製造原価とは？売上原価との違いや計算方法について詳しく解説

製造原価とは

製造原価とは製品を製造する際にかかった原価の合計です。

製造業の場合、「商品を仕入れて作る」製造活動と「商品を売る」営業活動がありますが、どちらの活動でもさまざまな原価が発生します。製造原価は製造活動で発生した費用をすべて合算したもので、原料や設備の費用、人件費などが含まれます。

なお、製造原価を算出する際は「材料費」「労務費」「経費」の３つに分類することで、どこに無駄な費用が発生していて、何を改善すべきかがわかります。たとえば、材料費が増大しているなら、歩留まりが発生して製品を加工する際に必要なネジなどの部品が多く余っているかもしれません。労務費が増大している場合は、どこかの製造工程において人員過剰となっているかもしれません。このような分析ができ、製造原価を削減すれば利益の向上に結びつくので、製造原価を細分化して正しく計算することが重要といえます。

売上原価との違い

売上原価とは、売れた商品の仕入れや製造にかかった原価のことです。主に小売業で使われる言葉で、「仕入れ原価」が該当します。

重要なポイントは、売上原価は売れた商品に対して発生する原価であるということです。これは売れていないものも原価の対象とした場合、売上高から原価を差し引くとマイナスになることがあるからです。

製造原価の場合は、製造にかかった原価を合計して計算します。それに対して売上原価は、期首の在庫金額と当期仕入高を合計し、期末の在庫高を差し引いて求めます。このように売上原価と製造原価の違いは計算の対象が変わる点です。ただし、自社内で製造したものを売る場合は、製造原価も売上原価に含まれます。

売上原価についてもっと詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

製造原価の分類方法

つづいて、製造原価にはどのような費目があるのか分類方法を見ていきましょう。

形態別での分類

前述のとおり、製造原価は「材料費」「労務費」「経費」の３種類に分類されます。

材料費

主に商品を製造するときに必要な材料や燃料の費用のことです。また、製造で使われる消耗品なども含まれます。

労務費

労務費は商品を製造している従業員の賃金などの費用です。基本給以外に、賞与や福利厚生費なども含まれます。

経費

材料費や労務費に分類できないものを経費と呼びます。工場の賃貸料や水道・電気などの光熱費、使用している設備の原価償却費などです。

製造原価を計算する際は、この３つの原価を合計します。原価を抑えて利益を出すためにも、原価の種類を把握しておきましょう。

直接費と間接費での分類

製造原価は、直接費と間接費にも分けることもできます。直接費と間接費はさらに形態別で分けられるため、全部で６分類になります。では、直接費と間接費とはどのようなものか見ていきましょう。

製品の生産に直接かかわる「製造直接費」

直接費とは製品の製造に直接関わる費用のことで、「直接材料費」「直接労務費」「直接経費」に分類できます。

直接材料費

直接材料費とは製品に直接使われる材料費のことです。例えば、自動車の製造であれば鉄やアルミなどの材料や、部品を繋ぎとめるネジなどが該当します。

直接労務費

直接労務費は製品の製造に直接関わり、実務作業を行った従業員の賃金などです。

直接経費

直接製品の製造に関わった費用のうち、材料費と労務費以外の費用のことです。一部の製造工程を外注していれば、外注加工費も直接経費に含まれます。

製品の生産と直接かかわらない「製造間接費」

間接費とは製造に直接関わらない、「間接材料費」「間接労務費」「間接経費」があります。

間接材料費

間接材料費はどの製品にどれくらいの量を使ったか測定できない材料費のことです。例えば、製造に必要な潤滑油やさまざまな製品に共通して使う塗料などです。間接材料費はさらに細分化でき、塗料などは「補助材料費」、潤滑油などは「工場消耗品」、工具などは「消耗工具備品費」に分類されます。

間接労務費

製造する際は現場の従業員以外に、生産管理や品質管理などを行う担当者もいます。このような直接製造に関わらない人の労務費が間接労務費になります。また、現場の従業員が設備のエラーなどで一時待機する時間が含まれる場合もあります。

間接経費

製品の製造に必要な光熱費や設備の減価償却費のうち、特定の製品との関わりを明確にできない経費が該当します。

なお、間接費は生産量や機械の稼働時間などを基準にして配賦計算を行います。明確に何にどれくらいの費用がかかったのかを把握できないので直接費よりも改善が難しいかもしれませんが、システム化によってランニングコストを削減することは有効でしょう。

製造原価の計算方法

製造原価は、基本的には分類された６種類の費用を合計して求めます。しかし、企業では常にすべての製品が完成している状態ではありません。当然、まだ製造途中で未完成で仕掛け状態のものもあります。製造原価を計算するときは、このような仕掛け品を除外しなければなりません。

当期の製造原価を計算する際は、当期の総製造費用に期首の材料・仕掛品の棚卸高を加えます。最後に、期末の仕掛品や未使用の材料費などを差し引くことで求められます。

製造原価の計算をはじめ、原価管理の計算には正確性が求められます。さらに、計算後はそれらを分析する必要があります。Excelを使用している企業は少なくありませんが、専門的な知識が必要であったり、情報の抜け漏れやミスをチェックする工数がかかったりなどの課題があります。

こうした課題を解決し、効率よく原価管理を行うには、原価管理システムの導入がおすすめです。以下の記事ではおすすめの原価管理システムを紹介しています。ぜひご覧ください。

製造原価の計算はシステムにお任せ

製造原価は利益を左右するので、できる限り無駄を省くことが重要です。そのためには製造原価を細分化して、どこに費用がかかっているのかを把握しなければなりません。

製造原価は材料費・労務費・経費に大きく分けられ、直接費・間接費で分けると合計で６種類に分類されます。正しく製造原価を計算・分析し、利益を出すために工程などを最適化しましょう。

計算や分析を、ミスや手間なく行うには、原価管理システム導入も検討してみましょう。