建設業におすすめの原価管理システム10選を紹介！選び方も解説！

ITトレンド編集部厳選！建設業向け原価管理システム７選

まずは、ITトレンド編集部がおすすめする建設業向けの原価管理システムを見ていきましょう。

株式会社建設ドットウェブが提供する「どっと原価NEO LT」は、小規模企業向けのシステムで、カスタマイズしやすさが特徴。工事の案件ごとに管理でき、部門別・工事別・発注者別に分析を行えます。案件の進捗率なども管理できるため、総合的な業務改善が可能です。

あさかわシステムズ株式会社が提供する「ガリバー匠」は、全社のデータを一元管理しリアルタイムな分析を行えます。シリーズの中でも小規模の建設業向け原価管理システムで、クライアント数が少ない場合に最適です。

自社の業務に合ったカスタマイズを行え、短期間で導入可能。導入後、事業拡大に合わせたシステム拡張や上位製品へのレベルアップもできます。

株式会社ミロク情報サービスが提供する「LA-cPRO 工事原価管理」は、多彩な分析機能を搭載した原価管理システムです。リアルタイムなデータ把握・分析で業務を見える化します。現場のニーズに合わせて柔軟にカスタマイズ可能。

消費税の改正などにも対応しているため長期間使えるシステムです。

株式会社ミキ情報システムが提供する「effitA」は、さまざまな業態に対応し導入しやすいシステムです。実績情報を一元管理することができるだけでなく、製品別の原価管理が可能。

また工事管理システムのように各工程の標準・実績を比較して、差異や原価分析を行えます。

あさかわシステムズ株式会社が提供する「ガリバーシリーズ」は、さまざまな企業に対応するパッケージです。前述の「匠」もシリーズの１つです。小規模～中堅企業の工事管理に対応。

すべてのデータを一元管理し、リアルタイムな原価計算・分析を実施できるシステムです。

株式会社マテハンソフトが提供する「KojiNEO」は、原価情報をベースに工事全体を管理します。他社会計ソフトとリアルタイムに連携し原価管理をサポート。実行予算管理も可能です。

また各部門で発生する経営・業務上有用なデータを一元管理・分析し、価値ある情報を生み出します。

「アラジンオフィス」

株式会社アイル

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「アラジンオフィス」 の比較ポイント

• 基本パッケージにカスタマイズ可能なイージーオーダーパッケージ
• 案件No.をキーにすべての状況が確認可能
• 案件単位で収支が出せ、会社の事業全体が見渡せる

株式会社アイルが提供する「アラジンオフィス」は、原価管理を行える工事管理パッケージです。原価管理だけでなく工事の案件管理や請求書発行といった業務を行えます。自社の必要性に応じて導入する機能をカスタマイズできるのも特徴の１つです。

【導入実績5000社超！】原価管理システム 「アラジンオフィス」の価格・機能・レビュー・導入事例

まだまだある！おすすめの建設業向け原価管理システム３選

ほかにもおすすめの建設業向け原価管理システムを見ていきましょう。

本家シリーズ

株式会社アイキューブが提供する「本家シリーズ」は、案件ごとの原価を一元管理するシステム。データはリアルタイムに更新され、各現場の進捗率や利益率を把握できます。オプションは豊富にあり、自社のニーズに合わせたカスタマイズが可能です。

JDL IBEX原価管理・工事台帳

株式会社日本デジタル研究所が提供する「JDL IBEX原価管理・工事台帳」は、建設業以外にも製造業など幅広い業種に対応。データ入力画面はシンプルで、誰にでも扱えます。取引内容を入力するだけで、工事台帳や原価管理の資料の作成が可能です。

レッツ原価管理Go２

株式会社レッツが提供する「レッツ原価管理Go２」は、基幹システムとしてどの部門でも使えます。入力したデータの一元管理が可能で、担当部署の入力が完了すると次の工程に進むリレー機能を搭載。業務の効率化を図れるだけでなく、二度打ちといった無駄の削減も可能です。

建設業向け原価管理システムの選び方

自社に合った原価管理システムを導入するために、適切な選び方を見ていきましょう。

自社の利用目的に合っているか

まずは、原価管理システムと似ており、建設業で使われることが多い工事管理システムとの違いを見ていきましょう。

工事管理システムは、契約から売上金回収までのデータを一元管理します。予算管理、現場の進捗状況の把握も可能です。主に工事に関わる業務全体の効率化が目的であり、機能が豊富で原価管理を行えるものもあります。

対して原価管理システムは、製品やサービスの原価を適切に管理するためのシステムです。このシステムを使って原価を分析することでコスト削減や利益率向上に繋がります。

工事管理システムと比較すると、搭載している機能の幅は限定的ですが、原価に特化した機能は充実しています。自社の利用目的に合わせて選ぶようにしましょう。

データの一元管理機能はあるか

建設業の場合、基本的に事務所と各現場は離れています。工事の案件数が多くなり現場の数が増えるほど、全拠点のデータを一元管理できる機能が業務の効率化に大きく役立ちます。

もし、一元管理できなければ、日々更新される原価データに集計が追いつかず、正確な原価計算が望めません。また、各拠点のデータを統合できれば、原価の状況を把握・分析し経営改善につなげることも可能です。

クラウドかオンプレミスか

原価管理システムには大きく分けて「オンプレミス」と「クラウド」の２種類があります。

オンプレミス型の場合、自社にサーバを設置しシステムを構築する必要があるため初期費用が大きくなりがちです。しかし、自社に合った機能を追加するなどカスタマイズ性が高いため、現場の要望に応えやすいでしょう。

クラウド型は提供事業者が管理しているサーバにインターネットなどの通信を介してアクセスする方法です。自社にサーバを設置する必要がないため初期費用を抑えられますが、カスタマイズの柔軟性はオンプレミスの方が高い場合が多いです。

また、従量課金型が多く、規模が大きい企業や長期の利用では割高になる場合もあるため注意してください。ネット環境があればどこでも使えるため、スマートデバイスの利用が進んでいる企業と相性が良いでしょう。

建設業での原価管理を徹底し、業務効率化・コスト削減！

原価管理システムを導入することで、業務効率を大きく改善できるでしょう。また、建設業向けの原価管理システムには、原価管理以外に工事管理を行う機能も搭載されていることが多いです。

まずはどのような目的で導入するのか明確にし、自社に適した製品を選んでください。システムを使って原価管理を行い、業務の効率化やコスト削減を実現しましょう。