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メールセキュリティの乗り換えは方式で変わる|MX・認証設定と並行稼働

メールセキュリティの乗り換えは方式で変わる|MX・認証設定と並行稼働

メールセキュリティの乗り換えでは、新製品の機能より先に「導入方式が変わるか」を確認することが重要です。方式によって、MXレコードや送信ドメイン認証の変更が必要かどうかが決まり、作業量と切り替え時のリスクが大きく変わるためです。この記事では、メールセキュリティ製品を乗り換える際の方式の違い、現行設定の棚卸し、メール経路の切り替え、並行稼働での調整、乗り換え後の確認までを順に解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
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目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■導入方式別
    ■移行時に重視する機能別

    メールセキュリティの乗り換えは導入方式の確認から

    メールセキュリティ製品は、メールの通り道のどこで検査するかによって導入方式が分かれます。現行製品と乗り換え先の方式が同じか異なるかで、必要な作業が変わるため、最初に整理しておきましょう。

    ゲートウェイ型の特徴

    ゲートウェイ型は、メールサーバの手前に検査用の中継点を置き、すべての受信メールをそこへ通す方式です。DNSのMXレコード(メールの配送先を示す設定)を製品側へ向けることで、メールサーバに届く前に検査します。

    メールサーバの種類を問わず導入できる一方、乗り換え時にはMXレコードの変更が必要です。送信メールも中継させる構成では、送信経路の変更もあわせて発生します。

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    API連携型の特徴

    API連携型は、Microsoft 365やGoogle Workspaceなどのクラウドメールに、API(システム同士をつなぐ仕組み)で接続して検査する方式です。MXレコードを変えずに導入できる製品があり、経路の変更を伴わない点が特徴です。

    ただし、対応するメールサービスが限られるほか、検査のタイミングが受信後になる製品もあります。脅威を検知した際にメールをどう扱うか、隔離や削除の動きを事前に確認しておくと安心です。

    方式が変わる場合に増える作業

    ゲートウェイ型からAPI連携型へ、またはその逆へ乗り換える場合は、メール経路の設計から見直す必要があります。MXレコードの変更や、旧ゲートウェイからの受信だけを許可していた設定の解除などが加わるためです。

    同じ方式どうしの乗り換えであっても、中継先のアドレスやIPアドレスは変わります。方式の違いを把握したうえで、作業の範囲と担当者を洗い出しておきましょう。

    現行のメールセキュリティ設定で引き継ぐもの

    乗り換え後に「以前は届いていたメールが届かない」といった問題を防ぐには、現行製品の設定を棚卸しして、新製品で再現する項目を決めておくことが有効です。設定画面だけでなく、運用上の取り決めも対象にします。

    許可リストと拒否リストの整理

    取引先のドメインを許可リストに入れている場合や、特定の送信元を拒否している場合は、その一覧を書き出します。長く運用している製品では、すでに取引のない宛先や、理由のわからない登録が残っていることもあります。

    そのまま移すと不要な例外まで引き継ぐため、登録理由を確認して整理してから移行するとよいでしょう。新製品ではリストの登録単位や上限が異なる場合があるため、仕様の確認も必要です。

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    隔離と通知のルールの確認

    迷惑メールや疑わしいメールを隔離した後に、誰が確認し、どのように受信者へ届けるかというルールも引き継ぎの対象です。管理者だけが確認する運用か、利用者が自分で隔離メールを確認して受け取れる運用かで、新製品に求める機能が変わります。

    隔離の通知を出す頻度や宛先、保存期間も書き出しておきましょう。乗り換え直後は問い合わせが増える可能性があるため、確認手順を事前に決めておくと対応が滞りにくくなります。

    誤送信対策と添付ファイルのルール

    送信メールの一時保留や上長承認、添付ファイルの扱いといった誤送信対策のルールも確認します。添付ファイルをWebダウンロード形式に変換する運用など、取引先とのやり取りに影響する設定は特に注意が必要です。

    新製品で同じ動きを再現できるか、できない場合は代わりの運用をどうするかを決めておきます。取引先への案内が必要になるケースもあるため、切り替え日が決まった段階で周知の準備を始めましょう。

    送信ドメイン認証とメール経路の切り替え

    メールの送受信経路が変わる乗り換えでは、DNSの設定変更が欠かせません。設定に漏れがあると、受信が止まったり、自社のメールが迷惑メールと判定されたりする可能性があるため、変更する項目と順番を整理しておきます。

    SPF・DKIM・DMARCの更新

    送信メールを新しい製品経由で配送する場合は、SPF・DKIM・DMARCなどの送信ドメイン認証の設定を更新します。SPFには新しい送信元を追加し、DKIMは新製品で署名する場合に鍵の公開設定が必要です。

    DMARCのレポートを受け取っている場合は、切り替え前後で認証の失敗が増えていないかを確認すると、設定漏れに気づきやすくなります。旧製品の送信元は、切り替えが完了してから削除するのが安全です。

    MXレコードの変更と反映待ち

    ゲートウェイ型を使う場合は、MXレコードを新しい製品へ向け直します。DNSの変更はすぐに全体へ反映されるとは限らず、一定時間は旧製品にもメールが届く可能性があります。

    事前にTTL(DNSの情報をキャッシュとして保持してよい時間)を短くしておくと、切り替え時の反映を早められる場合があります。反映が終わるまでは旧製品の契約と設定を残し、どちらに届いたメールも受け取れる状態を保ちましょう。

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    メールサーバ側の受信制限の見直し

    メールサーバ側で「旧ゲートウェイからの接続だけを受けつける」設定をしている場合は、新しい製品からの接続を許可する設定に変更します。この設定が残っていると、新製品を通過したメールがメールサーバに届かない可能性があります。

    Microsoft 365などのクラウドメールでは、コネクタやメールフロールールで経路を指定していることがあります。どこに何が設定されているかを、情報システム部門やベンダーとあわせて確認しましょう。

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    並行稼働で検知の精度を調整する

    新しいメールセキュリティ製品は、導入した直後から現行と同じ判定になるとは限りません。本番切り替えの前に並行稼働の期間を設け、誤検知や見逃しの傾向を確認しながら設定を調整すると、乗り換え後の混乱を抑えられます。

    検知だけを行うモードでの試験運用

    製品によっては、メールを止めずに検知結果だけを記録するモードを利用できます。この期間に、現行製品と新製品の判定結果を見比べると、どのような種類のメールで差が出るかを把握できます。

    API連携型であれば、現行のゲートウェイを残したまま試験運用できる場合もあります。並行稼働の方法と期間は製品や契約によって異なるため、ベンダーに確認しておきましょう。

    誤検知と見逃しの確認

    試験運用では、取引先からの請求書メールやシステムからの自動通知などが、誤って隔離されていないかを重点的に確認します。業務への影響が大きいメールほど、誤検知に気づくのが遅れると対応が滞るためです。

    反対に、現行製品で止めていたメールを新製品が通していないかも確認します。差が出た場合は、ポリシーの強さや例外設定を調整し、調整の内容と理由を記録として残しておきましょう。

    利用者への周知と問い合わせ窓口

    切り替え日が決まったら、利用者へ変更内容を案内します。隔離メールの確認方法や通知メールの見た目が変わる場合は、画面の例を添えて説明すると問い合わせを減らせます。

    問い合わせ窓口と回答方法を決め、よくある質問を複数の担当者で共有しておくことも大切です。特定の担当者だけが対応方法を知っている状態を避けると、乗り換え後の対応が安定します。

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    メールセキュリティの乗り換え後に確認する業務

    経路を切り替えた後は、受信できたことだけでなく、業務で使うメールが期待どおりに動いているかを確認します。人が送るメール以外の送信や、ログの保存といった見えにくい部分にも目を向けましょう。

    複合機や業務システムからの送信

    複合機のスキャン送信や、基幹システム・問い合わせフォームからの自動送信は、乗り換えの影響を受けやすい部分です。送信元のIPアドレスや中継先を個別に設定している場合、新しい経路にあわせて設定を変更する必要があります。

    切り替え後は、送信できたかだけでなく、相手側で迷惑メールに振り分けられていないかも確認します。社外のメールアドレスで受信して、差出人の表示や認証結果をあわせて確かめるとよいでしょう。

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    ログと隔離メールの保存期間

    旧製品に残っているログや隔離メールは、契約終了とともに参照できなくなる可能性があります。監査や事故調査のためにログの保存が必要な場合は、解約前にエクスポートできるかを確認しておきましょう。

    新製品のログの保存期間や検索方法も、旧製品と同じとは限りません。社内規程で保存期間を定めている場合は、新製品の仕様が規程を満たしているかを確認します。

    旧製品の解約時期の判断

    旧製品の解約は、DNSの反映が終わり、一定期間トラブルがないことを確認してから行うのが安全です。すぐに解約すると、問題が見つかった際に元の構成へ戻せなくなるためです。

    一方で、契約期間が重なるほど費用は増えます。契約の更新日から逆算して切り替え日を決め、旧製品の残り期間を切り戻し用の余裕として使えるように計画しましょう。

    乗り換え先候補のメールセキュリティ比較表

    乗り換え先を検討する際に候補となるメールセキュリティ製品を、導入方式や移行時に確認したい機能の観点でまとめました。現行製品との方式の違いを確かめる手がかりにしてください。

    製品名特徴
    使えるメールバスターMXレコードの変更で利用を始めるクラウド型。迷惑メールをメールサーバの手前で遮断
    IIJセキュアMXサービス多層フィルタで受信前に脅威を判定。上長承認などの誤送信対策も備える
    OneOfficeメールソリューション今のメールサーバを変えずにゲートウェイ型でも利用でき、機能を選んで追加可能
    GUARDIANWALL Mailセキュリティ送信メールの一時保留や添付ファイルのダウンロードリンク化に対応
    まるっとメールセキュリティ for OutlookOutlookのアドインとして動作し、送信前の宛先確認と添付ファイルの自動暗号化を行う
    Microsoft 365 with IIJMicrosoft 365に多層フィルタリングを追加。送信の保留と取り消しにも対応
    Acrive! zone SS添付ファイルをメールから分離し、マクロ除去などの無害化をしてから受け取れる
    matriXscanスパムやマルウェアを検査するゲートウェイ。暗号化済みZIPファイルの検知に対応
    TrendMicroCloudAppSecurityクラウド型のメールやファイル共有サービスにAPIで連携して保護する
    Sophos Emailなりすましやフィッシング、マルウェアを検知・ブロックするクラウド型メールセキュリティ

    経路と機能の引き継ぎで選ぶメールセキュリティ

    ここでは、メール経路の切り替え方法や、誤送信対策・添付ファイルの扱いといった引き継ぎ項目に関係する製品を紹介します。方式や移行時の支援内容は製品ごとに異なるため、資料で確認しておきましょう。

    使えるメールバスター

    使えるねっと株式会社
    《使えるメールバスター》のPOINT
    1. かんたん設定でメールセキュリティ向上
    2. フィッシング・ビジネスメール詐欺・ウイルス攻撃に効果的
    3. Office365等の主要メールサービスにも対応

    使えるねっと株式会社が提供する「使えるメールバスター」は、完全クラウド型のメールセキュリティサービスです。スパムやウイルス、フィッシング、標的型攻撃メールなどを、自社のメールサーバに届く前にブロックします。宛先のメールサーバにドメインを追加し、DNSのMXレコードを変更して利用を始める方式のため、ゲートウェイ型への乗り換えを検討する場合の候補です。送信フィルタも用意され、迷惑メール処理はWeb管理画面から操作できます。

    IIJセキュアMXサービス

    株式会社インターネットイニシアティブ
    《IIJセキュアMXサービス》のPOINT
    1. 多層フィルタによってあらゆる脅威を強力ブロック
    2. 脅威対策と誤送信対策をワンストップに実現
    3. Microsoft 365 と連携し、セキュリティ機能を強化

    株式会社インターネットイニシアティブが提供する「IIJセキュアMXサービス」は、受信時の脅威対策と送信時の情報漏えい対策をまとめて行うクラウドサービスです。複数のエンジンによる多層フィルタで脅威メールを判定し、送信ドメイン認証を使ったなりすまし判定や、添付ファイルのマクロ除去にも対応します。Microsoft 365と組み合わせると、受信前の検知に加えて、送信後の差し戻しや上長承認といった誤送信対策を追加できます。

    OneOfficeメールソリューション

    株式会社TOKAIコミュニケーションズ
    製品・サービスのPOINT
    1. 最新の脅威から会社を守る!アンチスパム・ウイルス対策
    2. 選べる機能でメールセキュリティを万全に
    3. お使いのメールサーバはそのままにゲートウェイ型でも利用可能!

    株式会社TOKAIコミュニケーションズが提供する「OneOfficeメールソリューション」は、必要なセキュリティ機能を選んで利用できるクラウド型のメールサービスです。スパム・ウイルス対策や標的型攻撃対策、メールアーカイブ、誤送信対策、添付ファイル暗号化などを備えます。使っているメールサーバはそのままにゲートウェイ型で利用する方法もあり、Office365やGSuiteとの連携にも対応しています。DNS運用代行などのオプションもあるため、経路の切り替え作業を相談したい場合にも確認するとよいでしょう。

    GUARDIANWALL Mailセキュリティ

    キヤノンマーケティングジャパン株式会社
    製品・サービスのPOINT
    1. クラウド時代のセキュリティへ最適解!安心・安全を提供します
    2. 高度なフィルタリング機能!どんなセキュリティーポリシーも実現
    3. 国内自社開発・サポートで脱PPAPなどの市場ニーズに即応します

    キヤノンマーケティングジャパン株式会社が提供する「GUARDIANWALL Mailセキュリティ」は、メールからの情報漏えい対策を支援する製品群です。送信メールの一時保留や上長などによるダブルチェック、添付ファイルのダウンロードリンク化、メールの保存・検索に対応し、クラウドとオンプレミスの両方で提供されています。クラウド版はMicrosoft 365とGoogle Workspaceの利用者向けで、30日間無償で試せるため、誤送信対策のルールを引き継げるかを確かめやすいでしょう。

    まるっとメールセキュリティ for Outlook

    株式会社トインクス
    製品・サービスのPOINT
    1. チェック機能とガード機能の両方を備えたシンプルで頼もしい設計
    2. 必要な機能だけを絞り込んだことでリーズナブルな価格を実現
    3. 社外への送信時は暗号化やパスワード自動生成機能等で誤送信防止

    株式会社トインクスが提供する「まるっとメールセキュリティ for Outlook」は、メール誤送信防止と標的型攻撃メール対策の機能をあわせ持つOutlook向けのサービスです。送信前に宛先と本文の確認画面を表示し、社外宛ての添付ファイルは自動でzip化してパスワードを生成します。受信時は標的型攻撃メールの特徴を検知すると開封前に警告を表示し、利用者の気づきを促します。Outlookのアドインとして動作する点も確認しておきましょう。

    Microsoft 365 with IIJ

    株式会社インターネットイニシアティブ
    《Microsoft 365 with IIJ》のPOINT
    1. 料金そのままでMicrosoft 365のメールセキュリティを強化
    2. うっかりミスによる誤送信はメール取り消し機能で対策
    3. Microsoft 365 障害発生時もメール送受信を継続

    株式会社インターネットイニシアティブが提供する「Microsoft 365 with IIJ」は、Microsoft 365のセキュリティ機能にIIJ独自の多層フィルタリングを組み合わせたサービスです。なりすましメールや迷惑メール、ランサムウェアなどの脅威への対策を強化します。送信メールを一定時間保留して宛先の再確認を促し、送信者が取り消せる機能も備えます。オプションで、Microsoft 365の障害時にもメールの送受信を続けられる仕組みを利用できます。

    Acrive! zone SS

    株式会社クオリティア
    《Acrive! zone SS》のPOINT
    1. Emotet(エモテット)に効果を発揮!検知・ブロック実績も多数!
    2. Microsoft 365/Google Workspaceと連携する標的型メール攻撃対策
    3. 感染拡大するマルウェア対策!すぐに始められるクラウドサービス

    株式会社クオリティアが提供する「Acrive! zone SS」は、クラウド型の標的型メール攻撃対策サービスです。受信メールの添付ファイルを分離してブラウザ上でプレビューし、確認後に原本のまま、マクロ除去、画像化、PDF化などの方法を選んでダウンロードできます。パスワード付きZipファイルにも対応し、送信元の国や配送経路を国旗で表示します。ポリシーの設定画面はフローチャート方式で、運用にあわせた細かな設定が可能です。

    matriXscan (アイマトリックス株式会社)

    《matriXscan》のPOINT
    1. 独自の「msecテクノロジー」で最新のスパムも徹底防御!
    2. 通常は検知できない暗号化されたZIPファイルの危険も検知可能!
    3. ニーズに応じてクラウド・アプライアンス・仮想環境で導入可能!

    TrendMicroCloudAppSecurity (トレンドマイクロ株式会社)

    製品・サービスのPOINT
    1. API連携で迅速にクラウド保護を開始可能。
    2. 機械学習とサンドボックスで多層防御。
    3. クラウドアプリの情報漏えい対策ポリシー適用が可能。

    Sophos Email (ソフォス株式会社)

    《Sophos Email》のPOINT
    1. 機械学習で会社をターゲットにする脅威をより深く理解しブロック
    2. 社員のセキュリティ意識を高めるトレーニング機能!
    3. 27,000社超の導入実績!確実なセキュリティを実現!

    まとめ

    メールセキュリティの乗り換えでは、まず現行製品と乗り換え先の導入方式を確認し、MXレコードや送信ドメイン認証の変更範囲を把握することが重要です。そのうえで、許可リストや隔離ルールを棚卸しし、並行稼働で検知の精度を調整してから切り替えると、業務への影響を抑えられます。方式や移行時の支援内容は製品によって異なるため、複数のメールセキュリティ製品の資料請求をして比較してみてください。

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