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メールセキュリティはオンプレミスで運用すべき?判断材料と体制

メールセキュリティはオンプレミスで運用すべき?判断材料と体制

メールセキュリティをオンプレミスで運用するかどうかは、メールのデータを社外に出せない要件があるかと、機器の更新や障害対応を自社で続けられる体制があるかの2点で判断するのが基本です。クラウド型が広がる一方、閉域網や既存のメールサーバとの関係からオンプレミスを選ぶ企業もあります。この記事では、オンプレミス型の仕組み、選ばれる理由、自社で担う運用業務、体制の見極め方、クラウド型との併用について解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
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目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■提供形態別
    ■重視する要件別

    オンプレミス型メールセキュリティとは

    オンプレミス型メールセキュリティとは、自社の設備にメールを検査する仕組みを置き、自社で管理する形態です。クラウド型との違いを理解するために、仕組みと製品の形を確認しておきましょう。

    自社の設備でメールを検査する仕組み

    オンプレミス型は、社内やデータセンターに設置した機器でメールを中継し、ウイルスや迷惑メール、なりすましの疑いがないかを検査します。メールの本文や添付ファイルは、自社が管理する設備の中で処理されます。

    一方、クラウド型はベンダーが用意した設備でメールを検査し、自社はWeb画面から設定を管理します。どちらも守る対象は同じですが、設備の管理と更新を誰が担うかが大きな違いです。

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    アプライアンス型とソフトウェア型

    オンプレミス型の製品には、大きく2つの形があります。検査用のソフトウェアが組み込まれた専用機器を設置するアプライアンス型と、自社で用意したサーバや仮想環境にソフトウェアを導入するソフトウェア型です。

    アプライアンス型は機器と保守がセットで提供される場合が多く、構築の手間を抑えられる傾向です。ソフトウェア型は既存の仮想基盤を活用できる反面、OSの管理やサーバの性能設計を自社で行う必要があります。どちらを選ぶかは、社内にサーバを管理できる人員がいるかによっても変わります。

    オンプレミスのメールセキュリティを選ぶ理由

    オンプレミス型が選ばれる背景には、データの扱いやネットワークの構成に関する要件があります。自社に当てはまるかを確認するために、代表的な理由を3つ紹介します。

    メールのデータを社外に出せない

    取引先との契約や業界のガイドラインで、データを保管する場所に条件がある場合、メールを社外の設備で処理することが難しいケースがあります。オンプレミス型であれば、メール本文や添付ファイルを自社の管理下にとどめたまま検査できます。

    ただし、クラウド型でもデータを保管する国や地域を指定できる製品があります。社内規程が何を求めているのかを法務部門や情報システム部門と確認し、本当にオンプレミスでなければ満たせないのかを見極めましょう。

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    閉域網や既存メールサーバとの組み合わせ

    インターネットから切り離した閉域網の中でメールを使っている場合や、社内にメールサーバを置いている場合は、検査の仕組みも社内に置くほうが構成を変えずに済むことがあります。

    また、社内システム間のメールを中継する場面でも検査を行いたい場合は、社内に検査の仕組みを置く必要があります。メールの経路を図に描き、どこで検査すべきかを整理しておくと、オンプレミスとクラウドのどちらが構成にあうかを判断しやすくなります。

    ログの保管期間や設定を自社で決めたい

    オンプレミス型では、ログや隔離メールの保存期間を、ディスクの容量が許す範囲で自社の規程にあわせて設定できます。監査や事故調査のために長期間ログを残す必要がある場合に、判断材料の一つとなります。

    クラウド型ではログの保存期間が契約内容で決まっている場合があります。必要な保存期間と、その期間を満たすためのディスクやバックアップの費用もあわせて試算しておきましょう。

    オンプレミスのメールセキュリティで担う運用

    オンプレミス型では、クラウド型ならベンダーが担う作業の一部を自社で行います。導入後に担当者の負担が想定より大きくならないよう、主な運用業務を把握しておきましょう。

    検査エンジンとソフトウェアの更新

    ウイルスの定義ファイルや迷惑メールの判定ルールは、自動で更新する仕組みを備えた製品があります。一方、製品本体のソフトウェアやOSの更新は、管理者が適用のタイミングを判断して実施する場合があります。

    脆弱性(セキュリティ上の弱点)の修正が公開されたら、影響範囲を確認して計画的に適用する必要があります。更新の作業手順と、適用後にメールが正常に流れているかの確認方法は、手順書にまとめておくと安心です。

    機器の監視と障害対応

    メールを中継する機器が止まると、社内外のメールが届かなくなる可能性があります。そのため、機器の稼働状況やメールの滞留を監視し、異常があれば管理者に通知される仕組みが必要です。

    障害時には、原因の切り分け、ベンダーへの連絡、必要に応じた機器の交換までを自社で進めます。夜間や休日に障害が起きた場合の連絡先と対応範囲を、保守契約の内容とあわせて確認しておきましょう。

    隔離メールの確認と問い合わせ対応

    迷惑メールとして隔離されたメールの中に、取引先からの必要なメールが含まれていることがあります。利用者から「メールが届かない」と問い合わせを受けた際に、ログや隔離メールを調べて対応するのも管理者の仕事です。

    利用者が自分で隔離メールを確認できる機能があれば、管理者の負担を減らせます。誤検知が見つかった場合は許可リストに登録するなど、調整の内容と理由を記録しておきましょう。

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    オンプレミス運用を続けられる体制か

    オンプレミス型を選ぶ場合、導入時だけでなく、数年単位で運用を続けられるかが重要です。担当者や契約、周辺のシステムの観点から、体制を見極めるポイントを確認します。

    担当者の人数と引き継ぎの準備

    機器の設定や障害対応を一人の担当者だけが把握している状態では、異動や退職、休暇のときに対応が滞るおそれがあります。少なくとも複数人が基本的な操作と障害時の手順を理解していることが望ましいでしょう。

    設定の変更履歴や手順書を共有の場所に残し、定期的に見直すことも大切です。社内で人員を確保できない場合は、運用支援を提供するベンダーや販売代理店に、どこまで任せられるかを相談しましょう。

    関連記事 メールセキュリティの設定方法とは?導入後の5つのステップで解説!

    保守契約と機器の更新時期

    アプライアンス型の機器には、ハードウェアの保守期限があります。期限を過ぎると修理や部品交換が受けられなくなる場合があるため、導入時点で更新の時期と費用を見込んでおきましょう。

    更新のたびに機器の入れ替えと設定の移行が発生するため、作業期間も計画に含めます。ライセンスの更新費用だけでなく、機器の購入費用や構築作業の費用も含めて、クラウド型との総額を比べると判断しやすくなります。

    メールサーバなど周辺環境の更新

    オンプレミスのメールセキュリティは、社内のメールサーバと組み合わせて使うことが多いため、メールサーバ側の更新にも影響を受けます。例えば、Microsoft社のExchange Server 2016と2019は2025年10月14日にサポートが終了しており、後継版やクラウドへの移行が案内されています。

    メールサーバを移行する計画がある場合は、メールセキュリティも同じ時期に見直すと、構成を二度変更する手間を減らせます。周辺システムの更新予定を一覧にしておきましょう。

    クラウド型と組み合わせる構成

    オンプレミスかクラウドかは、どちらか一方に決める必要はありません。要件にあわせて両方を組み合わせる構成や、段階的に移す方法も検討できます。

    受信の入口と社内の検査を分ける

    インターネットから届くメールの一次検査はクラウド型で行い、社内に届いた後の検査や送信メールの制御はオンプレミス型で行う構成があります。大量の迷惑メールを社外で取り除けるため、社内の機器にかかる負荷を抑えられる場合があります。

    ただし、検査が二重になると、どちらで止まったメールかを調べる手間が増えます。ログの確認方法と、問い合わせを受けたときの調査手順を事前に決めておくことが重要です。

    関連記事 メールセキュリティでよくある課題とは?システムで徹底対策を行おう

    段階的にクラウドへ移す

    機器の更新時期にあわせて、まず一部の機能だけをクラウド型へ移し、残りをオンプレミスで運用する方法もあります。例えば、受信メールの検査を先にクラウドへ移し、誤送信対策は社内のルールが固まってから移すといった進め方です。

    段階的に移す場合は、移行中にどちらの設定が有効なのかを明確にしておきます。並行稼働の期間と、元の構成へ戻す手順も決めておきましょう。移行の各段階で、利用者への周知と問い合わせ窓口も用意しておくと混乱を抑えられます。

    自社設備とクラウドで比べるメールセキュリティ一覧

    アプライアンスやソフトウェアとして自社に置ける製品と、受信の入口を担うクラウド型の製品を一覧にまとめました。提供形態とあわせて、自社で担う運用の範囲を比べる際に役立ててください。

    製品名特徴
    GUARDIANWALL Mailセキュリティオンプレミスとクラウドの両方で提供。メールの保存・検索・監査や送信前の保留に対応
    IIJセキュアMXサービス複数エンジンの多層フィルタで受信メールを判定するクラウド型。誤送信対策も一体で提供
    使えるメールバスターメールサーバに届く前にスパムやウイルスを遮断するクラウド型。MXレコードの変更で導入
    OneOfficeメールソリューション既存のメールサーバはそのままに、ゲートウェイ型でも使えるクラウド型のメールサービス
    matriXgateメールとWebのセキュリティを担うアプライアンス型。誤送信防止やメール無害化を備える
    ClearswiftSECUREEmailGatewayアプライアンスで提供されるメールゲートウェイ。DLP機能で送受信の双方を保護
    matriXscanクラウド・アプライアンス・仮想アプライアンスから導入形式を選べるメールゲートウェイ
    MailDefender標的型攻撃対策や誤送信防止、メールアーカイブを既存環境に追加。アプライアンスに対応
    SecurityGatewayWindows上で動く統合メールセキュリティソフト。送受信メールのアーカイブとログ解析に対応
    SYNCDOTMailKeeper送受信メールを複製・保存し、添付ファイルも含めて全文検索できるメールアーカイブ
    TrendMicroEmailSecurityオンプレミスやMicrosoft 365などのメール環境に対応し、多層防御で脅威を検出
    EmailSecurity.cloudクラウドメールとオンプレミスのメール環境を、クラウド型サービスで一元的に保護

    オンプレミスとクラウドで選べるメールセキュリティ

    自社の設備で検査やメールの保管を行う製品に加え、受信の入口をクラウドに任せる構成で使える製品を紹介します。運用を続けられる体制かどうかとあわせて検討してください。

    GUARDIANWALL Mailセキュリティ

    キヤノンマーケティングジャパン株式会社
    製品・サービスのPOINT
    1. クラウド時代のセキュリティへ最適解!安心・安全を提供します
    2. 高度なフィルタリング機能!どんなセキュリティーポリシーも実現
    3. 国内自社開発・サポートで脱PPAPなどの市場ニーズに即応します

    キヤノンマーケティングジャパン株式会社が提供する「GUARDIANWALL Mailセキュリティ」は、オンプレミスとクラウドのどちらでも導入できるメールセキュリティ製品です。メールの保存・検索・監査を担うMailArchive、送信メールの一時保留やダブルチェックを行うMailFilter、添付ファイルをリンク化するMailConvertを組み合わせられます。リンク化はクラウドでは標準機能、オンプレミスではオプションです。メールを社内で保管するか、クラウドで運用するかを比べながら検討したい企業に向いています。

    IIJセキュアMXサービス

    株式会社インターネットイニシアティブ
    《IIJセキュアMXサービス》のPOINT
    1. 多層フィルタによってあらゆる脅威を強力ブロック
    2. 脅威対策と誤送信対策をワンストップに実現
    3. Microsoft 365 と連携し、セキュリティ機能を強化

    株式会社インターネットイニシアティブが提供する「IIJセキュアMXサービス」は、受信の入口での脅威判定と送信時の情報漏えい対策を、自社の設備を持たずにクラウドで担えるサービスです。計6社のエンジンによる多層の判定に加え、送信ドメイン認証やDMARC認証によるなりすましメール対策、実行形式ファイルのブロック、マクロの除去に対応します。利用するフィルタは企業のポリシーに沿った条件や順序で設定できます。受信の入口での検査をクラウドに任せる構成を検討する際の候補です。

    使えるメールバスター

    使えるねっと株式会社
    《使えるメールバスター》のPOINT
    1. かんたん設定でメールセキュリティ向上
    2. フィッシング・ビジネスメール詐欺・ウイルス攻撃に効果的
    3. Office365等の主要メールサービスにも対応

    使えるねっと株式会社が提供する「使えるメールバスター」は、検査用のサーバを自社で持たずに、メールサーバに届く前の迷惑メールを遮断できるクラウド型サービスです。DNSのMXレコードを変更するだけで利用を始められ、スパムやウイルス、フィッシングメールを自社のメールサーバに届く前にブロックします。判定は専用のフィルタリングサーバで行われ、アップデートも自動で完了するため、検査エンジンの更新作業を自社で抱えずに済む点も特徴です。自社のサーバから迷惑メールが不正に配信されるのを防ぐ送信フィルタも用意されています。

    OneOfficeメールソリューション

    株式会社TOKAIコミュニケーションズ
    製品・サービスのPOINT
    1. 最新の脅威から会社を守る!アンチスパム・ウイルス対策
    2. 選べる機能でメールセキュリティを万全に
    3. お使いのメールサーバはそのままにゲートウェイ型でも利用可能!

    株式会社TOKAIコミュニケーションズが提供する「OneOfficeメールソリューション」は、メールの受信から検査、保管までをクラウドに任せられるメールサービスです。今使っているメールサーバを残したまま、ゲートウェイ型で検査だけを任せる使い方もできます。アンチスパム・ウイルス対策に加え、サンドボックスによる添付ファイルの動的解析、メールアーカイブ、誤送信対策、添付ファイルの暗号化といった機能から必要なものを選べます。オンプレミスからクラウドへ段階的に移したい場合の選択肢です。

    matriXgate (アイマトリックス株式会社)

    《matriXgate》のPOINT
    1. 高性能なAIディープラーニングエンジン「LaCysa」搭載!
    2. メールのみ・メール&Web対応の2種類から製品を選択可能!
    3. ファイルの画像・テキスト化で開かずに内容確認!

    ClearswiftSECUREEmailGateway (フォートラ・ジャパン株式会社)

    製品・サービスのPOINT
    1. 高度な脅威検出とブロック機能
    2. DLP機能によるデータ漏洩防止
    3. インバウンド・アウトバウンド双方保護

    matriXscan (アイマトリックス株式会社)

    《matriXscan》のPOINT
    1. 独自の「msecテクノロジー」で最新のスパムも徹底防御!
    2. 通常は検知できない暗号化されたZIPファイルの危険も検知可能!
    3. ニーズに応じてクラウド・アプライアンス・仮想環境で導入可能!

    MailDefender (株式会社CYLLENGE)

    《MailDefender》のPOINT
    1. 標的型攻撃対策に必要な機能を網羅し、未知のウイルスにも対応。
    2. 誤送信・情報漏洩を防止しセキュアなメール送信環境を提供
    3. 送受信メールを保管し、高速検索と不正メール監視が可能。

    SecurityGateway (ウェアポータル株式会社)

    《SecurityGateway》のPOINT
    1. ユーザー毎の管理ページや自動学習機能を搭載
    2. 誤検知を心配する事なく検出精度を向上
    3. 社内から送信するメールの情報漏えい対策にも

    SYNCDOTMailKeeper (富士通株式会社)

    《SYNCDOTMailKeeper》のPOINT
    1. 堅牢なメールアーカイブ機能で誤送信・不正を抑止。
    2. 添付ファイルも含め全文検索で即座に追跡・復元。
    3. 既存システムへ容易に導入可能。

    TrendMicroEmailSecurity (トレンドマイクロ株式会社)

    《TrendMicroEmailSecurity》のPOINT
    1. 既知・未知のマルウェアを多層防御。
    2. DMARCでなりすましメールを抑止。
    3. 200以上のDLPテンプレートで情報漏えいを防止。

    EmailSecurity.cloud (Broadcom Inc.)

    《EmailSecurity.cloud》のPOINT
    1. クラウドとオンプレミスを一元的に保護。
    2. 標的型攻撃、フィッシング、ランサムウェアを多層防御。
    3. DLP・暗号化連携で機密情報漏えいリスクを低減。

    まとめ

    メールセキュリティをオンプレミスで運用するかは、メールのデータを社内にとどめる必要があるかと、機器の更新や障害対応を続けられる体制があるかで判断します。オンプレミス型には、ログの保管期間を自社で決められるといった利点がある一方、ソフトウェアの更新や監視を自社で担う負担があります。クラウド型との併用も含め、提供形態や保守の範囲は製品によって異なるため、複数の製品の資料請求をして比較してみてください。

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