【最新】BIツールの市場規模とシェアは？人気ランキングをチェック！

成長し続けるBIツール市場規模とシェア

BIツールの市場規模とシェアがどのくらいか知っていますか。市場調査や実際にBIツールを導入している企業への調査結果を元に、解説していきます。

BIツール市場の背景

BIツールは、1990年頃に米国で提唱され、DWH（データウェアハウス）で大量のデータが保存できるようになったことに合わせて、一気にその市場を拡大させてきました。日本では、2000年代から、企業内で統合されたデータベースからの情報の抽出のために、大企業を中心に利用する企業が増えてきました。

近年では、経営判断のスピードアップや、業務改善における企業内のデータの活用の重要性が高まっていることと、比較的安価なツールが登場し導入のハードルが下がったことで、BIツール利用企業の裾野が広がっています。

特に近年、成長を後押ししているのがビッグデータ活用のニーズの高まりです。市場の競争激化やマーケティング活動の複雑化などの課題の解決に、企業内のデータ資産としての価値に注目が集まるようになりました。

ビッグデータの取り扱いには、それまでは情報システム部の担当者や分析の専門家の知識が必要でしたが、BIツールの登場によって誰でも簡単にデータを活用できるようになったのです。

2018年市場規模は2778億7500万円、前年比成長率9.6%の高成長

IDCは、「2018年 国内ビッグデータ／アナリティクス（BDA）ソフトウェア市場規模は2778億7500万円、前年比成長率9.6％の高成長」となったことを2019年７月に発表しています。

モバイルデバイスのビジネスシーンにおける活用の増加による顧客接点の改善や、AI活用の取り組みが進む中で、パブリッククラウドでのデータマネジメントサービスやCRMアナリティクス分野に対する投資が急速に成長し、市場の拡大に貢献していると分析しています。

2023年まで市場は年間平均成長率8.5％で成長し続ける

今後は2023年頃まで、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）や付随するアナリティクスおよびAI活用への取り組みが更に広がっていき、BIツール市場にも大きく影響すると予測しています。

企業は自社の競争力を高めるべく、DXやAIによる業務改善における生産性向上と、BDAソフトウェアを中核としたプラットフォームの整備を進め、国内BDAソフトウェア市場の規模は2023年までに年間平均成長率8.5％で成長し続けると思われます。

IDC Japanソフトウェア＆セキュリティ シニアマーケットアナリストの草地慎太郎氏によると、「AIを活用したアプリケーション開発による顧客の業務プロセスの自動化への貢献はもちろん、BDAのプロセスにおける自動化テクノロジーの積極的な活用を行うことが生産性への貢献をより大きくするために重要になる」とのことです。

参照：国内ビッグデータ／アナリティクスソフトウェア市場予測を発表｜IDC Japan株式会社

BIツール製品のシェアは？ランキングで比較してみる

このように、BIツール市場は今後も成長し続けると予測されており、多くのベンダーからさまざまな製品が販売されています。ITトレンドでは、BIツールの人気製品ランキングを毎週更新して紹介しています。ご興味のある方は以下からご覧ください。

企業におけるBIツールの導入状況

では、実際に日本国内ではどのくらいの企業がBIツールを導入・活用しているのでしょうか。ガートナー社は、2019年３月に日本国内 (主に首都圏、大阪圏、名古屋圏) で働くビジネス・ワーカーを対象に調査を実施しました。

回答者の所属企業の従業員数規模については、2,000人以上：249件、1,000～1,999人：64件、300～999人：74件、300人未満：52件となっており、大企業からの回答が多くなっています。

74%の企業が導入済みだが個人の利用頻度にはばらつきがある

回答者の74%が自社でBIツールを利用していると回答し、大企業でのBIツール導入はかなり一般的になったと言えるでしょう。一方で、企業内の個人の回答結果に着目すると、利用頻度や利用に対する積極性には差が見られました。

自社でBIを導入しているという回答者のうち、最も多い割合の41%が全く利用していないと回答し、自身の分析ニーズによって積極的にに利用できているという回答者は35%にとどまりました。また細かく利用頻度を尋ねたところ、BIツール導入企業において週１回以上BIツールを利用していると回答したのは全体の49%でした。

BIツールに対する不満は「難しく使いこなせない」が37%で最多

利用中のBIツールに対する不満を最大３つまで回答する設問については、「ツールの使い方が難しい、使いこなせない」という回答が37%と最多であり、続いて「パフォーマンスが低い、処理に時間がかかる」(27%)、「導入の有用性あるいは費用対効果を検証するのが困難」(22%) という結果になりました。

一方で、「提供される機能が足りない」「提供されるグラフなどビジュアルの種類が足りない」と回答したユーザーもそれぞれ20%程度を占め、利用している製品やユーザーのITリテラシーのレベルによって、２極化した結果となりました。

同社のマネージング バイス プレジデントの堀内 秀明氏は、「企業単位ではBIツールはかなり浸透したが、個人レベルでは、まだまだ浸透したとは言い難い。また個人によって利用頻度やデータ・リテラシーはバラバラであり、利用中のツールのタイプ、ユーザーの不満の有無、積極性、データ・リテラシー、サポート体制を確認して改善策を検討すべき」と述べています。

参照：ガートナー、企業におけるBIツールの導入状況に関する調査結果を発表｜Gartner

そもそもBIツールとは

BIツールとは、企業に蓄積された膨大なデータを分析し視覚的に表示できるツールです。社内でシステムごとに分散しているデータを集約して可視化することができるので、経営の意思決定に役立てることができます。

市場規模やシェアについて確認したところで、BIツールの詳細について改めて確認しましょう。

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BIツールの主な機能

BIツールには大きく４つの機能があります。機能ごとに詳しく見ていきましょう。

レポーティング

BIツールの基本的なアウトプットの機能です。分析、集計したデータをグラフなどで表示する機能です。「ダッシュボード」機能を利用して、複数のデータをより視覚的に確認することもできます。

OLAP分析

Online Analytical Processing（オンライン分析処理）の略で、特定の指標に対して要因を掘り下げ、検証を支援する機能です。この機能を利用することで、分析の初心者でも簡単に「スライス分析」「ドリル分析」などが可能になります。

データマイニング

さまざまなデータから関係や傾向を探索するためのツールです。仮説を立てなくともBIツールが自動的にデータ間の法則などを発見してくれます。

プランニング

過去実績の分析と、その分析をベースにしたシミュレーションを実行し、計画の根拠を確認することを支援する機能です。経営層による意思決定の大きな味方になります。

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近年はどこでも使える「クラウドBI」も人気

BIツールの現場での利用が広まり、営業担当者が社外で分析データを利用することも多くなってきました。クラウド型のBIツールであれば、ネットワークにさえつながっていれば外出先でもデータを参照し、その場で意思決定が行えるようになります。

スマートフォンやタブレットPCで利用できるアプリ機能を提供しているサービスも増え、ますます身近なツールになっています。

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現場の担当者一人でも使える「セルフサービスBI」も登場

直感的な操作でデータの加工が可能なBIツールですが、基本的な仕組みの構築や設計については情報システム部の手を借りることを前提としていました。しかし最近では「セルフサービスBI」と呼ばれるサービスが登場し、現場の担当者でも簡単により高度なデータの加工ができるようになりました。

まさにセルフサービスとして、社内の誰にも頼まずに、自分がほしいデータを用意できるようになったのです。

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「BIツール」と「BAツール」の違いは意思決定への関わり方

BIツールとよく似た言葉で「BAツール」という製品があります。BAツールは、BIツールと同様に企業に蓄積されたデータを分析することができるツールです。

BIツールとの違いは、過去データの分析だけでなく未来の予測まで行うことができ、主体的に意思決定に関わる点でしょう。企業へのBAツールの導入も徐々に増えてきていますが、BIツールよりもシェアは低い状況です。

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BIツール導入前に押さえるべきポイント

市場成長の予測から、BIツールは今後も導入企業が増えていくことが想定されます。BIツールは、「なんでもできる」という印象が強く、様々な課題を抱える企業にとっては魔法のツールに見えてしまい、深く検討せずに導入をするケースがあります。その場合、導入状況の調査の回答にもあったように、自社内でうまく活用することができず失敗してしまうことが多いようです。

導入失敗しないために最低限確認すべきポイントを２つ紹介します。

ポイント１．導入の目的と使用ユーザーの想定

BIツールは、経営層から現場まで幅広い部署で利用できます。そこで大切なのは、「どの部署でどんな風に誰が」活用するのかを明確に決めておくことです。

例えば、「調達部門で為替の変動に合わせた仕入れ価格のシュミレーションを行い予算を作成する」「営業部門で、営業担当者毎の売上とKPIを可視化する」などを決めておきましょう。毎日確認するのか、週次か会議で発表するのかなど活用のシーンもイメージしておきます。

ポイント２．操作性と必要な分析のレベルの確認

BIツール活用で成果を上げるためには、データの取り扱いやすさや、アウトプットの形式が重要です。デモやお試し版で、実際に使用予定のユーザーに操作してもらい確認しましょう。

またツールによって、レポーティングが得意なツールや、データマイニングが得意なツールなど特徴が分かれます。自社の導入目的に合わせて、必要な機能があるかどうか、満足いく分析が可能かどうかを比較しましょう。

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自社に合った製品を導入しよう

BIツールの市場規模は拡大し、導入企業は今後も増え続けると予想されます。しかし、導入後にユーザーから不満の声が上がることも多く、製品比較はしっかり行う必要があると言えます。自社の選定基準を整理した上で、自社に合ったBIツールを導入しましょう。