ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■活用目的別
- 保健指導・重症化予防：Carely（ケアリィ）健康管理クラウド、健康管理システム「Be Health」、HM-neo
- 部署別の集団分析：Carely（ケアリィ）健康管理クラウド、HM-neo、mediment
- 健康経営の指標管理・報告：ハピネスパートナーズ、健康管理システム「Be Health」、HM-neo、従業員健康管理クラウドサービス
- 勤怠・人事データとの分析：健康管理システム「Be Health」、健康管理システム「HealthCore」、mediment
健診データの蓄積で見えること
健康管理システムに健診結果を毎年蓄積すると、紙やExcelでは把握しにくかった変化が見えてきます。まずは、データから何がわかるのかを整理しておきましょう。
経年変化で個人の傾向をつかむ
血圧や血糖値、体重といった項目を数年分並べると、基準値の範囲内でも、少しずつ悪化している従業員に気づけます。1年分の結果だけでは見落としやすい変化です。
グラフで推移を表示できる製品なら、産業医や保健師が面談で本人に説明するときにも役立ちます。変化の大きい人を自動で抽出できるかも確認しましょう。
年齢や部署ごとの傾向を比べる
年齢層、性別、部署、勤務地といった区分で結果を集計すると、全社で多い項目や、特定の職場に偏る項目がわかります。傾向が見えると、施策の対象を絞りやすくなります。
ただし、人数が少ない区分では個人が推測されるおそれがあります。集計の単位に、最小の人数を決めておきましょう。
データの正確さを保つ入力のルール
分析の結果は、元のデータの正確さに左右されます。健診機関ごとに項目名や単位が異なる場合は、取り込みの際に統一しておくことが必要です。
手入力する場合は、入力の担当と確認の担当を分けると、誤りを減らせます。修正した履歴が残るかも、製品ごとに見ておきましょう。
健康管理システムでの保健指導の進め方
健診結果を、本人への働きかけにつなげる場面です。健康管理システムで対象者の選定から記録までを管理すると、継続した支援がしやすくなります。
対象者の選定と優先順位づけ
健診の数値や経年変化にもとづいて、保健指導や受診勧奨の対象者を絞り込みます。生活習慣病のリスクが高い人から順に連絡すると、限られた人員でも対応できます。
選定の基準は、産業医や保健師と相談して決めておきます。基準を保存して毎年同じ条件で抽出できると、年ごとの比較もしやすくなります。
面談の履歴を次の指導に生かす
過去の面談で伝えた内容や、本人の目標を記録しておくと、次の面談で続きから話せます。担当者が変わっても、支援の流れが途切れにくくなります。
記録の入力が負担にならないよう、項目を絞ったテンプレートを用意しましょう。面談記録は閲覧できる人を限定する設定も必要です。
本人への結果の見せ方
従業員が自分の結果を画面で確認できる製品では、数値の推移をグラフで見せて、行動のきっかけにできます。
見せる情報は、専門用語を避けた説明を添えると伝わりやすくなります。結果の見方を案内する資料も用意しておきましょう。
健康管理システムによる健康経営の施策管理
健康経営に取り組む企業では、施策の実施状況や成果の指標を管理する必要があります。健康管理システムのデータを使うと、施策の管理を効率化できます。
施策の目標となる指標を決める
健診の受診率、再検査の受診率、ストレスチェックの受検率など、数値で追える指標を決めておきます。指標が明確だと、施策の効果を振り返りやすくなります。
指標は、自社の課題に結びついたものを選びます。システムで自動集計できる指標を先に確認し、運用の負担を見積もりましょう。
実施状況を一元管理する
禁煙支援や運動の促進といった施策の参加者や実施日を、システムで管理する方法があります。健診結果と同じ場所で管理できれば、施策の対象者を抽出しやすくなります。
施策の管理機能は製品によって差があります。自社が行う施策を管理できるかを、資料やデモで確かめましょう。
社内外への報告資料づくり
経営層への報告や、健康経営に関する調査への回答では、受診率や施策の実績を示す場面があります。システムから集計表を出力できれば、資料づくりの時間を減らせます。
出力する集計表の形式や項目は、製品ごとに異なります。自社で求められる報告の形に近いかを確認しておきましょう。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）で健康管理システムの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。
勤怠や人事データとあわせた分析
健康管理システムを人事や勤怠管理のデータと組み合わせると、働き方と健康状態の関連を調べられます。取り扱いには注意が必要なため、目的と範囲を決めて進めましょう。
労働時間と健康状態をあわせて見る
残業時間の多い従業員の健診結果やストレスチェックの結果を並べて確認すると、面談の優先順位を決める材料として使えます。長時間労働者への面接指導の対象者を把握する場面でも使えます。
ただし、労働時間と健康状態に関連があっても、原因と断定はできません。複数の要因があるため、面談で本人の状況を聞いて判断します。
異動や休職の傾向を把握する
部署の異動や休職の状況と、過去の健診結果を重ねて見ると、早めの声かけが必要な人を把握できる場合があります。復職後のフォローにも使えます。
休職の情報は特に慎重な扱いが求められます。見られる人を限定し、利用の目的を従業員へ説明しておきましょう。
個人が特定されない形で分析する
職場の傾向を調べる際は、個人が特定されない形に集計して使うのが基本です。個別の健康情報を、健康確保に必要な範囲を超えて人事評価や配置転換の判断に利用しないよう注意が必要です。
分析の目的と、データを見られる人の範囲は、社内の規程として文書にしておきます。就業上の措置が必要な場合は、産業医の意見を踏まえて判断しましょう。
参考：労働者の心身の状態に関する情報の適正な取扱いのために事業者が講ずべき措置に関する指針｜厚生労働省
活用の範囲を段階的に広げる進め方
最初から高度な分析を目指すと、準備が追いつかず、活用が止まりやすくなります。健康管理システムの活用は、段階を分けて広げる進め方が現実的です。
まずは受診率と結果の管理から始める
最初の段階では、健診の受診状況と結果を一か所にまとめ、未受診者へ連絡できる状態を作ります。この段階だけでも、紙やExcelでの管理に比べて、確認の手間が減ります。
受診率の集計を、毎年同じ方法で行えるようにしておきます。集計の方法をメモに残すと、担当者が交代しても同じ手順で進められます。ここで整えたデータが、次に進む分析の土台となります。
次に面談と保健指導の記録を整える
データが安定してきたら、産業医面談や保健指導の記録も、システムに残します。記録がたまると、過去の対応を踏まえた支援を行いやすくなります。
入力する項目は、必要最小限から始めます。項目が多すぎると、入力が負担になり、運用が続きません。
最後に集団分析や施策の効果測定へ進む
数年分のデータがたまったら、部署別の傾向や、施策を行う前と後の変化を見ていきます。分析の目的を決めてから、必要なデータを選ぶと、無理なく進められます。
分析で使う機能が基本の契約に含まれるか、追加の費用がかかるかは、製品によって異なります。段階ごとに必要な機能を確認しておきましょう。将来使う機能は、拡張できるかも見ておくと安心です。
活用を続けるための運用の工夫
データの活用は、一度の分析で終わらせず、継続することで効果が出てきます。続けるための運用の工夫を紹介します。
データの更新と見直しの時期を決める
健診結果は年に1回更新されるため、分析や施策の見直しも、結果の取り込み後に行う流れが自然です。時期を決めておくと、検討が後回しになりません。
ストレスチェックの結果が出る時期も、あわせて年間の予定に入れておきます。担当者の異動があっても続けられるよう、手順を文書に残しましょう。
活用の成果を測って改善する
施策を実施したあとは、受診率や再検査の結果などの変化を確認します。数値が変わらない場合は、対象者や進め方を見直す機会です。
変化の理由は、施策以外の要因も影響するため、1つの数値だけで判断しません。複数の年の推移を見て、判断しましょう。
従業員の理解を得て続ける
健康情報を活用するには、従業員に目的や範囲を説明して、理解を得ることが前提です。不安を感じさせると、協力が得られにくくなります。
データの使い道と、見られる人の範囲を、社内の案内や説明会で伝えましょう。問い合わせの窓口も用意しておくと安心です。
施策につなげやすい健康管理システム一覧
保健指導、健康経営の報告、勤怠や人事データとの分析、部署別の集団分析といった活用の目的ごとに、製品の特徴をまとめました。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| Carely（ケアリィ）健康管理クラウド | 健診やストレスチェックなどのクロス分析でハイリスク者を抽出 |
| ハピネスパートナーズ | 組織の健康課題と改善施策を自動で分析し、健康経営を支援 |
| 健康管理システム「Be Health」 | 健康経営度調査票向けのExcel出力と、服薬中の未改善者の抽出 |
| HM-neo | 健康経営分析支援ツールHM-viewerを標準搭載 |
| 健康管理システム「HealthCore」 | 健診結果とストレスチェック、残業データを掛け合わせて抽出 |
| mediment | 部署別・年齢別・健診項目別の分析と、勤怠情報の連携に対応 |
| 従業員健康管理クラウドサービス | 分析レポートで健康施策の効果を可視化するクラウド |
活用の目的に沿った健康管理システム7製品
蓄積したデータをどう施策へつなげるかは、製品の分析機能によって変わります。活用の目的ごとに、各製品の特徴を紹介します。
Carely（ケアリィ）健康管理クラウド
- 健康労務管理の工数75％削減
- 健康情報のデータ化・可視化 により健康リスクを予防
- 国際規格のセキュリティ認証「ISO27018」を取得
株式会社iCAREが提供する「Carely（ケアリィ）健康管理クラウド」は、クラウド型のシステムです。従業員情報、健診結果、ストレスチェックなどの健康情報をクロス分析し、ハイリスク者やその属性を抽出・分析できます。ダッシュボードには重要な5つの項目を数値化して集約し、組織の健康状態を多角的に把握できます。集団分析レポートは部署別や多階層別に対応しています。
ハピネスパートナーズ
- 全拠点・全従業員の健康情報をクラウド上で一元管理・分析
- 「EBHS(エビス)」機能で組織の健康課題と改善施策を自動で分析
- 東証プライム上場エムスリーグループが健康経営を総合的に支援
エムスリーヘルスデザイン株式会社が提供する「ハピネスパートナーズ」は、企業の健康課題や解消策、アクションプランを自動で分析・提案する健康経営クラウドです。従業員の健康診断やストレスチェック、産業医面談のデータを一元管理できます。エムスリーグループのサービスと連携し、健診予約代行や産業医の派遣・紹介、健康相談などにもつなげられます。対象は従業員250名以上です。
健康管理システム『Be Health』
- 事務作業時間大幅削減！本来やりたい産業保健業務に時間が取れる
- 導入時も導入後も圧倒的な低価格！
- 健診結果のデータ化から統一まで強力サポート
株式会社エヌ・エイ・シー・ケアが提供する健康管理システム「Be Health」は、健診データを一元管理し、運用にあわせて受診勧奨値を上回る対象者や、服薬していても改善していない対象者を抽出できます。ダッシュボードからは、健康経営度調査票に必要な項目をExcelで出力可能。残業時間を取り込んで過重労働のリスクを見える化でき、生活習慣改善のアドバイスシートを生成するサービスも別に用意されています。
HM-neo
- 【健康管理業務はこれひとつ】健康管理に必要なメニューが充実！
- 【健康管理のDX化】紙から電子へ、スムーズに探せる・見える
- 【健康経営を推進】健康情報のクロス分析で組織の早期改善を支援
NTTテクノクロス株式会社が提供する「HM-neo」は、健康経営分析支援ツールHM-viewerを標準搭載し、集計や分析の結果をダッシュボードで見られる健康管理システムです。組織全体の健康度に加えて、部門ごと、年代ごとに前年度と比べられ、新たな健康施策の立案に使えます。個人カルテでは、健診結果や残業時間、面談記録を一画面で閲覧でき、保健指導の際に面談記録と並べて表示できます。
健康管理システム「HealthCore」
- タスクや実施状況を一目で把握でき法定業務の抜け漏れをなくせる
- 多重リスク管理機能でリスク予備軍をいち早くフォローアップ
- 充実したストレスチェック、エンゲージメントサーベイを標準搭載
株式会社ヒューマネージが提供する健康管理システム「HealthCore」は、健診結果、ストレスチェック、エンゲージメントサーベイ、長時間残業データなどを一元管理するクラウド型のシステムです。多重リスク管理機能により、複数の条件を掛け合わせた抽出ができます。健診の有所見者のうち高ストレス者を絞り込むなど、フォローの優先順位づけに使えます。
mediment
- 点在する多様な健康データをまとめて管理し、工数を大幅に削減
- 誰でも簡単に多彩な分析が可能！個人・組織の健康状態を可視化
- 健康リスクの早期把握＆幅広い支援で従業員フォローの均一化
メディフォン株式会社が提供する「mediment」は、健康診断、勤怠、ストレスチェック、面談記録などを統合し、全社単位や部署別で組織の健康傾向を見える化する健康管理システムです。ワンクリックで部署別、年齢別、健診項目別に分析でき、現状の把握に加えて、課題の特定や対策の効果検証にも使えます。勤怠情報の連携や、分析用の人事評価の登録にも対応しているため、勤怠・人事のデータとあわせた分析にも向いています。
従業員健康管理クラウドサービス （株式会社日立製作所）
- 健康診断結果や日常の健康情報をクラウドで一元管理。
- 分析レポートにより、健康施策の効果を可視化可能。
- 法令遵守やセキュリティ対策を考慮した安全な運用。
まとめ
健康管理システムは、健診データの蓄積から、保健指導、健康経営の施策管理、勤怠や人事データとの分析まで、活用の幅があります。一方で、個人情報の扱いや、原因を断定しない分析の姿勢が必要です。自社の目的を整理したうえで、目的にあう製品を資料請求で比較してみてください。
