建設業におすすめの原価管理システム徹底比較！選び方も解説

建設業向け原価管理システム比較

まずは建設業向けに作られた原価管理システムや工事原価管理ソフトを紹介します。

アラジンオフィス

株式会社アイル

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アラジンオフィス の比較ポイント

• 基本パッケージにカスタマイズ可能なイージーオーダーパッケージ
• 案件No.をキーにすべての状況が確認可能
• 案件単位で収支が出せ、会社の事業全体が見渡せる

株式会社アイルが提供する原価管理システム「アラジンオフィス」は、案件ごとの原価管理が可能です。原価管理機能だけでなく工事の案件管理や請求書発行といった収支管理業務を行えます。また、必要に応じて導入する機能をカスタマイズできるのも特徴の１つです。

提供形態にはパッケージソフト、オンプレミス、クラウド、ハードウェアがあり、要望にあわせて自在に選べるでしょう。アラジンオフィスは販売と施工を行っている企業のほか、施工管理や個別受注生産管理を行いたい企業におすすめです。

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どっと原価NEO

株式会社建設ドットウェブ提供の「どっと原価NEO」は、小～中堅規模の企業に対応した建設業向け原価管理システムです。オリジナル帳票をエクセルで作れるため、これまでエクセルで業務を行っていた企業では使いやすいでしょう。また、国内の主要な会計ソフトや給与ソフトと連動できるのも強みです。

１台だけの導入にも対応し、オンプレミス型とクラウド型が用意されています。

本家シリーズ

株式会社アイキューブが提供する「本家シリーズ」は、建設原価をリアルタイムで把握できる原価管理システムです。「原価本家」のほかに、出面、入金支払、見積、歩掛などのツールが用意されており、工事代金の請求から外注先への発注や支払いまで、経理管理を一元化します。さらに、会計システムの奉行シリーズや弥生シリーズへの連携も可能です。

なお、本家シリーズはWindowsに対応したインストール型ソフトとして提供されています。

Workspro

「Workspro」は株式会社日立システムズが提供している建設業向け工事原価管理システムで、中堅規模の企業に適しています。工事物件情報や予算管理、個別原価管理機能といった基本機能に加え、建設業に欠かせない前受金や未成工事の出来高計上も可能です。また、会計データは会計システムや人事システムに連携できます。

パッケージ製品ながらも、画面の設定項目や帳票をカスタマイズできるのも嬉しいポイントです。導入時には専門知識を持ったSEがサポートするので、初めてでも安心して導入できるでしょう。

レッツ原価管理Go２

株式会社レッツが提供する「レッツ原価管理Go２」は、見積から発注原価・支払・請求といった建設業の業務を一元管理できるシステムです。現場のデータがそのまま経理のデータとして使えるので、基幹システムとしてどの部門でも活用できるでしょう。無料トライアルやオンラインデモがあるほか、導入時から手厚いサポートが受けられます。

インストール型とクラウド型があり、必要な機能を選択して利用も可能です。

原価管理が行える基幹パッケージや会計ソフト

つづいて、工事原価管理機能を備えた基幹パッケージ（ERP）や会計ソフトを紹介します。原価管理とあわせてさまざまな業務を効率化したい方におすすめです。

e2-movE

三谷商事株式会社が提供している「e2-movE」は建設・工事業向けERPパッケージで、販売管理、工事原価管理、建設会計、支払い管理、出面管理の５つの製品から成るシステムです。必要な機能を自由に組み合わせたシステムの構築が可能で、オプションも豊富に用意されています。

e2-movEはオンプレミス型として提供されておりますが、同社から工事原価、販売、会計のコアパッケージをクラウドで使えるシステムも提供されています。

PROCES.S

株式会社内田洋行ＩＴソリューションズ提供の「PROCES.S」は、30年以上にわたって約350社に導入されてきた建設工事業ERPシステムです。完成振替、建設業会計、見積計上など、建設業特有の処理が行えます。また、タブレット端末にも対応しており、場所を問わず工事情報の把握が可能です。

必要に応じてクラウドかオンプレミスから選ぶことができます。

勘定奉行11［建設業編］

「勘定奉行11［建設業編］」は株式会社オービックビジネスコンサルタント提供の財務会計ソフトで、工事原価管理機能を持ち建設業特有の会計業務の効率化を図ります。原価管理項目や間接費の配布を自由に設定できるので、正確な工事別原価の算出が可能です。また、Officeとの連携機能やSNS機能といった便利な機能もあるのが特徴です。

導入方法はオンプレミス型とインストール型から選ぶことができ、自社の課題や要望にあわせた運用モデルの構築を行えます。

以下の記事ではさまざまな業種で使える人気の原価管理システムを紹介しています。それぞれの製品がどういった業界に適しているかも紹介しているのでぜひ参考にしてください。

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建設業向け原価管理システムの選び方

建設業特有の商習慣など、自社に合った原価管理システムを導入するために、適切な選び方を見ていきましょう。

導入目的を明確にする

どういった目的で導入を考えているかによって、適切なシステムが変わってきます。たとえば工事に関わる業務全体の効率化が目的なら、契約から売上金回収までのデータを一元管理し、予算や進捗の管理が可能な工事管理システムを導入するといいでしょう。また、システムの導入経験が少なく、一つのシステムで効果を最大化したいのであれば、建設業会計に適したERPパッケージもおすすめです。

対して原価管理システムは、製品やサービスの原価を適切に管理するためのシステムです。このシステムを使って原価を分析することでコスト削減や利益率向上に繋がります。まずは自社の利用目的に合わせて、導入すべきシステムが何であるかを検討してみましょう。

データの一元管理機能はあるか

建設業の場合、基本的に事務所と各現場は離れています。工事の案件数が多くなり、現場の数が増えるほど、全拠点のデータを一元管理できる機能が業務の効率化に大きく役立ちます。

もし、一元管理できなければ、日々更新される原価データに集計が追いつかず、正確な原価計算が望めません。また、各拠点のデータを統合できれば、原価の状況を把握・分析し経営改善につなげることも可能です。

クラウドかオンプレミスか

原価管理システムには大きく分けて「オンプレミス」と「クラウド」の２種類があります。

オンプレミス型の場合、自社にサーバを設置しシステムを構築する必要があるため初期費用が大きくなりがちです。しかし、自社に合った機能を追加するなどカスタマイズ性が高いため、現場の要望に応えやすいでしょう。

クラウド型は提供事業者が管理しているサーバにインターネットなどの通信を介してアクセスする方法です。自社にサーバを設置する必要がないため初期費用を抑えられますが、従量課金型が多く、規模が大きい企業や長期の利用では割高になる場合もあるため注意が必要でしょう。ただし、ネット環境があればどこでも使えるため、現場からの日報報告が可能であったりと利点も多いです。スマートデバイスの利用が進んでいる企業と相性が良いでしょう。

国際会計基準の適用が可能か

近年、企業のグローバル化に伴って国際的な会計基準である「IFRS」が世界に広まっており、日本でも適用が進んでいます。2021年４月より、大企業を中心に強制適用されることが決まっているため、会計基準の変革期に新たなシステムの導入を検討している方はIFRSに適応可能かどうかも確認してみるといいでしょう。

参考：「収益認識に関する会計基準」への対応について｜国税庁

建設業での原価管理を徹底し、業務効率化・コスト削減！

原価管理システムを導入することで、業務効率を大きく改善できるでしょう。また、建設業向けの原価管理システムには、原価管理以外に工事管理を行う機能も搭載されていることが多いです。

まずはどのような目的で導入するのか明確にし、適した製品を選んでください。システムを使って原価管理を行い、業務の効率化やコスト削減を実現しましょう。