ITトレンドがおすすめする製品・サービス
- ■活用したい場面別
- 検知状況の分析とレポート作成：IIJセキュアMXサービス、SecurityGateway
- なりすまし送信の状況把握：DMARC/25Analyze、Valimail
- 送受信メールの検索と追跡調査：GUARDIANWALL Mailセキュリティ、SYNCDOTMailKeeper、MailDefender
- 社員教育や訓練への活用：AironWorks:PhishDetectAI、サギトレ、GSX標的型メール訓練サービス、KISMailMon
- ■運用体制別
- 訓練の企画や集計を自動化したい：AironWorks:PhishDetectAI、サギトレ
- 監視や運用の支援サービスを利用：SEG on AWS（あんしんクラウドメールフィルター）、IIJセキュアMXサービス、OneOfficeメールソリューション
メールセキュリティを活用できていない状態とは
メールセキュリティの活用度は、導入しているかどうかではなく、日々の運用で情報を使えているかで決まります。まず、導入後に起こりがちな状態を確認し、自社に当てはまるものがないか見直しましょう。
導入時の初期設定のまま運用している
製品の初期設定は、幅広い企業を想定した標準的な判定基準です。そのため、自社の業種や取引先の特徴によっては、必要なメールが隔離されたり、不審なメールが通過したりする場合があります。
導入から時間がたつと、取引先が増えたり攻撃の手口が変わったりして、当初の設定が実態にあわなくなることもあります。設定を見直した日付と理由を記録し、定期的に判定基準を点検する機会を設けるとよいでしょう。社内に点検できる人員が少ない場合は、ベンダーや販売代理店が提供する監視や運用の支援サービスで、どこまで任せられるかを確認する方法もあります。
隔離メールの確認が後回しになっている
迷惑メールとして隔離されたメールの中には、取引先からの請求書や問い合わせが含まれていることがあります。隔離メールの確認が後回しになると、業務の連絡が届かないまま時間がたつおそれがあります。
利用者に隔離メールの一覧を定期的に通知する機能があれば、各自で確認して受け取る運用ができます。管理者だけで確認する場合も、誰がどの頻度で確認するかを決め、複数人で分担しておくと確認の抜けを防げます。
警告表示が読まれずに流されている
外部からのメールに注意を促す表示や、添付ファイルを開く前の警告は、表示が多すぎると利用者が読まずに先へ進める習慣につながる可能性があります。警告が形だけになると、本当に危険なメールへの注意も薄れます。
どの条件で警告を出しているかを一覧にし、効果の薄い表示は条件を絞りましょう。利用者に警告の意味を説明する機会を設けることも、表示を読んでもらうための工夫の一つです。
メールセキュリティのログとレポートを生かす
メールセキュリティ製品には、検知したメールや判定結果の記録が蓄積されます。この記録を定期的に読み解くと、自社がどのような攻撃を受けているかを把握し、対策の優先順位を決める材料にできます。
検知の傾向から狙われている部署を把握する
ログを宛先別に集計すると、不審なメールが特定の部署や役職に集中していないかを確認できます。例えば、経理や人事の担当者に請求書や給与を装ったメールが続いている場合は、その部署へ重点的に注意喚起を行う判断材料として使えます。
集計結果は、検知件数の増減だけでなく、件名の傾向や添付ファイルの種類もあわせて見ると、手口の変化に気づけます。レポートを自動で作成し、定期的に届く設定にできるかも確認しましょう。
DMARCレポートでなりすまし送信を確認する
DMARC（送信ドメイン認証の結果をもとに、なりすましメールの扱いを指定する仕組み）を設定すると、受信側のサーバーから認証結果の集計レポートを受け取れます。自社ドメインを名乗るメールが、どのサーバーから送られているかを確認できます。
レポートには、自社が契約している配信サービスなど、正規の送信元が認証に失敗している例が見つかることもあります。正規の送信元の設定を整えたうえで、なりすましメールを受信拒否する方針へ段階的に進めるとよいでしょう。
誤検知の記録から判定ルールを調整する
必要なメールが隔離された誤検知や、不審なメールが届いた見逃しは、判定ルールを調整するための重要な記録です。どの取引先のメールが、どの判定理由で止まったのかを残しておくと、同じ問題の再発を防ぐ手がかりとして使えます。
許可リストへの登録は手軽ですが、登録したドメインがなりすましに使われると、不審なメールが検査をすり抜けるおそれがあります。登録の理由と期限を記録し、不要になった登録は定期的に削除しましょう。
社員の行動につなげるメールセキュリティの活用
製品の検査をすり抜けるメールが届く可能性はゼロではないため、最後に判断するのは社員です。メールセキュリティの情報を、社員が不審なメールに気づき、報告する行動につなげる方法を紹介します。
実際に検知したメールを教育の題材にする
社員教育では、一般的な事例よりも、自社宛てに実際に届いたメールを題材にするほうが身近に感じてもらえます。隔離されたメールの件名や差出人の特徴を、個人情報や危険なリンクを取り除いたうえで共有すると、見分け方を具体的に伝えられます。
共有の頻度は、月に1回程度など無理なく続けられる間隔にします。題材選びは複数人の持ち回りにすると、運用が特定の担当者に偏りません。
不審メールの報告を受け付けて共有する
社員が不審なメールに気づいたときに、迷わず報告できる窓口を用意します。報告されたメールを管理者が確認し、同じメールが他の社員にも届いていないかを調べることで、被害の広がりを抑えられます。
報告した社員に結果を返すことも大切です。「報告してよかった」と感じられると、次の報告につながります。報告件数の推移を記録すれば、教育の効果を確かめる材料としても使えます。報告の窓口は、メールソフトのボタンや専用の宛先など、社員が普段の操作の流れで使える形にしておくと、定着が期待できるでしょう。
ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力（約60秒）でメールセキュリティ製品の一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品の比較検討を進めましょう。
インシデント発生時にメールセキュリティを使う
不審なメールを開いてしまった、取引先から自社を名乗る不審なメールが届いたと連絡があった、といった場面でも、メールセキュリティの機能は調査に役立ちます。慌てずに使えるよう、事前に手順を決めておきましょう。
同じメールを受け取った社員を洗い出す
1通の不審なメールが見つかったら、同じ差出人や件名、添付ファイルのメールが他の社員にも届いていないかをログから検索します。受信者を一覧にできれば、注意喚起や端末の調査を行う対象を絞り込めます。
製品によっては、受信済みのメールを管理者が一括で削除したり隔離したりできる場合があります。この機能の有無と、操作の権限を持つ担当者は事前に確認し、手順書にまとめておきましょう。
対応の経緯を記録して報告に使う
インシデントへの対応では、いつ、誰が、何を確認し、どの操作を行ったかの記録が欠かせません。メールセキュリティのログや管理画面の操作履歴は、経営層や取引先への報告、再発防止策の検討に使える材料です。
ログの保存期間が短いと、後から調べようとしたときに記録が残っていない可能性があります。調査に必要な期間を見込み、保存期間の設定や、ログを外部へ書き出す方法を確認しておきましょう。
メールセキュリティの活用状況を点検する
メールセキュリティの活用は、一度決めた運用を続けるだけでは形骸化するおそれがあります。活用できているかを確かめる指標と、点検を続けるための体制を決めておきましょう。
点検に使う指標を決める
活用状況を確かめる指標として、隔離メールの確認にかかった日数、誤検知の件数、社員からの不審メール報告の件数、許可リストの登録数などが挙げられます。いずれも、管理画面やログから集計できる項目を選ぶと、毎回同じ方法で比べられます。
検知件数は攻撃の量に左右されるため、件数の増減だけで良し悪しを判断しないよう注意が必要です。指標の推移を半年や1年の単位で並べ、運用の変化とあわせて振り返ると、改善の効果を確かめやすくなります。
点検の結果を共有して運用を見直す
点検の結果は、情報システム部門の中だけで終わらせず、経営層や各部署の責任者にも共有します。メールの誤送信やなりすましへの対策は、現場の業務の進め方とも関係するため、部署をまたいだ見直しが必要な場合があるためです。
見直しで決めた設定の変更や運用ルールは、変更履歴とあわせて記録しておきます。担当者が異動しても経緯を追えるようにしておくと、同じ議論の繰り返しを避けながら運用を改善し続けられます。
導入後の活用を支えるメールセキュリティ一覧
レポートやアーカイブ、DMARCの解析、訓練、運用支援など、導入したメールセキュリティを日々の運用に生かすための機能がある製品を一覧にまとめました。自社で強化したい活用場面と照らしあわせて比べてみてください。
| 製品名 | 特徴 |
|---|---|
| AironWorks:PhishDetectAI | 訓練の企画から結果の集計・レポートまで自動化。報告された不審メールも一元管理できる |
| サギトレ | AIが訓練結果を分析し、内容や頻度を自動で調整。教育状況やリスク傾向を可視化 |
| IIJセキュアMXサービス | 統計情報のレポート画面を備えるクラウド型。推奨設定や流行の攻撃対策のサポートを受けられる |
| GUARDIANWALL Mailセキュリティ | MailArchiveでメールを保存・検索・監査。社員のメール使用を見える化できる |
| OneOfficeメールソリューション | メールアーカイブや誤送信対策を選んで追加。管理者教育や設定サポートのオプションあり |
| DMARC/25Analyze | SPF・DKIM・DMARCの解析で、自社ドメインのなりすましや偽装をリアルタイムで検知 |
| Valimail | 自社ドメインで送信しているサービスを自動識別・可視化し、DMARCの運用を自動化 |
| SYNCDOTMailKeeper | 送受信メールを複製・保存し、添付ファイルも含めた全文検索で追跡調査や復元ができる |
| MailDefender | 送受信メールを保管し、高速検索と不正メールの監視が可能。標的型攻撃対策も備える |
| GSX標的型メール訓練サービス | 実際の手口を模した訓練メールを配信し、開封・クリックの結果をレポートで集計 |
| KISMailMon | 300種類超のシナリオで標的型攻撃メール訓練を実施。訓練前後の相談にも対応 |
| SEG on AWS（あんしんクラウドメールフィルター） | 24時間365日体制の運用を提供。ポリシー設定の変更支援やリストの登録作業代行に対応 |
| SecurityGateway | 利用者によるスパム判定を学習。メールログをリアルタイムで解析しレポートできる |
ログの活用や訓練を後押しするメールセキュリティ
検知状況の確認やメールの追跡、社員教育、運用の支援といった、導入後の活用につなげやすい製品を紹介します。自社の運用体制で使いこなせるかもあわせて確認してください。
AironWorks:PhishDetectAI
- 従業員一人ひとりのAIアシスタントが メール危険度を判断
- ワンクリックで メールの危険性を判定
- メール・SNS・SMSなど、さまざまな攻撃ベクトルで訓練を実施
AironWorks株式会社が提供する「AironWorks:PhishDetectAI」は、標的型メール訓練の企画からレポート作成までを自動化し、結果を教育に生かしやすくするサービスです。訓練メールはAIで自動生成され、結果はダッシュボードに即時反映されます。従業員が報告した不審メールもダッシュボードで一元管理でき、集計や優先順位付けの手間を減らせます。訓練結果を継続して記録できるため、一度きりで終わらない訓練の仕組みを作りたい企業の候補です。
サギトレ
- 担当者の作業は初期設定のみ。AIが教育から訓練までを自動運用
- SMS訓練にも標準対応。スマホ時代の詐欺対策へ
- 年間50億件以上の分析データを基に、最新詐欺手口を即時反映
トビラシステムズ株式会社が提供する「サギトレ」は、訓練結果をAIが分析し、引っかかりやすい人や部門の傾向にあわせて訓練の内容やスケジュールを調整するセキュリティ教育サービスです。メールとSMSの訓練に加え、教育コンテンツの配信やレポート機能を備えています。定期訓練からレポート作成までが自動化され、教育状況やリスク傾向も可視化されるため、少人数の情報システム部門でも教育を続けやすい点が特徴です。なお、AIによる個別の調整には3～6か月ほどの学習期間が必要です。
IIJセキュアMXサービス
- 多層フィルタによってあらゆる脅威を強力ブロック
- 脅威対策と誤送信対策をワンストップに実現
- Microsoft 365 と連携し、セキュリティ機能を強化
株式会社インターネットイニシアティブが提供する「IIJセキュアMXサービス」は、脅威対策や情報漏えい対策のフィルタを、自社のポリシーに沿った条件や順序で組み合わせて運用できるクラウドサービスです。統計情報はレポート画面で確認できます。推奨設定や流行の攻撃への対策、個別の課題についても日本語でサポートを受けられるため、導入時の設定のまま運用を続けている状態を見直したい場合に相談しやすいでしょう。
GUARDIANWALL Mailセキュリティ
- クラウド時代のセキュリティへ最適解！安心・安全を提供します
- 高度なフィルタリング機能！どんなセキュリティーポリシーも実現
- 国内自社開発・サポートで脱PPAPなどの市場ニーズに即応します
キヤノンマーケティングジャパン株式会社が提供する「GUARDIANWALL Mailセキュリティ」は、メールの保存と一元管理によって社員のメール使用を見える化できる製品です。MailArchiveでは送受信メールを保存・検索・監査でき、法令対応や監査への備えに活用できます。MailFilterによる送信メールの一時保留や第三者のダブルチェックと組み合わせれば、誤送信のおそれがあるメールを運用の中で確認する体制も整えられます。クラウドとオンプレミスの両方で提供されています。
OneOfficeメールソリューション
- 最新の脅威から会社を守る！アンチスパム・ウイルス対策
- 選べる機能でメールセキュリティを万全に
- お使いのメールサーバはそのままにゲートウェイ型でも利用可能！
株式会社TOKAIコミュニケーションズが提供する「OneOfficeメールソリューション」は、必要なセキュリティ機能を選んで追加しながら運用を広げられるクラウド型のメールサービスです。標的型攻撃対策やスパム対策に加え、メールアーカイブや、送信規制と保留メールの確認による誤送信対策を利用できます。オプションとして管理者教育や設定サポートも用意されているため、社内の担当者だけで設定を見直すのが難しい場合にも検討できます。対象従業員規模は100名以上です。
DMARC/25Analyze （株式会社TwoFive）
- SPF/DKIM/DMARCの自動設定と解析機能
- 偽装メール検知：送信元IPアドレスレピュテーションチェック
- ドメインなりすまし・偽装をリアルタイムで検知
Valimail （Valimail）
- DMARC/DKIM/SPFを自動化、認証導入を最大4倍速く実現。
- 多数の送信サービスを自動識別・可視化。
- BIMI対応で信頼性と開封率向上
SYNCDOTMailKeeper （富士通株式会社）
- 堅牢なメールアーカイブ機能で誤送信・不正を抑止。
- 添付ファイルも含め全文検索で即座に追跡・復元。
- 既存システムへ容易に導入可能。
MailDefender （株式会社CYLLENGE）
- 標的型攻撃対策に必要な機能を網羅し、未知のウイルスにも対応。
- 誤送信・情報漏洩を防止しセキュアなメール送信環境を提供
- 送受信メールを保管し、高速検索と不正メール監視が可能。
GSX標的型メール訓練サービス （グローバルセキュリティエキスパート株式会社）
- 訓練メールで初動対応と注意点を学べる。
- 開封・クリック結果をレポートで集計し課題を把握。
- 規模に合わせた最適化プラン
KISMailMon （KIS Security株式会社）
- 300種類超の訓練シナリオを繰り返し実施可能。
- 訓練前後の相談・提案を含む顧客伴走型支援体制。
- 100通36,000円～で導入しやすい低価格プラン
SEG on AWS（あんしんクラウドメールフィルター） （株式会社ディーネット）
- 管理者が一人でも安心！ワンストップの24365体制の運用をご提供
- 国内の導入実績が多数！大手金融機関、メーカー様での採用実績
- 規模に応じて選択可能！AWS専用環境版とSaaS版から選択可能です
SecurityGateway （ウェアポータル株式会社）
- ユーザー毎の管理ページや自動学習機能を搭載
- 誤検知を心配する事なく検出精度を向上
- 社内から送信するメールの情報漏えい対策にも
まとめ
メールセキュリティを活用するには、初期設定のままにせず、ログやレポート、DMARCの集計結果を対策の見直しに使うことが大切です。検知したメールは社員教育の題材や報告の仕組みに生かし、インシデント発生時には受信者の洗い出しや経緯の記録に役立てられます。活用状況は指標を決めて定期的に点検しましょう。レポート機能や運用支援の範囲は製品によって異なるため、複数のメールセキュリティ製品の資料請求をして比較してみてください。
