動画配信システムを内製するなら？自社で作る範囲の見極め方

ITトレンドがおすすめする製品・サービス

■内製との組みあわせ方別

• HTML/CSS編集で独自の動画サイトを構築する：ソーシャルキャスト
• プレーヤーを自社サイトに埋め込んで使う：SmartSTREAM、Mediapack、Online video player
• 管理画面から動画配信サイトやポータルを構築する：ULIZA、ネクプロ、J-StreamEquipmedia

■開発・導入の支援別

• APIで自社システムと連携できる：ソーシャルキャスト、ULIZA、ネクプロ、Mediapack
• CRMやLMS・CMSなどの外部システムと連携する：ネクプロ、Mediapack
• 導入時の相談や技術的なサポートを受けられる：ULIZA、ネクプロ、SmartSTREAM

動画配信システムを構成する機能の洗い出し

動画配信システムは、1つの機能ではなく、複数の機能を組みあわせて成り立っています。内製の検討では、まず機能を分解して、それぞれに必要な作業を把握しましょう。

視聴者が使うプレーヤーと視聴ページ

視聴者が直接触れるのが、動画を再生するプレーヤーと、動画を一覧で見せる視聴ページです。再生や停止、倍速、画質の切り替え、字幕の表示などの機能が求められます。

パソコン、スマートフォン、タブレットなど、機器やブラウザーによって再生の仕組みが異なるため、対応の範囲が広いほど作業が増えます。視聴者が使う環境を、先に整理しておきましょう。社内向けなら、会社が支給する端末の種類で絞れる場合もあり、対応の範囲を決めやすくなります。

動画の取り込みと変換

登録された動画を、さまざまな機器で再生できるように、形式や画質を変換する処理です。1本の動画から、複数の画質の動画を作り、回線の速度に応じて切り替えられるようにする場合もあります。

変換の処理は、動画の長さに比例して時間がかかり、多くの計算資源を使います。同時に多くの動画が登録されたときの処理の順番や、失敗したときの再実行も、設計に含める必要があります。変換が終わるまで動画を公開できないため、登録から公開までに必要な時間も、運用の中で見込んでおきましょう。

配信と管理を支える機能

変換した動画を視聴者に届ける配信の機能に加え、視聴者の認証、公開範囲の設定、視聴の記録、管理者向けの画面も必要です。ライブ配信に対応するなら、映像を受け取って即座に配信する仕組みも加わります。

これらの機能のうち、どこまでを実装するかで、開発の規模が大きく変わります。最初に必要な機能を絞り、後から追加する計画にすると、開発の負担を抑えられる場合があります。例えば、最初はオンデマンド配信だけを作り、ライブ配信は需要を見てから検討する進め方があります。

内製に向く機能と外部サービスを使う機能

すべてを内製するか、すべてを製品に任せるかの二択ではありません。自社の強みが出る部分を内製し、専門性の高い部分は外部の動画配信システムを使う、という分け方が考えられます。

自社の要件が反映される部分

視聴ページのデザイン、会員情報との連携、社内の別システムへの接続など、自社の業務に固有の要件が多い部分は、内製の価値が出やすい領域です。既製の製品では、細かな要望に対応できない場合があります。

反対に、標準的な動画再生の機能は、どの企業でも必要な部分です。自社の独自性が生まれない部分まで内製すると、開発と保守の負担に見あう価値が得られない可能性があります。

専門性と負荷の大きい配信基盤

大量のアクセスを受けても動画を安定して届ける配信基盤は、専門の知識と、継続的な設備への投資が必要な部分です。アクセスが急に増えたときの対応や、遠方の視聴者に届ける工夫も求められます。

この部分を、外部の配信基盤やCDNのサービスに任せ、自社は画面や認証の開発に集中する分け方があります。外部に任せる部分の費用と、内製した場合の人件費を比べて判断しましょう。人件費には、開発の期間だけでなく、公開後の保守に充てる時間も含めます。

APIやSDKを使った組みあわせ

APIやSDKは、外部のサービスの機能を、自社のシステムから呼び出すための仕組みです。動画の保存や変換、配信を外部の動画配信システムに任せ、画面から呼び出す形で連携できる製品があります。

提供されるAPIの範囲は製品によって異なり、使いたい機能が呼び出せるとは限りません。自社で作りたい機能が、APIで実現できるかを、サンプルのプログラムや資料も見ながら、導入前に提供会社へ問い合わせましょう。

動画配信システムの内製にかかる開発と保守の負担

内製は、作って終わりではなく、運用を続けるための負担も発生します。開発に必要な人材、品質の維持、保守の体制を、あらかじめ見積もっておきましょう。

開発に必要な人材とスキル

動画配信の開発には、動画の形式や配信の方式に関する知識、Webの画面の開発、サーバーの構築と運用の知識など、複数の分野の経験が求められます。1人の担当者で、すべてを担うのは負担が大きくなります。

社内に経験者がいない場合は、外部の開発会社に依頼する方法もあります。依頼する場合も、運用開始後に自社で保守できるよう、設計の資料を残してもらいましょう。開発会社との契約で、保守の窓口と費用の範囲もあらかじめ決めておくと安心です。

端末やブラウザーの変化への対応

スマートフォンのOSやブラウザーは、定期的に更新され、動画の再生に関わる仕様が変わる場合があります。内製したプレーヤーが、更新後に正しく動かなくなる可能性もあります。

新しい機器やブラウザーへの対応を、継続的に確認する体制が必要です。外部のプレーヤーや動画配信システムを使うと、こうした変化への対応を提供会社に任せられる場合があります。

運用開始後の保守と障害対応

配信中に動画が再生できなくなった場合、原因は、動画の変換、配信サーバー、ネットワーク、視聴者の機器など、複数の可能性があります。切り分けて対応するには、監視の仕組みと、調査できる担当者が必要です。

夜間や休日の配信がある場合は、障害の連絡を受ける体制も欠かせません。担当者の人数が限られると、対応が属人化するため、手順書の作成と、複数人での分担を検討しましょう。外部の保守サービスと契約して、夜間の一次対応を任せる方法もあります。

ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で動画配信システムの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

内製で見落としやすい配信の費用と権利の扱い

内製を検討するときは、開発費だけでなく、配信にかかる費用や、動画の権利の保護も含めて見積もる必要があります。見落としやすい項目を整理します。

配信量に応じて増える通信費用

動画の配信では、視聴者の数と動画の画質に応じて、通信量が増え、費用も増えます。クラウドの配信サービスを使う場合は、転送量に応じた課金が多く、視聴が増えるほど費用が上がります。

内製の費用の見積もりには、開発費に加えて、この通信費用を含めます。想定する視聴者数から月間の配信量を概算し、製品の料金と比べておくと、判断しやすくなります。

著作権保護とセキュリティの実装

社外秘の動画や、有料で提供する動画では、視聴者の認証、URLの有効期限、動画の暗号化などの実装が必要になる場合があります。これらは、実装に誤りがあると、情報の漏えいにつながります。

製品には、これらの機能があらかじめ用意されている場合があります。内製する場合は、必要なセキュリティの水準を決めたうえで、実装と確認に必要な工数を見積もりましょう。

内製か製品導入かを判断する手順

内製と製品導入のどちらが適しているかは、必要な機能、期間、社内の体制によって変わります。判断の材料を、順に整理しましょう。

必要な機能と公開時期の整理

まず、動画配信で実現したいことを書き出し、必須の機能と、あれば望ましい機能に分けます。公開したい時期が近い場合は、開発に時間がかかる内製より、製品の利用が向いている場合があります。

必須の機能のうち、既製の製品で満たせない項目があるかを確認します。満たせない項目が少なければ、製品を使い、足りない部分だけを補う方法も考えられます。製品の機能が不足する場合は、APIで連携できる範囲も確認しておきましょう。

試用や試作による比較

製品の無料トライアルや、小さな範囲の試作を使うと、実際の手間や課題が見えてきます。数本の動画を登録し、画面の見え方、操作の手間、連携の可否を確かめましょう。

試作の結果をもとに、開発費、保守の人員、通信費を含めた概算を作り、製品の料金と比較します。複数の製品を資料請求すると、内製の費用が妥当かを判断しやすくなります。

内製の範囲を絞れる動画配信システム一覧

自社で開発する部分と外部サービスに任せる部分を切り分けられるよう、API連携や埋め込み、ノーコード構築などの特徴をまとめました。

自社開発の負担を減らす製品の紹介

配信基盤やプレーヤー、管理画面など、自社で開発する範囲を減らせる動画配信システムを紹介します。API連携やカスタマイズの対応範囲にも注目して比較しましょう。

ソーシャルキャスト

株式会社ストランダー

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《ソーシャルキャスト》のPOINT

1. 動画ビジネスに不可欠な仕組みがこれ１つで揃う
2. 収益化を可能にする動画コンテンツの課金機能
3. 動画の販売・視聴分析や販売戦略の立案をフォローするAIアシスト

ULIZA

株式会社PLAY

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《ULIZA》のPOINT

1. 動画ビジネスをサポート。豊富な実績と知見で安定配信を実現
2. ビジネスを加速する動画配信に必要な機能を多数搭載
3. 経験豊富な専門スタッフによるストレスのないテクニカルサポート

ネクプロ

株式会社ネクプロ

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《ネクプロ》のPOINT

1. 多様な配信方法＋豊富な機能で一元管理
2. 視聴行動を把握し、CRMとも連携可能
3. メディアサイト構築も簡単。会員制、有料制などにも対応

まとめ

動画配信システムを内製するなら、機能を分解し、自社の要件が反映される部分だけを内製する考え方が現実的です。配信基盤や変換の処理は、外部のサービスの利用も選択肢に入ります。開発、保守、通信費用の負担を見積もったうえで、動画配信システムの製品を資料請求で比較しましょう。