CHROとは？人事部長との違いや求められるスキルを解説

CHROとは？

CHROとはどのような意味なのでしょうか。

CHROの定義

CHROとは、Chief Human Resource Officerの略です。日本語では最高人事責任者と呼ばれます。その名のとおり、人事の責任者であるとともに企業経営における人・組織に関する責任者です。

人事部長との違い

ところで、CHROと従来の人事部長はどのように違うのでしょうか。一般的には、人事部長はあくまでも人事部という一部署の責任者と定義されます。一方、CHROは経営資源である「人」に関する経営戦略を立案する責任者です。

人事部長が人事の実務責任者であるのに対し、CHROは経営における人事や組織づくりの責任者であるといえるでしょう。

多くの場合、CHROは役員として設置されています。一方で人事部長は、人事部の責任者であるため、人事部長の上に人事担当役員としてCHROが設置されていることが多いです。ただし企業によっては、人事部長がCHROを兼務している場合もあります。

CHOとの違い

CHOは、Chief Human Officerの略でCHROと同じ意味です。

また、企業によってはCHOをChief happiness Officer（最高幸福責任者）と呼び、従業員がやりがいをもって幸福に働ける職場づくりを行う責任者を意味する場合もあります。さらに、CHROのバリエーションとして、社員を人材ではなく人として定義したCPO（Chief People Officer）や人材開発責任者であるCLO（Chief Learning Officer）があります。

このように、CHROは呼称に企業の思いや人材獲得における考え方が強く現れる役職名です。

CHROの役割と機能

CHROには、どのような役割が求められるのでしょうか。企業におけるCHROの機能について解説します。

経営者のビジネスパートナー

経営者は意思決定することが仕事です。意思決定に際しては、現場や各部門からの情報を総合的に判断して決定を下します。特に重要な意思決定は、経営資源に関する決定です。

一般的に経営資源は人・モノ・カネ・情報の４つだといわれています。どこにどの経営資源をどれだけの投下するかは、企業の業績を左右することがあります。会社が大きくなればなるほど経営者は現場から離れるため、タイムリーな意思決定が難しくなるでしょう。

そのため大企業では、経営資源のうち人に関する情報をCHROに集約させ、意思決定権を権限委譲して経営を円滑に進める仕組みを整備しているのです。CHROはまさに経営者のパートナーとして、経営に責任を負う役割を担っています。

組織変革のリーダー

CHROは、人だけではなく、組織マネジメントにも責任を負います。なぜなら組織は人の集合体であり、人と組織を最大限に活用して経営上の成果を上げることがCHROの役割だからです。そのため、CHROは組織のパフォーマンスを常に確認し、必要な場合は組織変革をリードします。

まさに改革の旗振り役として期待されるのがCHROの役割なのです。

人事部門のマネジメント

CHROは経営上の人事責任者であると同時に、人事部門のトップでもあります。そのため、CHROは経営の仕事だけではなく、人事部門のマネジメントも行います。立案した人事戦略を具現化するために、CHROは人事部門の体制を整備すると同時に、時には人事部長や人事部員への指導も行うのです。

このように、CHROは経営における最高人事責任者であると同時に、人事部門の長でもあります。

CHROに求められる能力

経営責任者の一人でもあり、人事部門のトップでもあるCHROには多くの能力が求められます。具体的にはどのような能力が必要なのでしょうか。

ビジョン構想力

最も重要な能力の一つがビジョン構想力です。CHROは経営者と一体となって人と組織の側面から企業の成長を実現していきます。そのため、会社がどのような方向に向かっていくべきかビジョンを描く力が強く求められます。

問題解決力

CHROにとって最も基礎的で最低限必要な能力が、問題解決力です。人と組織という複雑で広範囲にわたる問題を分析して最適な意思決定を下す力が求められます。

また分析結果を経営者に報告する機会や、従業員に人事政策を説明する場合もあるため、論理的な問題解決力と説明力はCHROの仕事のあらゆる場面で必要になるでしょう。

リーダーシップ

CHROは時に変革をリードする存在です。また平常時でも役員として会社を率いる役割を担っています。そのため、リーダーシップはCHROが常に発揮する能力として重要なスキルです。

人事の専門知識

当たり前のことですが、CHROは人事責任者であるため人事の専門知識が求められます。ただし、CHROは人事戦略を立案する立場なので、広範囲かつ膨大な知識量が必要になるでしょう。

単に人事の知識を知っていればよいわけではなく、関連分野である組織心理学や経営学、組織行動論の知識を求められる場合もあります。実際に欧米企業のCHROは、大学院で人事関連の学位を取得している人も多いでしょう。

有名なCHRO

最後に、人事担当者でなくても知っておきたい日本の有名CHROを２人ご紹介します。

ユニリーバ社CHRO 島田氏

いま日本で最も有名なCHROの一人が、ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社の 取締役で人事総務本部長の島田由香氏です。島田氏は、アメリカの大学院で組織心理学の学位を取得後、GEで人事マネージャーを経験され、ユニリーバ社でCHROになりました。日本では数少ない、組織心理学の学位を持つ人事責任者です。

島田氏は、どの企業よりも先駆けて積極的なダイバーシティの取り組みを行ったほか、いつでもどこでも働ける新しい働き方をいち早く取り入れています。政府の有識者会議にも招へいされ、日本企業の人事戦略に大きな影響を与える人物です。今後の日本企業における人事のゆくえを知りたいなら、島田氏の動きにも注目すると良いでしょう。

サイバーエージェント 曽山氏

もう一人、有名なCHROとしてサイバーエージェント取締役で人事統轄である曽山哲人氏があげられます。曾山氏は採用と育成に力を入れ、優秀なプロパー社員を育て上げることでサイバーエージェントの成長に大きく貢献しました。

現在ではサイバーエージェント出身者は転職市場でも高く評価されているだけではなく、起業、独立など様々な分野で優秀な人材が活躍しています。事業人材の採用、育成について曽山氏の右に出るCHROは日本では他にはいないといっても過言ではないでしょう。

まとめ

CHROは一見、わかりづらい役職です。しかし実際は人と組織に関して経営上の責任を負うと同時に、企業の成長をリードする重要な存在です。企業は人と組織から成り立つため、サイバーエージェントの曽山氏のように、CHROが事業の成長を担うこともあります。

人材獲得競争が激しくなっている現代では、CHROの采配が業績を左右すると言っても過言ではないでしょう。CHROはこれからますます存在感を増していく役職です。