資料請求リスト
0件

EDIソフトは内製すべき?自社開発の負担とハイブリッド構成

EDIソフトは内製すべき?自社開発の負担とハイブリッド構成

EDIソフトの内製は、取引先の数が限られ、自社独自のデータ処理が多い企業であれば選択肢となります。ただし、通信手順ごとの実装や取引先との接続試験、障害時の再送の仕組みまで自社で担う必要があります。取引先が多い場合は、通信とデータ変換を製品に任せ、独自の処理だけを内製するハイブリッド構成が現実的です。この記事では、EDI(電子データ交換)を内製する範囲と判断基準、負担、進め方を解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
\ 先月は3,000人以上の方が資料請求しました /
目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■提供形態別
    ■拡張・連携方法別

    EDIソフトの内製とは?自社開発でつくる範囲

    EDIソフトの内製とは、取引先とデータをやり取りする仕組みを、市販の製品を使わずに自社で開発することです。EDIの仕組みは、通信の部分とデータ変換・基幹連携の部分に大きく分かれ、どこまでを内製するかで負担が変わります。検討の前に、それぞれで何を開発する必要があるかを把握しておきましょう。

    通信機能の開発

    通信機能とは、取引先とデータを送受信する部分です。EDIでは、JX手順やebXML MS、AS2、全銀協標準通信プロトコルなど、取引先や業界ごとに異なる通信手順が使われています。

    内製する場合は、取引先が使う通信手順ごとに送受信の処理を実装し、暗号化や認証、送達確認などの仕組みも用意する必要があります。通信手順の仕様を正しく理解するには専門知識が求められ、仕様の改定があれば追随しなければなりません。通信部分の内製は、負担が大きくなりやすい領域です。

    関連記事 EDIを始める前に知っておきたい!データ変換とデータ通信の基礎知識

    データ変換と基幹連携の開発

    データ変換とは、取引先から受け取ったデータの形式を、自社の基幹システムで扱える形式に変える処理です。逆に、自社のデータを取引先が指定する形式に変えて送る処理も含まれます。

    この部分は、自社の業務や基幹システムの構造に深く関わるため、内製で対応しているケースもあります。ただし、取引先ごとに形式が異なる場合は、変換の設定が取引先の数だけ必要です。流通BMSのような業界標準の形式を使う取引先が多ければ、標準対応の製品を使ったほうが効率的な場合があります。

    EDIを内製すべきケースと製品を選ぶべきケース

    EDIソフトを内製すべきかどうかは、取引先の数や通信手順の種類、業務の独自性、社内の開発体制によって判断が分かれます。内製が検討に値するケースと、製品の導入が向くケースを整理します。

    内製が検討に値するケース

    内製が検討に値するのは、EDIでつながる取引先が限られ、通信手順やデータ形式の種類が少ない企業です。特定の大口取引先との間で独自の形式を使っている場合など、市販製品の標準機能では対応しにくい処理が多いケースも該当します。

    あわせて、通信やデータ変換の知識を持つ開発者が社内にいて、取引先の追加や仕様変更に継続して対応できる体制があることも条件です。これらの条件を満たさない状態で内製を始めると、保守を担う人材の確保が後から課題となる可能性があります。

    製品の導入が向くケース

    EDIでつながる取引先が多い企業や、複数の通信手順やデータ形式を扱う企業は、製品の導入が向いています。主要な通信手順や業界標準の形式に対応した製品を選べば、取引先を追加する際も設定で対応できる場合があります。

    社内にEDIの専門知識を持つ人材がいない場合や、開発者がいても他の業務と兼任している場合も、製品の導入を優先して検討するとよいでしょう。クラウドEDIであれば、サーバの運用や通信手順の更新を提供会社が担うため、自社で担う範囲を絞れます。

    関連記事 【2026年】EDIツール比較18選!費用・無料プラン有無・ランキングも紹介

    判断に迷う場合の確認項目

    内製か製品導入かで迷う場合は、現状を数値で整理すると判断しやすくなります。確認したいのは、EDIでつながる取引先の数、使っている通信手順とデータ形式の種類、年間に追加・変更が発生する取引先の数、EDIの保守を担える社内の人数です。

    そのうえで、内製した場合の開発費と保守費、製品を使った場合の初期費用と利用料を、5年程度の同じ期間で比べます。費用だけでなく、障害時に自社で対応する範囲や、取引先の変更に追随できる速さもあわせて比べると、判断の根拠を社内で説明しやすくなります。

    EDIソフトの内製で見込むべき負担

    EDIソフトを内製する場合、開発費用だけでなく、接続試験や取引先の追加、障害対応といった運用面の負担も見込む必要があります。取引先とのデータ交換が止まると受発注業務に直接影響するため、負担を事前に把握しておきましょう。

    通信手順ごとの実装と接続試験

    通信手順を実装した後は、取引先ごとに接続試験を行い、データを正しく送受信できるかを確認する必要があります。試験には取引先の協力が必要で、日程の調整や試験データの準備に時間がかかります。

    確認すべき点は、データが届くかどうかだけではありません。文字化けや項目の欠落がないか、送達確認が正しく返るか、大量データの送受信で処理が止まらないかまで確かめることが重要です。取引先が通信環境を変更した際にも、再度の接続試験が発生する場合があります。

    取引先の追加や仕様変更への対応

    新しい取引先とEDIでつながる場合や、既存の取引先が通信手順やデータ形式を変更する場合は、そのたびに開発と試験が発生します。取引先側の都合で変更の時期が決まることもあり、計画どおりに対応できるとは限りません。

    通信回線の変更に伴い、従来の通信手順から別の手順への移行を求められるケースもあります。こうした変更に追随する工数を、開発費用とは別に毎年の保守費用として見込んでおきましょう。対応が遅れると、取引先とのデータ交換が止まるおそれがあります。

    関連記事 EDIの抱える課題とは?課題解決方法や更新の必要性まで一挙に解説

    障害監視と再送の仕組み

    EDIでは、通信エラーやデータの形式エラーによって、データが届かない、取り込めないといった障害が起こる場合があります。内製する場合は、エラーを検知して管理者へ通知する仕組みや、エラー内容を記録するログの仕組みも自社で用意する必要があります。

    原因を修正した後にデータを再送する手順や、自動で再試行する仕組み、未処理のデータを確認する画面も欠かせません。夜間や休日に障害が起きた場合の対応体制も含めて、特定の担当者に依存しない運用を設計することが重要です。

    ITトレンドでは、最新の製品・サービスを多数比較・掲載しています。まず資料請求して、さまざまな製品の機能や特徴を比較してみてください。忙しい業務時間内でも、各社に問い合わせる手間なく、たった1回の入力(約60秒)でEDIの一括資料請求が可能です。浮いた時間で、じっくりと製品を比較検討し進めましょう。

    \ EDI(電子データ交換)ソフト の製品を調べて比較 /
    製品をまとめて資料請求! 資料請求フォームはこちら

    製品と内製を組み合わせるEDIの進め方

    EDIの内製か製品導入かは、二者択一ではありません。通信やデータ変換といった共通の部分を製品に任せ、自社独自の処理だけを内製するハイブリッド構成であれば、開発の負担を抑えながら独自の要件にも対応できます。

    通信と変換は製品に任せる

    ハイブリッド構成では、取引先との送受信やデータ形式の変換を、EDIソフトやクラウドEDIの機能で賄います。通信手順の仕様変更への対応や接続試験の支援を提供会社が担う製品であれば、自社の負担を大きく減らせる可能性があります。

    製品を選ぶ際は、主要な取引先の通信手順とデータ形式に対応しているかに加え、変換の設定をGUI(画面操作)で行えるかを確認しましょう。画面で設定できれば、取引先の追加時にプログラムの改修を伴わずに対応できる場合があります。

    自社独自の処理だけ内製する

    製品で受け取ったデータを基幹システムに取り込む処理や、自社独自のチェックや加工の処理は、内製で対応する方法があります。製品がAPIを公開していれば、EDIソフトと基幹システムの間を自社で開発した処理でつなげられます。

    内製する範囲を独自の処理に絞ることで、開発や保守の負担を抑えられます。内製した部分の設計書や手順書を残し、複数人で保守できる体制を整えておきましょう。APIの仕様や利用条件は製品ごとに異なるため、事前に確認が必要です。

    関連記事 EDI導入のメリット・デメリットとは? 効果も詳しく解説

    既存の内製EDIから段階的に移行する

    すでに内製のEDIを運用している場合は、一度にすべてを製品へ切り替えるのではなく、段階的に移行する方法があります。例えば、新しく追加する取引先から製品を使い、既存の取引先は通信手順の変更時期にあわせて順次移す方法です。

    移行の際は、取引先ごとに接続試験の日程を調整し、移行前後で同じデータを送受信して結果を照合すると安心です。移行期間中は内製と製品の両方を運用することになるため、どの取引先がどちらでつながっているかを一覧で管理しましょう。

    ハイブリッド構成で比べるEDIの比較表

    この記事で紹介するEDI製品について、提供形態や外部システムとの連携方法、主な特徴を一覧にまとめました。既存システムを活用しながら、EDIの通信やデータ変換、運用の一部を外部化する際の比較にお役立てください。

    製品名提供形態特徴
    EDI-Master Cloudクラウド/SaaS/サービスEDIの機能をOpenAPI(Web API)で提供し、基幹システムなどと連携できる。EDI業務の運用代行にも対応
    JFT/SaaSクラウド/SaaS/ASP/サービス全銀TLSやJX、AS2などの手順に対応するクラウド型EDI。データ変換はオプションで、カスタマイズによるAPI連携も可能
    スマクラクラウド/SaaS/アプライアンス/その他従来型EDIや流通BMS、Web-EDI、FAX配信に対応する統合EDIサービス。EDI専門部隊が24時間365日運用を監視
    トラコクラウド/ASP/サービス多様な通信手順とフォーマット変換に対応するEDI ASPサービス。自社システムにあわせたファイルレイアウトで連携できる
    JSOL-EDIサービス/Web-EDIサービスクラウド/SaaS/ASP/サービス各種通信手順や個別フォーマットに対応。基幹システムやAPIとの連携基盤を備え、導入から運用まで支援する
    NI+C EDIシリーズオンプレミス/クラウド/パッケージソフト/SaaS/ASP/サービスEDIパッケージとクラウドサービスをそろえた製品群。取引先ごとの個別処理を基幹システムから切り出すソリューションも提供
    eCubenetクラウド/SaaS/ASP/サービスデータ伝送や変換、Web-EDIなどを選んで利用できるフルアウトソーシング型サービス。伝送の監視やエラー時の復旧も任せられる
    BL.TRUST -ビーエル・トラスト-SaaS/ASP/サービスファイル交換型EDIとWebブラウザ型EDIを組み合わせて利用できる。レイアウトマッピングや送受信リトライの機能を備える
    EDIPACK/OMSオンプレミス/クラウド/パッケージソフト/SaaS/ASP/サービスEDI業務処理を基幹システムから独立させるサプライヤ向けソリューション。各処理を部品化し、プログラムレスで設定できる
    REDISuite 汎用EDIサービスクラウド/SaaS/ASP/その他取引先ごとの個別仕様や業界標準に対応するEDIサービス。取引先が接続できるインターフェイスを選べる

    通信と変換を任せられるおすすめのEDI

    ここでは、多様な通信手順への対応やデータ変換、運用監視などを支援するEDI製品を紹介します。内製システムからの段階的な移行や、既存の基幹システムと組み合わせた運用を検討する際の参考にしてください。

    EDI-Master Cloud

    キヤノンITソリューションズ株式会社
    《EDI-Master Cloud》のPOINT
    1. EDI運用サービスで運用負荷/サーバの維持保守にかかる負担を軽減
    2. 変化するビジネス環境に対応した機能拡張やシステム変更が可能
    3. OpenAPIを活用したデータやシステムの連携で業務効率化に貢献

    キヤノンITソリューションズ株式会社が提供する「EDI-Master Cloud」は、サーバを持たずにEDIの機能をクラウド上で利用できるサービスです。通信や変換、ジョブフロー、運用管理といった基本機能を備え、これらをOpenAPI(Web API)で提供しています。運用管理ソフトや基幹システム、EAI/ETLなどと連携できるため、通信と変換をサービスに任せ、自社独自の処理だけを内製する構成に組み込みやすい製品です。稼働監視などのEDI業務運用の代行も依頼できます。

    JFT/SaaS

    株式会社TOKAIコミュニケーションズ
    《JFT/SaaS》のPOINT
    1. 月額3万円から利用可能なクラウド型EDIサービス
    2. マルチプロトコル対応。サービス開始10年以上で豊富な接続実績
    3. EDI専門部隊による安心のサポート。24時間365日のサービス提供

    株式会社TOKAIコミュニケーションズが提供する「JFT/SaaS」は、法人向けの対外データ交換機能をサービス化したクラウド型EDIサービスです。全銀TCP/IPや全銀TLS、JX、EDIINT-AS2、ebXMLなどの手順に対応し、専用回線やインターネットVPNによる接続も選べます。フォーマット変換やコード変換はオプションで利用でき、カスタマイズによりクラウドサービスとのAPI連携にも対応可能です。サーバやネットワーク機器のリプレースを機に内製EDIを見直したい企業に適しています。

    スマクラ

    SCSK株式会社
    《スマクラ》のPOINT
    1. 年間数10兆円超の商取引情報を支えるシステム連携基盤サービス
    2. マルチプロトコル・マルチフォーマットで様々な連携ニーズに対応
    3. 金融EDI(全銀EDI/ZEDI)、電子帳簿保存法にも対応可能

    SCSK株式会社が提供する「スマクラ」は、従来型EDIや流通BMS、Web-EDI、FAX配信、インターネット系EDIに対応した統合EDIサービスです。マルチプロトコル・マルチフォーマットに対応した連携アダプタで、基幹システムと販売先や仕入先、物流、金融機関とのデータ接続をサービス型で提供します。金融EDI(全銀EDI/ZEDI)への対応も可能です。EDI専門部隊による24時間365日の運用監視もあるため、取引先の多い企業の選択肢となります。

    トラコ

    デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社
    《トラコ》のPOINT
    1. あらゆるEDIに対応したASPサービス
    2. 自社システムにあわせたファイルレイアウトでの連携
    3. 24時間サポート(夜間はベストエフォート)

    デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社が提供する「トラコ」は、通信とデータ変換をまとめて任せられるEDI ASPサービスです。全銀TLSやAS2、JX、WEB-APIなどの通信手順と、CIIや流通BMS、CSV、JSONなどのフォーマット変換に対応し、自社システムにあわせたファイルレイアウトで連携できます。JOBコントローラやスケジューラ、監視の仕組みを実装しており、通信エラー時の自動リトライにも対応しています。

    JSOL-EDIサービス/Web-EDIサービス

    株式会社JSOL
    製品・サービスのPOINT
    1. 各種通信手順・個別フォーマットに対応した、高いカスタマイズ性
    2. 基幹システムやWeb-EDI連携、API連携など多彩なシステム連携基盤
    3. EDI専門メンバーによる、導入から運用までのトータルサポート

    株式会社JSOLが提供する「JSOL-EDIサービス/Web-EDIサービス」は、電子データ交換のクラウドサービスに、個別カスタマイズできるアプリケーションと業務運用サービスを組み合わせたサービスです。フォーマット変換や個別画面開発など個社別の処理が必要な場合は、個別カスタマイズとして対応します。基幹システムやWeb-EDI、API連携などの連携基盤も備えているため、独自処理を自社開発せずに済ませたい場合に検討しやすいサービスです。

    NI+C EDIシリーズ

    NTTインテグレーション株式会社
    《NI+C EDIシリーズ》のPOINT
    1. 40年以上に渡るEDIサービスの提供と14,000サイト以上の接続実績
    2. NTTグループの高品質NWと国内最高レベルの堅牢なクラウド基盤
    3. EDI + 付加価値でお客様業務を幅広く支援

    NTTインテグレーション株式会社が提供する「NI+C EDIシリーズ」は、EDIの設計・構築・運用をトータルで支援する製品群です。EDIパッケージ「EDIPACK」はオンプレミス型のパッケージ販売と、提供元がEDI業務運用を行うASP(SaaS)型から選べます。取引先ごとの個別処理を基幹システムから切り出すソリューションも提供しており、内製した基幹システムのスリム化とあわせてEDIを見直したい企業に適しています。

    eCubenet

    株式会社オージス総研
    《eCubenet》のPOINT
    1. 導入から運用までワンストップでスピーディにサービス提供
    2. 様々な業界仕様EDI対応の他、FAX・帳票・郵送までカバー
    3. 35年以上のサービス提供と3,500社以上が利用する信頼の実績

    株式会社オージス総研が提供する「eCubenet」は、EDIをオージス総研のサービス基盤上に移行し、データの送受信や変換を任せられるフルアウトソーシング型のサービスです。データ伝送やデータ変換、Web-EDI、FAX・BPO、ネットワーク接続の5つのサービスから業務にあわせて選択できます。伝送の監視やエラー時の原因調査・復旧も含まれるため、障害対応の負担を社内から切り離したい企業に向いています。

    BL.TRUST -ビーエル・トラスト-

    株式会社東計電算 / Toukei (Thailand) Co., Ltd.
    製品・サービスのPOINT
    1. 取引企業からのEDI化要請への迅速な対応、簡単な導入
    2. 2024年にINSネットが終了することによる通信変更への迅速な対応
    3. 業務内容に応じた7つのサービスを展開、24時間365日サポート

    株式会社東計電算 / Toukei (Thailand) Co., Ltd.が提供する「BL.TRUST -ビーエル・トラスト-」は、ファイル交換型EDIとWebブラウザ型EDIを組み合わせられる企業間データ交換サービスです。用途に応じてどちらか一方のみの利用も可能で、レイアウトマッピングや商品コード変換、送受信リトライなどに対応しています。24時間365日のサポート体制も備えており、EDI運用の負担を軽減したい企業に適しています。

    EDIPACK/OMS (NTTインテグレーション株式会社)

    《EDIPACK/OMS》のPOINT
    1. 流通・製造業の受注業務で必要な取引先毎の個別処理を標準搭載
    2. 発注データから業務システムに取り込めるクリーンオーダーを作成
    3. 各処理を部品化しており、プログラムレスで管理/設定/追加が可能

    REDISuite 汎用EDIサービス (株式会社日立システムズ)

    《REDISuite 汎用EDIサービス》のPOINT
    1. 医療・金融・物流・メーカーなど他業界の取引先へ導入可能!
    2. 取引先が接続できるインターフェイスの種類が多様!
    3. サービス導入時に、スムーズで効率な移行を実現!

    まとめ

    EDIソフトの内製は、取引先が限られ、独自の処理が多い企業であれば選択肢となります。ただし、通信手順ごとの実装や接続試験、取引先の追加や仕様変更への対応、障害監視と再送の仕組みまで自社で担う必要があります。通信とデータ変換は製品に任せ、独自の処理だけを内製するハイブリッド構成も検討しましょう。資料請求で複数のEDI製品の対応範囲や連携方法を比較し、自社にあう構成を選んでください。

    \ 先月は3,000人以上の方が資料請求しました /
    IT製品・サービスの比較・資料請求が無料でできる、ITトレンド。「EDIソフトは内製すべき?自社開発の負担とハイブリッド構成」というテーマについて解説しています。EDI(電子データ交換)ソフトの製品 導入を検討をしている企業様は、ぜひ参考にしてください。
    このページの内容をシェアする
    facebookに投稿する
    Xでtweetする
    このエントリーをはてなブックマークに追加する
    pocketで後で読む
    EDI(電子データ交換)ソフト_診断バナー
    認知度、利用経験率No.1のITトレンド EDI(電子データ交換)ソフト上半期ランキング
    カテゴリー資料請求ランキング
    カテゴリー資料請求ランキング
    10月05日(月)更新
    Guide(ガイド)
    株式会社横山システム経営研究所
    トラコ
    デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社
    ITトレンドへの製品掲載・広告出稿はこちらから
    EDI(電子データ交換)ソフトの製品をまとめて資料請求