原価管理システムとは
原価管理システムとは、複雑な原価計算や予算と実績の比較、収益性の判断などを効率的に実施できるシステムです。原価計算システムと呼ばれることもあります。差異分析や損益分析だけでなく、原価データを利用したシミュレーションも行えるので、経営判断にも役立てられます。
原価計算には、原価にまつわるさまざまなデータが必要です。そのため、原価管理システムは販売管理や生産管理、在庫管理、会計などの基幹システムと連携して利用することが大半です。なお、ERP(統合基幹業務システム)の機能の一部としても利用できます。
原価計算の方法についてあらためて把握したい方には、以下の記事がおすすめです。
原価管理システムの基本的な機能
原価管理システムの基本機能は以下のとおりです。多くの原価管理システムが保有する7つの機能を理解することで、自社へのシステム導入の判断がしやすくなります。
- ■原価計算
- 調達費や製造費、固定費や労務費など多くの費目に対して、標準原価や実際原価などさまざまな切り口で原価を算出する機能。原価を正確につかめると、コスト削減に向けてどの費目に対策を講じればよいかの判断がつきやすくなる。
- ■原価差異分析
- 目標原価に対して、実際原価との差を分析する機能。差異があった費目に対し要素単位による分析を行うことで、差異金額の明細が一目でわかる。
- ■損益計算
- 製品や部門別、月次や四半期での損益を計算する機能。損益計算書の作成も容易に行える。製品ごとのプロダクトライフサイクルコストを把握し、限界利益や収益性を判断できる。
- ■配賦計算
- 配賦対象となる費用に対して、あらかじめ配賦パターンを定義する機能。部門間配賦や製品配賦などにおいて、合理的な判断にもとづいた配賦が可能になる。
- ■原価シミュレーション
- 原価変動を予測し、原価・収益に与える影響度を分析する機能。蓄積した原価データをもとに、中長期の経営シミュレーションや経営戦略が立てられる。
- ■システム連携
- 販売管理や在庫管理、会計など、原価管理に必要な各種システムと連携するための機能。システム間のデータを一元管理することで業務効率化が図れる。
- ■セキュリティ対策
- アクセスコントロールやパスワード認証、部門別・業務レベル別のアクセス管理など、システムセキュリティを強化する機能。外部出力設定や操作履歴・データ更新履歴、データ改ざん防止など、内部統制に有効な機能も備えている。
原価管理システムの機能をさらに詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。
原価管理システム導入がおすすめの企業
原価管理システムは、原価計算や差異分析など原価管理業務を効率化できるシステムです。以下のような課題に直面している企業は、原価管理システム導入が特におすすめです。
- ■課題:原価計算の複雑化による業務負担が大きい
- 原価管理システムでは、必要な項目を入力するだけで原価が自動計算されるため、実務担当者の負担が大幅に軽減する。
- ■課題:原価情報が分散しリアルタイムで情報共有できていない
- 原価管理システムをほかの基幹システムと連携すれば、原価情報を自社保有のシステム全体に反映できる。原価に影響を及ぼすさまざまな変動要素をリアルタイムに取り入れることで、経営判断のさらなる迅速化につながる。
- ■課題:原価計算の精度が低い
- 独自の配賦基準・配賦方法をもとに原価を算出できるため、システムの活用によって原価計算の精度が格段に向上する。正確な原価把握によって、コスト改善のための経営判断が容易になる。
- ■課題:原価変動に対するシミュレーションができていない
- 原価管理システムを活用すれば、原料費の高騰や為替の急変動などに備えたさまざまなシミュレーションが行える。原価変動が自社に与える影響を把握することで、経営の利益確保やリスク管理が可能になる。
以下の記事では、原価管理システム導入により解決できる課題について詳しく解説しているので、あわせてご覧ください。
原価管理システムをお探しの方へ
ITトレンドでは、さまざまな特徴・機能をもった原価管理システムを多数掲載しています。この記事では、おすすめの製品を以下のタイプに分類して紹介するので、自社への導入検討の参考にしてください。
▼製品を一覧でチェックしたい方はこちら!
【比較表】おすすめの原価管理システム一覧
原価管理システムのタイプ
原価管理システムは主に「業界特化型」「プロジェクト管理型」「多用途型」の3つのタイプに分けられます。ここでは、原価管理システムのタイプごとの特徴について、詳しく解説します。
業界特化型
製造業や建設業、広告や開発など特定の業界に特化した原価管理システムです。各業界の業務工程にあわせた原価管理が可能なため、自社の業態に最適なシステムを導入したい企業におすすめです。例えば、建設業界に特化した原価管理システムでは、工事進捗や資材管理、作業出来高など建設業特有の管理項目を一元管理できます。
▼【製造業向け】原価管理システムの紹介へジャンプ!
▼【建設業向け】原価管理システムの紹介へジャンプ!
プロジェクト管理型
プロジェクト管理型の原価管理システムは、プロジェクト単位で労務費や外注費などを把握できる点が特徴です。これにより、プロジェクトごとにメンバーの生産性や採算性などを分析可能です。顧客向けのプロジェクト以外にも、社内プロジェクトのコスト把握や案件管理、収支管理への活用も期待できます。
▼【プロジェクト管理型】原価管理システムの紹介へジャンプ!
多用途型
多用途型の原価管理システムは、さまざまな業界や業務形態に対応できるタイプです。汎用性が高いため、複雑な業務工程や配賦設定を必要としない場合におすすめです。また、現行のExcel業務をそのままシステム化し運用支援する製品もあるので、業界や業務工程にとらわれず自社にあわせた活用ができます。
▼【多用途型】原価管理システムの紹介へジャンプ!
原価管理システムの比較ポイント
原価管理システムの導入を検討する際には、以下のようなポイントを押さえて製品を比較するとよいでしょう。それぞれの比較ポイントについて詳しく解説します。
自社の業種やシステム環境に適しているか
自社にあう原価管理システムを選ぶためには、前述した製品タイプからシステムを絞り込むとスムーズです。このとき、過去の導入事例や導入実績もあわせて確認するとよいでしょう。業種だけでなく、自社の企業規模や社員数、抱えている課題にマッチした製品を見つけやすくなります。
導入事例や導入実績は製品資料などで確認できるため、積極的に資料請求を活用しましょう。また、ITトレンドでも各社に寄せられた原価管理システムの導入事例を掲載しています。興味がある方は以下のボタンをクリックしてご覧ください。
参考:原価管理システムに関連する導入事例一覧|ITトレンド
自社の課題や利用目的に適した機能があるか
原価管理システムには原価計算に関わる機能のほか、製品によってさまざまな機能を搭載しています。そのため、導入検討時には自社の課題や利用目的を明確にし、適した機能を搭載している製品を選定することが重要です。例えば工数管理機能やワークフロー機能を搭載し、プロジェクトごとの原価管理や業務効率化に活用できる製品があります。購買管理機能・販売管理機能を搭載することで、製造から販売までを一元管理できる製品もあります。なお、原価管理だけを目的とするのであれば、多機能すぎる製品では割高になってしまう場合もあるため注意が必要です。
また、原価管理システム以外に、ERPやプロジェクト管理システムなどでも原価管理や原価計算が可能です。企業全体のシステム化を進めようと考えている企業は、業務全体の効率化に役立つERPの導入を検討するのもよいでしょう。
以下の記事では、ERPの概要やメリットを解説するとともに、おすすめのERP製品を比較紹介しています。ERPについて詳しく知りたい方は、ぜひ参考にしてください。
既存システムと連携して業務効率を高められるか
原価計算を正確に行うためには、会計データや在庫情報、生産管理などの製造工程に関わる多くの情報が必要です。そのため、原価管理システムは単一で活用するのではなく、ERPやほかの業務システムと連携させて活用する場合が多くあります。販売管理システム・購買管理システム・在庫管理システム・見積管理システムなどと連携することで、業務効率アップが期待できます。
システム連携ができないと、原価計算に必要なデータを手動で共有する必要があり、かえって工数が増える場合もあります。原価管理システムを選ぶときは、既存システムとの連携可否を事前に確認しましょう。
カスタマイズやアドオン開発が必要か
原価計算方法をはじめ、システムに求める機能や運用環境は企業ごとに異なるため、製品のカスタマイズ性は確認すべきポイントです。
自社の運用環境にあわせてカスタマイズしたり、不足している機能をアドオン開発で補ったりすることで、運用が効率化します。カスタマイズやアドオン開発の必要性を検討したうえで、システムの拡張性にも目を向けましょう。
社内を横断してデータ統合しやすいか
原価計算では正確なデータが必要になるため、全社・全部署のデータを一元管理できる機能が必要です。例えばインターネットを介して活用するクラウド型のシステムなら、複数の拠点をもつ企業でも全社のデータを統合しやすいでしょう。
データを一元管理できないと、集計だけで多くの時間を要します。また、原価計算に必要なデータは日々更新されるため、集計に時間がかかるほど正確性が低下するおそれがあります。
原価の配賦方法が自社にあわせられるか
実際の原価との差異をなくすために、原価の配賦をあわせる必要があります。どのような配賦基準・配賦ルールに対応可能かを確認し、自社にあった配賦方法が設定できるシステムを導入しましょう。また、配賦を細かく設定していく作業は手間がかかるため、自動配賦機能を搭載しているシステムの導入もおすすめです。
原価管理の配賦方法について理解を深めたい方は、以下の記事も参考にしてください。
自社に必要な原価シミュレーションができるか
原価シミュレーションにはさまざまな方法があり、どれほど細かい精度で分析・予測できるかは、製品によって大きく異なります。製造原価をできるだけ詳細に把握したい場合は、原料要素別や構成品目別など、より多くの原価シミュレーションに対応した製品が便利です。また、利益目標を重視した原価シミュレーションや、原料単価変動にともない高速にシミュレーションできるシステムもあります。
原価管理システムを導入する際は、どのような項目や方法で原価シミュレーションを行いたいのかを明確にしましょう。自社の求める原価シミュレーションが可能になれば、原価管理業務の効率化、経営判断への迅速な活用などが実現します。
【比較表】おすすめの原価管理システム一覧
ITトレンドおすすめの原価管理システムを2024年上半期ランキング順に比較表にまとめました。また、この記事で紹介している主要な製品を細かく調査して見えてきた、原価管理システムの特徴や傾向を以下にまとめています。ぜひ製品の比較検討にお役立てください。
- ●業界特化型とプロジェクト管理型の製品が大半を占め、多用途型の製品は少数。
- ●約6割の製品がクラウド型での提供に対応。
- ●ほぼすべての製品で導入前後のサポートサービスが提供されているが、内容は製品によって異なる。
- ●ほぼすべての製品で他システムとの連携が可能。しかし連携可能なシステムやAPI連携の可否は製品によって異なる。
- ●カスタマイズやオプション機能の追加に対応可能な製品は約5割。
以下のボタンから、各社製品の資料を一括請求できます。さっそく製品を比較検討したい方は、ぜひご活用ください。
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原価管理システムの価格相場
ITトレンド編集部で掲載している製品から、原価管理システムの価格相場を調査しました。結論からいうと、原価管理システムは搭載機能や利用するユーザー数によって価格が大きく異なるため、一概に相場はありません。
タイプによっても搭載機能は大きく変わるので、自社に適した製品タイプから導入を検討するのもよいでしょう。コストを抑えて導入したいのであれば、原価管理機能に特化したシンプルな製品や、自社の業界に特化した製品がおすすめです。また、多機能な原価管理システムを導入して、関連する業務システムを一つにまとめることで総コストを下げられる場合もあるでしょう。なお、必要な機能だけをカスタマイズして導入できる製品や、無料プランがある製品もあります。自社の予算と利用目的・課題を照らし合わせ、製品をよく比較して検討するとよいでしょう。
▶製造業向けの原価管理システム
製造業の業務形態や生産形態に適した機能をもつ原価管理システムを紹介します。
《J-CCOREs》のPOINT
- 業種を問わず製造実態を反映できる「ころがし計算」
- Excelとの連携機能を標準装備しており、快適な操作性を実現
- 周辺システムには左右されない、独立した原価管理システム
JFEシステムズ株式会社が提供する「J-CCOREs」は、製造業の管理会計を全面的に支援する原価計算・採算管理パッケージです。Excelとの連携機能を標準装備しており、ユーザー自身で帳票開発が可能です。業種問わず製造実態を反映できるころがし計算など、幅広いニーズに応えた標準機能を搭載しています。
また、原価や損益の計算に加え、新製品原価や原価単位変動など、さまざまな視点での分析にも対応しています。
対象企業規模 |
従業員100名以上 売上100億円以上 |
無料トライアル |
ー |
提供形態 |
オンプレミス / クラウド / パッケージソフト |
参考価格 |
ー |
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
《ProSee》のPOINT
- 原価計算や管理会計の専門家が在籍!基礎が分からなくてもOK!
- 原価の削減よりも利益のポテンシャルの向上が可能!
- 顧客に合った導入形態・活用方法のコンサルが受けられる!
「ProSee」は、中小企業工場の生産性を向上へと導く原価管理システムです。原価管理や管理会計を専門とするソートウェア株式会社が提供しています。原価管理に関する教育や活用方法のコンサルティングなども可能です。
くわえて、現場における生産回転率を上げるために、工場経営の改善指標を毎日簡単に集計する原価管理機能を有しています。原価と在庫金額、キャッシュフローの3要素を見える化し、経営改善へつながる業績管理が実現するでしょう。
対象企業規模 |
すべての規模に対応 |
無料トライアル |
ー |
提供形態 |
オンプレミス |
参考価格 |
ー※無料プランあり |
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
原価管理システムは、大企業だけでなく中小企業でも導入されています。以下の記事では、中小企業における原価管理の必要性について解説しているため、該当する企業は一読ください。
▶建設業向けの原価管理システム
工事進捗や資材管理など、建設業特有の項目を管理できる原価管理システムを紹介します。
《MA-EYES》のPOINT
- プロジェクト中心の豊富な機能とセミオーダーによる機能追加
- 「一括導入版」と「SaaS版」を選択することが可能
- 快適な操作性や状況に合わせた機能拡張により、高いROIを実現
株式会社ビーブレイクシステムズが提供する「MA-EYES」は、プロジェクト管理と原価管理を並行して実施できるクラウドERPです。建設会社・設備工事会社への導入実績があるシステムです。プロジェクト型企業向けと広告業界向けの2つのパッケージがあります。セミオーダー型のシステムでカスタマイズ性が高く、自社の用途にあわせた機能を自由に取り込める点が特徴です。
また、プロジェクトごとの売上や原価管理ができ、収支や予実を正確に把握可能です。既存システムとの連携性が高いのもポイントでしょう。
対象企業規模 |
すべての規模に対応 |
無料トライアル |
〇(30日間) |
提供形態 |
オンプレミス / クラウド / パッケージソフト / SaaS |
参考価格 |
ー |
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
いい点
卸売・小売業・商業(商社含む)
100名以上 250名未満
人気の製品から導入を検討したい方は、以下のボタンから最新ランキングをご確認ください。
レッツ原価管理Go2
株式会社レッツが提供する「レッツ原価管理Go2」は、誰でも利用しやすい構成が特徴の原価管理システムです。一度入力したデータはあらゆる帳票へリレー式に展開でき、オリジナル帳票の出力も自在です。動画や電話を介したサポート体制も万全で、安心して導入できるでしょう。あらゆる建設業のほか、個別原価管理が必要な業種や広告、ソフトウェア業におすすめです。
e2-movE
三谷商事株式会社提供の「e2-movE」は、建設・工事・建材の販売業に特化したERPパッケージです。販売管理と工事管理を一体化するだけでなく、支払管理や建設会計も統合的に運用できます。さらに、必要な機能を組みあわせて柔軟にカスタマイズできる拡張性の高さも特徴の一つです。建材販売、卸業や、総合工事業をはじめとしたあらゆる工事業に適しています。
建設原価ビルダー5
「建設原価ビルダー5」は、コベック株式会社が提供する建設業向けの工事台帳管理システムです。専門知識がなくても簡単なデータ入力だけで原価実績を把握できるため、原価削減や管理コスト削減に役立ちます。またオプションで、仕訳データのレイアウトを既存の会計ソフトにあわせることも可能です。原価管理機能だけでなく、戦略サポートツールとして利益向上にも役立てたい建設業の方に適しています。
PROCES.S
株式会社内田洋行ITソリューションズ提供の「PROCES.S」は、建設工事業向けWeb型ERPシステムです。原価管理機能のほかに、建設業や工事業で必要な財務・人事・発注・販売管理などを総合的にカバーしています。そのため、システム一つで社内データの一元管理が可能です。総合建設業や専門工事業、設備工事業、販売会社などあらゆる建設業に適しています。
建設業向けの原価管理システムについてさらに理解を深めたい方は、以下の記事も参考にしてください。
▶プロジェクト管理型の原価管理システム
プロジェクト管理も並行して行いたい企業向けに、工数管理やワークフロー機能を備えた原価管理システムを紹介します。
《クラウドERP ZAC》のPOINT
- プロジェクト着地見込みをタイムリーに把握し利益体質の組織へ
- 外注費・労務費など全てをプロジェクトに紐づけ原価計算を省力化
- スケジューラー、ガントチャートと連動した工数管理を実現
株式会社オロが提供する「クラウドERP ZAC」は、プロジェクト別の原価計算に対応し、予実対比が実現するクラウドERPです。仕入の費用だけでなく、外注や労務などに関する経費をすべて紐づけて管理できます。
特に、顧客管理・ワークフロー・購買管理・勤怠管理・工程管理など、あらゆる機能を搭載している点が強みです。特にシステム開発などのIT業や広告業、コンサル業に適しています。
対象企業規模 |
10名以上5,000名未満 |
無料トライアル |
ー※デモあり |
提供形態 |
クラウド / パッケージソフト / SaaS / ASP |
参考価格 |
初期費用3,000,000円 月額100,000円 利用ライセンスにより変動 |
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
いい点
自動車、輸送機器
50名以上 100名未満
改善してほしい点
その他製造
100名以上 250名未満
製品・サービスのPOINT
- 工数管理~原価計算~仕訳生成までワンストップで対応が可能に
- 複雑な配賦計算も配賦ロジックで柔軟に対応
- プロジェクト毎に、月別のコスト推移を可視化
株式会社マネーフォワードが提供する「マネーフォワード クラウド個別原価」は、IT開発・プロジェクト型ビジネスのための個別原価管理システムです。個別の原価計算のほか、プロジェクトの申請から工数入力、資産の振替やレポート作成といった一連業務をワンストップでサポートします。
さらにプロジェクトの最新原価を月別や科目別、推移表などで確認できるため、最適な経営判断に役立つでしょう。
対象企業規模 |
50名以上 |
無料トライアル |
ー |
提供形態 |
クラウド / SaaS |
参考価格 |
ー※利用ユーザー数により変動 |
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
Reforma PSA(レフォルマ・ピーエスエー)
製品・サービスのPOINT
- 利益がすぐ見える!プロジェクト原価をタイムリーに自動計算
- 工数を自動集計!作業時間から案件別工数/労務費を自動集計
- 導入企業300社以上!初めてのERPに!初期コスト“0” 月額3万円~
「Reforma PSA(レフォルマ・ピーエスエー)」は、株式会社オロが提供するクラウド型ERPです。Webや広告、開発、コンサル業に適しており、50名未満の企業に対応しています。
原価管理だけでなく、販売・購買・勤怠・経費管理もあわせて管理可能なため、情報の分散や二重入力の防止になるでしょう。また、必要な管理機能をユーザー数に応じて必要な分だけ利用できるのが強みで、無駄な機能やコストを排除します。
対象企業規模 |
50名未満 売上10億円未満 |
無料トライアル |
◯(1か月) |
提供形態 |
クラウド / SaaS |
参考価格 |
初期費用無料 販売ライセンス:月額6,000円/人、購買ライセンス:月額2,000円/人 勤怠ライセンス:月額300円/人、経費ライセンス:月額300円/人 セキュリティオプション:月額300円/人 月額費用:最低30,000円~ |
いい点
放送・広告・出版・マスコミ
10名以上 50名未満
改善してほしい点
通信サービス
100名以上 250名未満
プロジェクト管理型の原価管理システムを含め、多くの製品情報を手間なく入手したい方には、一括資料請求(無料)がおすすめです。機能や特徴、価格などの比較表も作成できるので、ぜひご利用ください。
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▶多用途型の原価管理システム
さまざまな業種で活用しやすい、汎用性のある原価管理システムを紹介します。
《アラジンオフィス》のPOINT
- 基本パッケージにカスタマイズ可能なイージーオーダーパッケージ
- 案件No.をキーにすべての状況が確認可能
- 案件単位で収支が出せ、会社の事業全体が見渡せる
株式会社アイルが提供する「アラジンオフィス」は、関東・関西・東海地方の企業が対象の原価管理システムです。原価・仕掛管理、案件管理、収支管理など原価管理に必要な機能が揃っており、必要に応じて機能のカスタマイズも可能です。
プロジェクトごとに原価計算を行えるので、明確な利益率の算出にも役立つでしょう。施工管理と販売管理を同時に行っている企業や、個別受注生産管理を行う企業におすすめです。
対象企業規模 |
従業員1,000名未満 |
無料トライアル |
ー |
提供形態 |
パッケージソフト |
参考価格 |
ー |
※"ー"の情報はITトレンド編集部で確認できなかった項目です。詳細は各企業にお問い合わせください。
まとめ
原価管理システムの導入により、原価計算や分析、管理の業務効率化、経営判断へのデータ活用など多くのメリットが得られます。自社の経営状態を把握し、他社との競争力を高めたいと考えている方は、原価管理システムの導入を検討してみてはいかがでしょうか。
以下のボタンから、原価管理システムの各社製品資料を一括請求できます。自社への導入検討にぜひご活用ください。