社内でのライブ配信の活用シーンは？注意点や配信システムも紹介

社内におけるライブ配信の活用シーン

まずは、ライブ配信が社内ではどのように活用されているのかを見ていきましょう。

社内広報や情報を共有する

全国に拠点がある企業であれば、全体会議や表彰式などのイベントで本社に集まるためにスケジュール調整や場所の確保、交通費の支払いなど手間になることが多くあるでしょう。このような場面でライブ配信を活用すれば、社内のイベントや会議を手間をかけず中継によって情報発信が可能です。

また、議事録などテキストベースで情報共有すると、正確に伝わらないこともあります。ライブ配信なら、会議の空気感や文字では伝わりにくい細かいニュアンスも共有可能です。

社内研修に利用する

外部から研修の講師を呼ぶ場合、一ヶ所の会場でしか研修を受けることができませんが、ライブ配信ならどこにいてもつながるので、複数拠点がある企業でも研修がしやすいでしょう。会場の確保や、移動による交通費も発生しないため、コストの削減にもなります。

このように社内研修にライブ配信を活用することで、時間短縮やコストの削減が見込めます。

社内でライブ配信をする際の注意点

つづいて、社内でライブ配信をする際の注意点を見ていきましょう。

セキュリティ対策ができているか

動画の内容に重大な機密情報などが含まれるケースもあるでしょう。セキュリティレベルが低ければ不正アクセスによって外部からも閲覧できてしまいます。機密情報の漏えいにつながる危険性もあるため、通信の暗号化や、安全なレベルのパスワードを設定しましょう。

また、権利・許諾についても注意しなければなりません。例えば、社員や講師が動画に映っている場合、肖像権があるので本人の許諾がなければ配信できません。自社の敷地以外で撮影する場合は、撮影の承諾を得る必要があります。

配信・受信の環境が整っているか

ライブ配信を行うにあたっては、撮影用のカメラやマイク、受信側はモニターやスピーカーが必要です。また、複数の拠点に対してライブ配信を行う場合は、安定した通信ができるようなネットワーク環境も重要です。

配信環境を整えるためにライブ配信システムを導入すると良いでしょう。

おすすめのライブ配信システム比較

ここからは、ITトレンド編集部がおすすめするライブ配信システムを紹介します。製品を比較して最適なものを選択しましょう。

necfru Media Cloud

株式会社ネクフル

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necfru Media Cloud の比較ポイント

• AWSパートナーが提供する動画配信ソリューション
• 想定されているほぼ全ての動画サービスが可能(資料参照)
• 配信〜コンテンツ管理まで、動画関連の仕組みは何でも構築可能

株式会社ネクフルの「necfru Media Cloud」は、AWSサーバを利用した動画オンデマンド/ライブ配信ソリューションです。AWSはAmazonが提供するクラウドサービスであり、使ったデータ量に応じた課金システムなのでコストを最小限に抑えられるでしょう。

さらに、CMSなど既存システムへの組み込みや、ECサイトとの融合が可能で、拡張性の高さも特徴です。そのほか、サーバ障害時の復旧対応などサポートが充実しています。

necfru Media Cloudの価格・評判は？製品詳細ページはこちら

C-stream

株式会社大宮商会

C-stream の比較ポイント

• 月額料金5,000円からの超低価格
• 動画投稿からエンコード、ログ出力まで管理サイトから簡単に可能
• 動画配信用会員サイト(E-learningASP)も+5,000円/月で利用可能

「C-stream」は株式会社大宮商会が提供しており、データの配信量で月額料金が決まるストリーミング配信サービスです。ひと月あたり10GBまでなら月額5,000円となり、同時配信数と動画容量は無制限です。また、初期費用は無料なので導入しやすいでしょう。

タグを動画配信サイトに埋め込むことで動画が再生できる仕組みですが、このタグを管理できるホストを制限できるため、不正流出のリスクを抑えられます。

C-streamの価格・評判は？製品詳細ページはこちら

「Mediasite」はシステムの導入からコンテンツの作成・管理まで充実したサポートを受けられるシステムです。アップロードしたサーバ上で編集や設定を行うことが可能。分析も簡単にできるため、改善を繰り返すことで最適なライブ配信が実現するでしょう。

ほかにもライブ配信ができるシステムがあるので、さまざまな製品を比較したい方は以下の記事もご覧ください。

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システムや機材をそろえて、有益なライブ配信を！

社内でライブ配信を行えば、会議や研修がリアルタイムで実現できます。一ヶ所に集まって会議や研修をしていた企業であれば時間とコストの削減が可能です。

しかし、動画内で社内の機密情報を扱うケースもあるため、セキュリティには十分注意しましょう。また、撮影する場所によっては権利者に撮影の許諾を得る必要もあります。システムや機材、環境を整えて、品質の高いライブ配信を行いましょう。