【最新】BIツールの市場規模は？自社に合う製品はどう選ぶ？

伸び続けるBIツールの市場

BIツールは、1990年頃に米国で提唱され、DWH（データウェアハウス）で大量のデータが保存できるようになったことに合わせて、一気にその市場を拡大させてきました。日本では、2000年代から、企業内で統合されたデータベースからの情報の抽出のために、大企業を中心に利用する企業が増えてきました。

近年では、経営判断のスピードアップや、業務改善における企業内のデータの活用の重要性が高まっていることと、比較的安価なツールが登場し導入のハードルが下がったことで、BIツール利用企業の裾野が広がっています。

2017年市場規模は2,517億7,600万円、前年比成長率9.4%の高成長

IDCは、「2017年 国内ビッグデータ／アナリティクス（BDA）ソフトウェア市場規模は2,517億7,600万円、前年比成長率9.4％の高成長」となったことを発表しています。同社によると2017年以降も市場は成長を続け、2022年に3,800億2,400万円に達すると予測しています。

出典：IDC Japan株式会社「国内ビッグデータ／アナリティクスソフトウェア市場予測を発表」

ビッグデータ活用のニーズも引き続き高まっている

BIツールの市場でのシェアは大きくなりつつあります。BIツールの市場の成長を後押ししているのは、ビッグデータ活用のニーズの高まりです。元々企業内に蓄積されていた膨大なデータは、その価値に気づかれなかったり、データを取り出す負荷が高く一部しか活用されてきませんでした。

しかし、市場の競争激化やマーケティング活動の複雑化などといった課題の解決に、企業内のデータ資産としての価値に注目が集まるようになりました。

ビッグデータの取り扱いには、それまでは情報システム部の担当者や分析の専門家の知識が必要でしたが、BIツールの登場によって誰でも簡単にデータを活用できるようになったのです。

おさらい。そもそもBIツールとは？

ではここで、そもそもBIツールとはなにか、BIツールで何ができるのかについて、簡単におさらいしておきましょう。

大きく4つの機能で分類

BIツールには大きく４つの分析機能があります。ここでは、それぞれの機能ごとに、できることについてまとめました。

■レポーティング

BIツールの基本的なアウトプットの機能です。分析、集計したデータをグラフなどで表示する機能です。「ダッシュボード」機能を利用して、複数のデータをより視覚的に確認することもできます。

■OLAP分析

Online Analytical Processing（オンライン分析処理）の略で、特定の指標に対して要因を掘り下げ、検証を支援する機能です。この機能を利用することで、分析の初心者でも簡単に「スライス分析」「ドリル分析」などが可能になります。

■データマイニング

さまざまなデータから関係や傾向を探索するためのツールです。仮説を立てなくともBIツールが自動的にデータ間の法則などを発見してくれます。

■プランニング

過去実績の分析と、その分析をベースにしたシミュレーションを実行し、計画の根拠を確認することを支援する機能です。経営層による意思決定の大きな味方になります。

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近年はどこでも使える「クラウドBI」も人気

BIツールの現場での利用が広まり、営業担当者が社外で分析データを利用することも多くなってきました。クラウド型のBIツールであれば、ネットワークにさえつながっていれば外出先でもデータを参照し、その場で意思決定が行えるようになります。

スマートフォンやタブレットPCで利用できるアプリ機能を提供しているサービスも増え、ますます身近なツールになっています。

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現場の担当者一人でも使える「セルフサービスBI」も登場

直感的な操作でデータの加工が可能なBIツールですが、基本的な仕組みの構築や設計については情報システム部の手を借りることを前提としていました。しかし最近では「セルフサービスBI」と呼ばれるサービスが登場し、現場の担当者でも簡単により高度なデータの加工ができるようになりました。

まさにセルフサービスとして、社内の誰にも頼まずに、自分がほしいデータを用意できるようになったのです。

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BIツールを導入したい。その前に押さえるべきポイント

BIツールは今後も導入企業が増えていくことが想定されます。BIツールは、「なんでもできる」という印象が強く、様々な課題を抱える企業にとっては魔法のツールに見えてしまい、深く検討せずに導入をするケースがあります。実はその場合、自社内でうまく活用することができずに失敗してしまうことが多いのが事実なのです。

失敗しないために最低限整理するべきポイントを二つ紹介します。

ポイント１．導入の目的は？誰が使うのか？

BIツールは、経営層から現場まで幅広い部署で利用できます。そこで大切なのは、「どの部署でどんな風に誰が」活用するのかを明確に決めておくことです。

例えば、「調達部門で為替の変動に合わせた仕入れ価格のシュミレーションを行い予算を作成する」「営業部門で、営業担当者毎の売上とKPIを可視化する」などを決めておきましょう。毎日確認するのか、週次か会議で発表するのかなど活用のシーンもイメージしておきます。

ポイント２．操作性は？必要な分析のレベルは？

成果を上げるBIツールの活用のためには、データの取り扱いやすさや、アウトプットの形式が重要です。デモやお試し版で、操作性の確認を行いましょう。

またツールによって、レポーティングが得意なツールや、データマイニングが得意なツールなど特徴が分かれます。自社の導入目的に合わせて、必要な機能があるかどうか、満足いく分析が可能かどうかを比較しましょう。

BIツールを比較してみよう！

　ビッグデータ活用のニーズはますます高くなっており、BIツールの導入企業は今後も増えていくでしょう。従来の海外製の製品に加えて国産のツールも増えてきています。導入の際には、しっかりと自社の選定基準を整理して、自社にあうBIツールを導入しましょう。

以下の記事では、BIツールを特徴別にわけてご紹介しています。選定ポイントも解説しているので、BIツールを検討したいという方はご覧ください。

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