化（E2EE）機能があれば、通信中だけでなく保存データも暗号化されます。ユーザーごとの閲覧・編集権限を細かく設定できると、不必要なアクセスを防げます。また、IPアドレス制限や特定端末からのアクセス制限、多要素認証（MFA）など、不正アクセスを防ぐ機能も重要です。
さらに、定期的な自動バックアップやバージョン管理、データ復旧機能の有無も確認しておくべきポイントです。これらの機能を備えたオンラインストレージを選ぶことで、業務効率を維持しながら安全なデータ運用が可能になります。
システムの操作性
中小企業では、従業員のITスキルにばらつきがあるため、簡単に操作・管理できるオンラインストレージを選びましょう。選定時には、以下のポイントを考慮してください。
- ■シンプルな操作性
- 直感的に使えるインターフェースを備えたサービスを選び、従業員が短期間で習熟できるかを確認しましょう。
- ■導入サポートの充実度
- 説明会の開催やトレーニングプログラムを提供しているサービスを選ぶことで、操作方法やセキュリティ意識を向上できます。
- ■サポート体制の有無
- トラブル時のカスタマーサポート対応を確認し、従業員が安心して運用できる体制を整えましょう。
従業員のITリテラシーに配慮したオンラインストレージを選ぶことで、業務の効率化とデータ管理の安全性が確保され、運用の手間も軽減されます。
中小企業におすすめのオンラインストレージサービス
ここからは、中小企業向けのオンラインストレージサービスを厳選して紹介します。それぞれの特徴や価格を比較し、自社に最適なサービスを見つけましょう。
GigaCC ASP
- 企業が求めるセキュリティ要件に対応し情報漏えいリスクを極小化
- ファイル共有作業や管理作業の自動化・効率化、負荷軽減を実現
- 2002年より提供開始。国産サービスとして豊富な導入実績
日本ワムネット株式会社が提供する「GigaCC ASP」は、企業間の安全なファイル共有や大容量データの受け渡しに対応するオンラインストレージです。少人数から利用できるため、部署やプロジェクト単位でスモールスタートしたい中小企業にも適しています。ファイル共有・転送に加え、アクセス権限や操作履歴の管理などのセキュリティ機能を備えており、社外とのデータ共有を安全に行えます。
Fleekdrive
- 簡単＆分かりやすい操作で社内や取引先とのファイル共有を効率化
- より速く、より簡単に必要なファイルをわかりやすく文書管理
- 徹底したセキュリティ環境で安心安全にファイル共有
株式会社Fleekdriveが提供する「Fleekdrive」は、ファイル共有・共同作業・管理をクラウド上で行えるオンラインストレージです。基本的なファイル共有に対応するTeamプランは10ユーザーから利用でき、小規模な組織や部署単位でも導入しやすい料金体系です。アクセス権限やバージョン管理などの機能も備え、30日間の無料トライアルで操作性を確認してから導入できます。
使えるファイル箱
- エクスプローラーで利用可 使い慣れた操作で簡単導入を実現
- ユーザ数無制限×柔軟な権限管理でセキュリティ/業務効率大幅UP↑
- 2要素認証/2重暗号化/アクセスブロックなどセキュリティ対策も◎
使えるねっと株式会社が提供する「使えるファイル箱」は、ユーザー数無制限で利用できる法人用クラウドストレージです。従業員数の増加にともなうライセンス費用を抑えやすいのが特徴です。1TBから導入でき、ファイル共有やバックアップ、アクセス権限管理などに対応。30日間の無料トライアルも用意されています。
DirectCloud
- 取引先とのファイル共有が簡単でセキュア！
- ユーザー数無制限！定額制によるコスト削減
- 業界最多のログ取得が可能！強固なセキュリティ対策
株式会社ダイレクトクラウドが提供する「DirectCloud」は、ファイル共有やデータ管理を効率化する法人向けクラウドストレージです。中小企業向けの料金プランが用意されており、ユーザー数無制限で利用できます。従業員の増加によるアカウント費用を抑えやすく、アクセス制御やログ管理、外部共有などの機能も搭載。人数の多い企業でもコストを管理しながら導入しやすいサービスです。
純国産クラウドストレージ Fileforce
- オンプレの操作性とアクセス権限設計を維持してクラウド化
- 開発・運用・データ保管・サポートまですべて国内
- 25,000社以上導入。国産クラウドファイルサーバー(SaaS) No.1
ファイルフォース株式会社が提供する「Fileforce」は、社内外のファイル共有や一元管理に対応する法人向けクラウドストレージです。中小企業向けのSmall Businessプランが用意されており、10IDから導入できます。初期費用をかけずに始められるほか、アクセス権限やログ管理などのセキュリティ機能も搭載。小規模から段階的にクラウドストレージを導入したい企業に適しています。
Google Drive （グーグル合同会社）
- 文書やスライドを共同編集可能！チーム作業を効率化
- プラン次第で容量無制限！大人数での共有も可能
- AIを活用した高度な検索機能を搭載！情報が埋もれない
Dropbox （Dropbox Japan株式会社）
- 長期間保存されるバージョン履歴から復元！ミスをしても安心
- 社外の人ともデータ共有！セキュリティも万全
- 30日間の無料トライアルあり！使用感を確認してから導入可能
KDDIファイルストレージ （KDDI株式会社）
- 国内DC保存や暗号化、端末・IP制限など高セキュリティ対応。
- 大容量ストレージを低価格で提供し、柔軟な契約が可能。
- 一時URL発行や時限公開で安全なファイル連携を支援。
Everidays （株式会社yett）
- エクスプローラ/Finderのように直感的に利用可能
- Microsoft Azure国内DCで保管し複数拠点にバックアップ
- 初期費用0円、ユーザー数無制限の料金プラン
より多くのオンライストレージサービスが知りたい、という方は以下の記事も参考にしてください。
まとめ
中小企業にとってオンラインストレージは、業務効率化やセキュリティ強化のために欠かせないツールです。選び方のポイントや注意点を理解し、自社に最適なサービスを導入することで、データ管理の課題を解消しましょう。
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