「標準原価」とは？原価管理における計算方法もわかりやすく解説

原価管理における「標準原価」とは

原価管理は利益に直接つながるため、製造業では極めて重要です。製造にかかった原価は原価計算の対象となり、販売価格の決定や経営計画の策定において欠かせません。原価計算にはいくつか種類があり、そのひとつが標準原価計算です。

標準原価とは、製造時の目標値となり、製造に必要な労働力や材料の消費量を統計的に調査して算定します。

なお、標準原価は予定原価に含まれており、実際原価と対義関係にあります。予定原価とは製造前に原価を計算したもので、実際原価とは製造後に実際にかかった原価を計算したものです。実際原価と標準原価の差異を分析することで目標の達成度を把握でき、必要に応じて改善を行えばコストダウンや生産性の向上につながるでしょう。

実際原価が標準原価とかけ離れている場合は、その原因を分析し、業務を改善していきます。標準原価は、以下の４つに分けられます。

• ■理想標準原価
• ■現実的標準原価
• ■正常原価
• ■基準標準原価

ここでは、それぞれの概要と特徴を見ていきましょう。

理想標準原価

理想標準原価とは、最大操業度を前提とした理想的な標準原価のことです。一般的な製造業では、仕損・設備や労働者の遊休などが、原価を引き上げる要因になっています。理想標準原価は、このような原価を引き上げる要因となるものを除いて計算したものです。

現実的標準原価

現実的標準原価とは、実際の業務環境を前提とした標準原価のことです。

理想標準原価で排除されていた 、設備や労働者の遊休などを考慮して、実際にかかる原価を予想・算出しています。予算編成や販売価格の設定、棚卸資産価額の計算に使われるほどの実用性をもち、原価管理に最も適した数値といわれています。

正常原価

正常原価とは、過去の指標や実績などを統計的に分析して、将来的な予測を加えた標準原価のことです。イレギュラーな事例を排除し、安定した能率・操業度・原材料等の価格が維持されている場合の標準原価を算出します。

基準標準原価

基準標準原価とは、翌年度以降も継続することを前提とした標準原価のことです。基準となる数値のため、将来の原価動向の予測などに使われます。

標準原価と見積原価の違い

見積原価とは、製造実績がない商品に対し、過去の経験や知識をベースに算出します。一方、標準原価は過去の製造実績や現在の状況がベースです。過去の実績をもとにする分、現実味のある原価を算出できます。

見積原価は、過去の実績の裏付けが無いため、実際原価との差異が出やすいです。新製品の開発や販売にあたって見積原価を算出することが多く、見積原価に利益を加えて販売価格を決めます。

目標値との差額を求める「標準原価計算」とは

標準原価計算とは、標準原価（目標値）と実際原価（実績値）を比較し、その差がどれくらいあるかを分析するものです。

利益を確保するためには、標準原価と実際原価の差を小さくするのが理想的です。また、差を小さくするほど、棚卸資産を迅速に決定できるメリットもあります。

標準原価と実際原価の差がある場合は、要因を分析し、それを取り除く活動をしなければなりません。標準原価計算を適切に行って、製造管理を最適化させましょう。

標準原価計算の流れ

では、具体的にどのように標準原価計算をすればよいのでしょうか。標準原価計算の一連の流れを紹介します。

１．原価標準の設定

原価標準とは、１単位ごとの標準的な原価です。直接材料費・直接労務費・製造間接費から構成されています。

直接材料費は仕入単価・使用量・歩留まり率などで計算され、直接労務費は作業工数や予定賃率から計算します。製造間接費は製造に必要な設備費・光熱費・管理部門の人件費などから算出します。現場と同じ環境を想定することで、最適な原価標準を求められます。

２．標準原価の算出

実際の製造量に原価標準を乗算して、標準原価を算出します。直接材料費・直接労務費・製造間接費ごとに、最適な数値を設定しましょう。

直接材料費の算出式は「標準価格×標準消費量」です。標準価格は、材料費の予定単価を用います。標準消費量は、過去の歩留まり率や実績データを用いて科学的・統計的な調査により求めましょう。

直接労務費の算出式は「標準直接作業時間×標準賃率」です。標準直接作業時間も、過去の実績から求めます。標準賃率は、予想される賃率を用いましょう 。

標準製造間接費の算出式は、「部門別予定配賦率×許容標準配賦基準数値」です。部門別予定配賦率は「部門別製造間接費予定額÷部門別予定配賦基準数値」で求められます。部門別製造間接費予定額には、設定した予算を利用します。

３．実際原価の算出

実際原価は実際にかかった原価を、費目別・部門別・製品別に集計して求めます。費目別では勘定項目を材料費・労務費・経費に分け、それぞれの項目で直接費と間接費を計算しましょう。部門別では、製造間接費を製造部門費に配賦します。製品別では、それぞれの製品ごとに、直接材料費・直接労務費・直接経費・製造部門費を求めます。

原価の集計方法は、「個別原価計算」と「総合原価計算」の２種類に分けられます。個別原価計算では、注文を受ける度に原価を計算し、総合原価計算では大量受注した商品の原価をまとめて集計します。加工形態ごとに、以下の５つに分類されるのが特徴です。

• ■単純総合原価計算
• ■組別総合原価計算
• ■等級別総合原価計算
• ■工程別総合原価計算
• ■連番品総合原価計算

４．差異分析の実行

差異分析とは予測と実績値の差異を分析し、作業工程上の課題を見つけることです。原価管理では、標準原価の直接材料費・直接労務費・製造間接費と、実際原価の差異を分析します。

たとえば材料費なら仕入れ価格や使用量、労務費なら作業時間などが分析対象です。材料の使用量が標準より多い場合は、歩留まりの悪化や作業時のミスなどが原因として考えられます。

５．改善案の策定

標準原価と実際原価の差異から、具体的な改善案を策定します。たとえば製造部門では、最新機器の導入による作業工数の削減、または生産技術の向上などが考えられます。購買部門なら仕入先を変更して、材料費を抑えるのがよいでしょう。

長期的な改善計画を策定し、数か月～１年単位で実行・改善を繰り返すことが大切です。２割～３割進んだところで定期的な見直しをすれば、より良い改善案ができあがります。

原価計算を効率よく行うには

原価計算を効率よく行うには、原価管理システムを利用することをおすすめします。原価管理システムとは、高度な原価計算機能を搭載しているシステムのことです。原価計算・差異分析・損益計算・各種シュミレーションなどを行えます。

複雑な原価計算を自動で行えるため、担当者の負担も軽減されています。幅広い計算手法に対応しており、汎用的な原価管理が可能です。今まで原価計算に使っていた人的資源は、他の業務に振り分けられるでしょう。

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標準原価について理解し、適切な原価管理をしよう

標準原価は、製造時の目標となる原価です。「理想標準原価」「現実的標準原価」「正常原価」「基準標準原価」に大別されます。実際原価との差異を分析すれば、どの作業に問題があるのかを把握できるでしょう。標準原価を効率よく求めたいなら、原価管理システムがおすすめです。

原価管理における標準原価を理解し、分析・改善に活かしましょう。