原価管理システムランキングTOP３
まずはITトレンド資料請求ランキング上位の原価管理システムや原価計算・管理機能のあるERPを紹介します。
クラウドERP ZAC の比較ポイント
- プロジェクト着地見込みをタイムリーに把握し利益体質の組織へ
- 外注費・労務費など全てをプロジェクトに紐づけ原価計算を省力化
- スケジューラー、ガントチャートと連動した工数管理を実現
ITトレンド2020年間資料請求ランキング１位
株式会社オロが提供している「ZAC」は、プロジェクト別の原価計算に対応したクラウドERPです。仕入の費用だけでなく、外注・労務などに関する経費を全て紐づけて管理できます。
主な機能として、顧客管理やワークフロー、購買管理、勤怠管理、工程管理など、あらゆる機能を搭載しているのが一番の強みでしょう。特にシステム開発などのIT業や広告業、コンサル業に適しています。
- 対象企業規模：10名以上5,000名未満
- 提供形態：クラウド / SaaS / ASP / パッケージソフト
- 価格：別途お問い合わせ
- 対応機能：プロジェクト型
アラジンオフィス の比較ポイント
- 基本パッケージにカスタマイズ可能なイージーオーダーパッケージ
- 案件No.をキーにすべての状況が確認可能
- 案件単位で収支が出せ、会社の事業全体が見渡せる
ITトレンド2020年間資料請求ランキング２位
「アラジンオフィス」は株式会社アイル提供の、関東・関西・中部地方の企業が利用できる原価管理システムです。原価・仕掛管理、案件管理、収支管理など原価管理に必要な機能が揃っており、さらに後から必要な機能をカスタマイズできます。
プロジェクトごとに原価計算を行えるので、明確な利益率の算出も可能。施工管理と販売管理を同時に行っている企業や、個別受注生産管理を行う企業におすすめです。
- 対象企業規模：全ての規模に対応
- 提供形態：パッケージソフト / オンプレミス / クラウド / ハードウェア
- 価格：別途お問い合わせ
- 対応機能：プロジェクト型
Project Director の比較ポイント
- プロジェクトの収益を確保！
- 進捗状況・収支状況をリアルタイムに確認！
- さまざまな角度から実績・予測を把握！
ITトレンド2020年間資料請求ランキング３位
株式会社大塚商会が提供する「Project Director」は、プロジェクトの初期段階から進捗管理、計上までの工程を総合的にカバーします。案件の進捗状況をひと目で確認できるコックピット画面が魅力で、収支の状態もリアルタイムに把握できます。
定額計上に対応しているため、保守費用やコンサル料など、毎月決まった経費がある企業にもおすすめです。
- 対象企業規模：全ての規模に対応
- 提供形態：オンプレミス
- 価格：別途お問い合わせ
- 対応機能：-
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原価管理 の製品を調べて比較
資料請求ランキングで製品を比較！ 今週のランキングの第1位は？ play_circle_outline 【製造業向け】原価管理システム
ここでは、製造業向けの原価管理システムを紹介します。原価管理システムだけでなく、原価管理機能のある生産管理システムも紹介するので、ぜひ参考にしてください。
FutureStage の比較ポイント
- 「FastPack」導入モデルなら最短3ヵ月でシステムの導入を実現
- AWS活用モデルで低コスト＆フレキシブルなシステムを構築
- 業種に特化した業種別テンプレートで業務のフィット感が向上
株式会社日立システムズが提供している「FutureStage」は、ニーズに応じた柔軟なプランが魅力の生産・販売管理システムです。３種類の導入モデルのほかに、Amazonウェブサービスのクラウド環境を基盤にしたシステムが用意されています。
また、製造業に特化したシステムなので、標準原価計算に加えて、標準実際再管理機能や製番別原価計算、経費配賦計算などの機能があります。
- 対象企業規模：
従業員数10名以上500名未満、売上10億円以上500億円未満 - 提供形態：オンプレミス / クラウド / パッケージソフト
- 価格：20,000,000円
- 対応機能：汎用、組立・加工製造
- 対象企業規模：100名未満
- 提供形態：クラウド
- 価格：月30,000円～
- 対応機能：汎用、組立・加工製造、プロセス製造
スマートＦ
株式会社ネクスタが提供する生産管理システム「スマートＦ」は、工場改善を目的としたツールです。バーコードを活用した日報や入出庫記録で各工程を効率化し、無駄な作業や属人的な業務をなくします。また、原価管理については、案件ごとに原価計算を行い集計結果をBIツールにより見える化します。
10種類の機能から必要なものだけを選んでのスモールスタートが可能で、無料トライアルも用意されているのが嬉しいポイントでしょう。
AMMIC/Netシリーズ
「AMMIC/Netシリーズ」は株式会社アミックが提供している、汎用性が高く製造業に特化したERPです。特に生産管理や原価管理に強いシステムであり、原価管理システムは標準原価や実績原価、オーダー別原価などの６種類の原価管理を駆使して生産性の向上を支援します。さらに会計システムと連携できます。
コンサルティングサービスも行っているため、導入以外にも業務や組織の変革もサポート。企業規模を問わず安心して利用できる製品でしょう。
J-CCOREs
JFEシステムズ株式会社が提供する「J-CCOREs」は製造業の原価計算や管理業務に特化した原価管理パッケージです。損益計算や差異の分析、見積原価計算のシミュレーション機能などを持ち、鉄鋼業の原価計算のノウハウが豊富なのが強みです。
これまで100社以上への導入実績を持ち、鉄鋼業以外にも金属・化学・食品・半導体などの業種に対応しています。
Project-Space
「Project-Space」は株式会社NTTデータエンジニアリングシステムズによるERPテンプレートです。同社のERPシステムをベースに業界特化型として設計されており、そこからさらに豊富な各業界向けのテンプレートと組み合わせることで、カスタマイズが最小限になるできるでしょう。
受注生産型の製造業のほか、電気などの設備工事業や建設業に特化しています。また、企業内の研究、開発部門への部分導入も可能です。
【建設業向け】原価管理システム
建設業や工事を行っている企業におすすめの原価管理システムを紹介します。工事別原価集計や工事の進捗率にあわせた原価計算など、業界特有の業務にも対応しています。
レッツ原価管理Go２
「レッツ原価管理Go２」は株式会社レッツ提供の原価管理システムで、わかりやすく誰でも使える構成が特徴です。一度入力したデータはあらゆる帳票へリレー式に展開でき、オリジナル帳票の出力も自在です。動画や電話を介したサポート体制も万全で、安心して導入できるでしょう。
あらゆる建設業のほか、個別原価管理が必要な業種や広告、ソフトウェア業におすすめです。
e2-movE
三谷商事株式会社提供の「e2-movE」は建設・工事・建材の販売業に特化したERPパッケージです。販売管理と工事管理を一体化するだけでなく、支払い管理や建設会計も統合的に運用できます。さらに、これらの機能から必要なものを組み合わせて柔軟なカスタマイズが可能です。
建材販売、卸業や、総合工事業をはじめとしたあらゆる工事業に適しています。
建設原価ビルダー３
「建設原価ビルダー３」はコベック株式会社が提供する建設業向けの工事台帳管理システムです。専門知識がなくても簡単なデータ入力だけで原価実績を把握できるので、原価削減や管理コスト削減を実現します。また、オプションで、仕訳データのレイアウトを既存の会計ソフトにあわせることもできます。
原価管理機能だけでなく、戦略サポートツールとして利益向上にも役立てたい建設業の方に適しているでしょう。
PROCES.S
株式会社内田洋行ＩＴソリューションズ提供の「PROCES.S」は建設工事業向けWeb型ERPシステムです。原価管理機能のほかに、建設業や工事業で必要な財務・人事・発注・販売管理などを総合的にカバーしており、これひとつで社内のデータを一元管理できます。
総合建設業、専門工事業、設備工事業、販売会社などあらゆる建設業に適しています。
Const
「Const」は株式会社ブラックハンドが提供している建設業に特化した工事原価管理システムで、人事評価機能が備わっているのが他にない特徴です。日報の入力だけで原価率や進捗度を集計し、工事ごとや社員ごとに評価を行います。クラウド環境でも運用可能で、タブレット端末にも対応しています
建設業以外にもWeb制作・イベント会社・ソフト開発会社で導入されています。
本家シリーズ
株式会社アイキューブの「本家シリーズ」は建設業の方の実際の声から作られたシステムで、原価管理のほかに出面、入金支払、見積、歩掛などさまざまなツールから成ります。業態に適した機能を組み合わせて使うことで正確な原価管理と利益向上の実現をサポートしてくれるでしょう。
建設業のほか、個別原価が必要な製造業や、個別注文製作業、食品・衣料品などの研究・開発業にも対応しています。
どっと原価NEO
株式会社建設ドットウェブが提供している「どっと原価NEO」は、エクセルでオリジナル帳票を作れる建設業向け原価管理システムです。15種類のオプションや６種類の拡張モジュールといったカスタム要素が充実しているのが特徴です。また、会計ソフトや給与ソフトとの連動もできます。
建設業特有の商習慣に対応しており、小規模企業から中堅企業に適しています。
二の丸EX
「二の丸EX」は石田データサービス株式会社が提供しているWidowsPC用の工事原価管理システムで、工事ごとに原価管理を行うのが特徴です。物件管理機能と予算や見積からなる工事登録機能の２つを基本機能とし、原価登録や日報処理、請求入金機能などの豊富なオプションを組み合わせて使えます。
設備業向けの製品なので、電気工事会社や設備工事会社で多く導入されています。
原価管理機能が利用できるその他のシステム
原価管理機能が搭載されているERPや販売管理システム、会計システムをご紹介します。機能の一部として利用できるので、連携が各システムとのデータ連携がスムーズに行える特徴があります。
Reforma PSA の比較ポイント
- 利益がすぐ見える！プロジェクト原価をタイムリーに自動計算
- 工数を自動集計！作業時間から案件別工数/労務費を自動集計
- 導入企業300社以上！初めてのERPに！初期コスト“0” 月額3万円～
「Reforma PSA」は株式会社オロが提供するクラウド型ERPで、50名未満の企業に対応しています。Web、広告、開発、コンサル業に適している製品です。
原価管理だけでなく、販売、購買、勤怠、経費管理をまるごと一元管理し、情報の分散や二重入力を防止します。また、必要な管理機能をユーザー数に応じて必要な分だけ利用できるのが強みで、無駄な機能やコストを排除します。
- 対象企業規模：従業員数50名未満、売上10億円未満
- 提供形態：クラウド / SaaS
- 価格：別途お問い合わせ
- 対応機能：プロジェクト型
- 対象企業規模：全ての規模に対応
- 提供形態：パッケージソフト
- 価格：別途お問い合わせ
- 対応機能：-
- 対象企業規模：100名以上
- 提供形態：クラウド / SaaS
- 価格：月36,000円～
- 対応機能：プロジェクト型
BB Job
株式会社シービーティーの「BB Job」は、複雑化しやすいプロジェクトの収支管理を簡単に行えるクラウド型ERPパッケージです。分析、会計機能から原価を計上でき、会計ソフトとの連携機能で関連する仕訳情報を作成します。また、請求書などの書類を電子化する機能も搭載されているので決済処理もスムーズでしょう。
広告、Web業界、制作会社やコンサルティング会社などプロジェクトごとに収支管理を行っている業種に適しています。
売上原価Pro
株式会社アイ・ジェイ・エスが提供している「売上原価Pro」は原価管理だけでなく、在庫管理・販売管理・保守管理を一括で行えるソフトです。さらに見積機能や顧客管理も行えるほか、会計ソフトとの連携も行い、業務を総合的に効率化できます。また、全国にあるビジネスパートナーが地域密着型のサポートを行うのも魅力でしょう。
個別生産を行っている企業や、加工業・食品製造業・企画サービス業・設備工事業などでの導入事例が多くあります。
財務大将
制度会計・管理会計システム「財務大将」は株式会社ミロク情報サービスが提供しています。中小企業から中堅企業まで幅広く対応し、企業規模に応じて適したシステムが用意されているのが特徴です。プロジェクトごとの原価管理機能を持ち、進捗管理や実績に応じた比較データの作成も簡単に行えます。
総合型業務パッケージの中の１システムですので、業種を問わずさまざまな企業に活用できるでしょう。
原価管理システムの選び方
最後に、原価管理システムの選び方のポイントを見ていきましょう。
業種や自社の環境に適しているか
これまで紹介したとおり、原価管理や原価計算が行えるシステムは幅広く、原価管理システムやERP、会計ソフトや販売管理システムなどがあります。そのため、自社の業種に特化した製品や、導入事例の多い製品からコストや必要な機能を比較して選ぶと良いでしょう。
また、システム導入が進んでいない企業であれば、統合基幹業務システムであるERPの導入が全体効率化もできるためおすすめです。
他のシステムと連携できるか
原価計算を行うためには、会計データや在庫情報、生産管理などの製造工程に関わる情報が多く必要です。そのため、一般的に原価管理システムは単一で使うのではなく、ERPや基幹業務システムと連携させて活用します。販売管理システム・購買管理システム・見積管理システムなどと連携させれば、業務効率を上げられるでしょう。
もし他のシステムと連携ができなければ、原価計算に必要なデータを手動で共有する必要があるためかえって工数が増えてしまう場合もあります。原価管理システムを選ぶときは、既存のシステムと連携できるか事前に確認しましょう。
カスタマイズやアドオン開発が必要か
原価計算は企業によって計算方法などが異なるため、製品のカスタマイズ性は重要です。製品を選定するときに必要な機能をピックアップしますが、すべてを取り込んだ理想のシステムを導入するのは現実的に難しく、実現するには自社内で開発する必要はあるでしょう。
必要な機能をカスタマイズできれば運用が効率化します。まずはカスタマイズやアドオン開発が必要か検討し、必要に応じてシステムの拡張性を重視しましょう。
データを一元管理できるか
原価計算では正確なデータが必要になるため、全社・全部署のデータを一元管理できる機能が必要です。クラウド型のシステムなら、各拠点で管理しているデータを統合しやすいでしょう。
データを一元管理できなければ、データ集計だけで１ヶ月以上の時間がかかってしまうことも少なくありません。また、原価計算に必要なデータは日々更新されるので、集計に時間がかかれば正確性は失われていきます。
自社に最適な原価管理システムを選定しよう
原価管理システムにはさまざまな種類があるため、選び方を把握して慎重に選定しなければなりません。多くの原価管理システムは、ERPなど基幹業務システムに組み込まれています。そのため、ERPを導入・見直すときには原価管理の機能も確認しましょう。
データを一元管理し、既存のシステムとの連携できる製品を選ぶことがおすすめです。自社の業界業種に合った原価管理システムを選定し、業務を効率化しましょう。
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