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EDIソフトの運用で毎日やることは?確認とエラー対応の手順

EDIソフトの運用で毎日やることは?確認とエラー対応の手順

EDIソフトの運用では、毎日の受信と送信が正しく完了したかを確かめ、エラーが起きたら原因を切り分けて再送や再取り込みを行うことが中心の作業です。あわせて、取引先や商品コードの追加といった保守作業も発生します。この記事では、EDIの日常運用の流れ、エラー対応の手順、取引先とマスタの保守、運用を特定の担当者に頼らない体制づくり、定期的な見直しについて解説します。

この記事は2026年10月時点の情報に基づいて編集しています。
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目次

    ITトレンドがおすすめする製品・サービス

    ■運用の負担を減らしたい作業別
    ■運用体制別

    EDIソフトの日常運用の流れ

    EDIソフトの日常運用は、受信、社内システムへの取り込み、送信という3つの場面の確認で成り立っています。それぞれの場面で何を確かめるかを決めておくと、問題に早く気づけます。

    受信スケジュールどおりに届いたかの確認

    EDIでは、取引先ごとに発注データを受け取る時刻や回数が決まっていることがあります。毎日、決まった時刻にデータが届いているか、件数が普段と大きく違わないかを確認します。

    通信が成功していても、取引先側の都合でデータが空だったり、一部の発注が抜けていたりする場合があります。届いた件数を前日や前週の同じ曜日と比べる習慣をつけると、異常に気づきやすくなります。受信の結果を一覧で確認できる画面があると、確認の手間を抑えられます。

    関連記事 EDIを始める前に知っておきたい!データ変換とデータ通信の基礎知識

    基幹システムへの取り込み結果の確認

    受け取ったデータが、販売管理などの基幹システムに正しく取り込まれたかも確認が必要です。EDIの通信が成功しても、変換や取り込みの段階で一部のデータがはじかれている可能性があるためです。

    受信件数と取り込み件数が一致しているかを照合し、差がある場合は取り込めなかったデータの内容を確認します。取り込みのエラーを一覧で出力できるか、担当者に通知されるかは、運用の負担を左右する点です。

    送信データの作成と送信結果の確認

    出荷の案内や請求のデータを取引先に送る場面では、送信前に件数や金額の合計を確認します。送信した後は、通信が正常に終わったか、取引先から受領の確認が返ってきたかを確かめます。

    受領の確認が返ってこない場合は、取引先側で受け取れていない可能性があります。取引先が決めた締め時刻より前に送信できているかも、あわせて確認しておくと取引への影響を抑えられます。

    EDIでエラーが起きたときの対応手順

    EDIのエラーは、通信の段階、データの内容、社内システムへの取り込みなど、複数の段階で起こる可能性があります。慌てずに対応できるよう、切り分けから再送、取引先への連絡までの手順を決めておきましょう。

    通信エラーとデータエラーを切り分ける

    エラーが起きたら、まず通信自体が失敗したのか、データは届いたが内容に問題があるのかを切り分けます。通信の失敗には、回線やネットワークの障害、証明書の期限切れ、取引先側のサーバ停止など、複数の原因が考えられます。

    データの問題には、項目の不足や形式の違い、対応表にないコードなどがあります。エラーの種類ごとに、確認する場所と最初に行う作業を手順書にまとめておくと、担当者が替わっても同じ流れで対応できます。

    関連記事 EDIの抱える課題とは?課題解決方法や更新の必要性まで一挙に解説

    再送と再取り込みのルールを決める

    原因を取り除いた後は、データの再送や再取り込みを行います。このとき、同じデータを二重に取り込むと、受注や出荷が重複して登録されるおそれがあります。

    再送や再取り込みを行う前に、どのデータが処理済みで、どのデータが未処理かを確認する手順を決めておきましょう。誰がいつ再実行したかを記録に残すと、後から経緯を確認できます。再実行の操作ができる担当者を、権限の設定で限定しておくことも大切です。自動で再送を試みる機能がある場合は、その回数や間隔も把握しておきましょう。

    取引先への連絡と対応の記録

    エラーの原因が取引先側にある場合や、決められた受け渡しの時刻を過ぎそうな場合は、取引先へ連絡します。連絡先や連絡方法を取引先ごとに一覧にしておくと、担当者が不在でもすぐに対応できます。

    対応が終わったら、発生日時、原因、対応内容、再発防止策を記録します。同じエラーが繰り返し起きている場合は、記録をもとに取引先と設定やデータの見直しを相談するとよいでしょう。記録は社内で共有し、似たエラーが起きたときに過去の対応を参照できるようにしておきます。

    取引先とマスタの保守作業

    EDIソフトの運用では、日々の確認に加えて、取引先の追加やコードの更新といった保守作業が定期的に発生します。保守作業の手順を決めておくと、取引の開始や変更に遅れなく対応できます。

    新しい取引先の追加

    新しい取引先とEDIを始める際は、通信手順やデータ形式、接続先の情報を取引先から受け取り、EDIソフトに登録します。登録した後は、本番の前に接続テストを行い、データが正しく送受信できるかを確かめます。

    取引先の追加を自社で行える製品と、ベンダーへの依頼が必要な製品があります。依頼が必要な場合は、作業期間と費用を見込んで、取引の開始日から逆算して準備を始めましょう。接続テストには取引先側の担当者の作業も必要なため、日程は早めに調整します。

    関連記事 全銀EDIとは?対応に必要な事項から注意点まで一挙紹介

    商品コードや取引先コードの更新

    新商品の追加や店舗の新設があると、取引先のコードと自社のコードを結びつける対応表の更新が必要です。更新が遅れると、受け取ったデータを基幹システムに取り込めなくなる可能性があります。

    商品や取引先の情報が変わったら、どの部署がEDIの担当者に連絡するかをルールとして決めておきましょう。更新した内容と日付を記録しておくと、エラーの原因を調べる際の手がかりとして使えます。

    取引先のデータ形式変更への対応

    取引先がシステムを更新した場合などに、データの項目や形式、通信手順が変わることがあります。変更の連絡を受けたら、自社の変換ルールや基幹システムへの影響を確認し、切り替えの日程を取引先と調整します。

    変更後の形式でテストデータをやり取りし、問題がないことを確かめてから本番を切り替えましょう。切り替えた直後は、取り込み結果を普段より細かく確認すると安心です。旧形式のデータが混在して届く期間がないかも、取引先に確認しておきましょう。

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    EDI運用を属人化させない体制づくり

    EDIの運用は、設定や手順を理解している担当者が限られがちです。担当者の不在や異動で運用が止まらないよう、情報の共有と役割の分担を進めましょう。

    運用手順書と設定の変更履歴を共有する

    日々の確認、エラー対応、保守作業の手順を手順書にまとめ、誰でも参照できる場所に置きます。画面の操作だけでなく、なぜその確認が必要なのかも書いておくと、想定外の状況でも判断しやすくなります。

    取引先の設定や変換ルールを変更した際は、変更内容と理由、担当者を履歴として残しましょう。手順書は年に1回など時期を決めて見直し、実際の運用とずれていないかを確かめます。

    監視と対応の役割を複数人で分担する

    受信状況の確認やエラー対応は、主担当と副担当を決めるなど、複数人で回せる体制にします。エラーの通知も複数の担当者に届くよう設定しておくと、一人が不在でも気づけます。

    社内で人員を確保しにくい場合は、ベンダーや販売代理店が提供する運用代行や監視のサービスを利用する方法もあります。どの作業まで任せられ、どの作業が自社に残るのかを、契約前に確認しておきましょう。任せる場合も、エラーの報告を受け取る窓口は社内に置いておく必要があります。

    定期的に見直したいEDIの運用

    EDIの運用は、取引先や社内システムの変化にあわせて見直す必要があります。日々の作業に追われて見直しが後回しにならないよう、点検の機会を計画に組み込んでおきましょう。

    取引量と処理時間の推移を確認する

    取引先や取引量が増えると、データの処理にかかる時間が延び、締め時刻までに処理が終わらなくなる可能性があります。月ごとの受信件数や処理時間の推移を記録し、余裕がなくなっていないかを確認します。

    あわせて、エラーの件数や種類の推移も振り返ると、運用の改善点が見えてきます。特定の取引先でエラーが続いている場合は、設定やデータの見直しを取引先と相談するきっかけとして使えます。

    社内システムや通信手順の更新に備える

    基幹システムの入れ替えやサーバのOSの更新は、EDIとの連携に影響する可能性があります。社内システムの更新計画を早めに把握し、EDI側で必要な設定変更や検証の日程を確保しておきましょう。

    取引先から通信手順の変更を求められる場合もあります。電子証明書の期限や、利用している通信手順への対応状況も定期的に確認し、更新が必要な作業を一覧にしておくと計画的に対応できます。

    関連記事 EDI導入のメリット・デメリットとは? 効果も詳しく解説

    日々の運用を軽くするEDI製品一覧

    受信状況の監視やエラーの通知、再送、基幹システムへの取り込み、運用代行といった、日常のEDI運用にかかわる機能を備えた製品を一覧にまとめました。自社で担う作業と任せたい作業を分けて比べてみてください。

    製品名特徴
    トラコスケジューラや監視機能を実装。異常終了のメール通知や通信エラー時の自動リトライに対応
    EDI-Master Cloud基幹連携とジョブフローで処理を自動化。管理画面から状況照会や再実行を行える
    BL.TRUST -ビーエル・トラスト-送受信履歴の照会やリトライ機能を備える。自前データセンターで24時間365日監視
    eCubenet伝送の監視やエラー時の原因調査・復旧を任せられる。伝送遅延監視や自動リトライも備える
    JSOL-EDIサービス/Web-EDIサービス通信エラーや0件受信の際に取引先へ連絡しリトライ。処理状況はWeb画面で確認できる
    スマクラEDI専門部隊による24時間365日の運用監視。マルチプロトコル・マルチフォーマットに対応
    TISI株式会社のEDIプラットフォームサービス回線断エラー時の再起動やデータ再セットをヘルプデスクが対応。運用のアウトソースも可能
    Biware EDI Station 2トラブル時に管理者へ警告メールを送信。設定や処理の実行、ログ閲覧をブラウザから行える
    EDIPACK/OMS受信データをチェックし、基幹システムにそのまま取り込めるデータを生成。運用の属人化解消に
    REDISuite 汎用EDIサービス送受信状況やエラー状況をWeb画面でリアルタイムに確認。ヘルプデスクは24時間365日受付

    監視とエラー対応の負担を減らせるEDI製品

    通信の監視や異常の通知、再送の仕組みを備えた製品と、監視や障害対応を任せられる運用サービスを紹介します。担当者が不在の時間帯の対応や、手順書に落とし込みやすい画面かどうかもあわせて確認してください。

    トラコ

    デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社
    《トラコ》のPOINT
    1. あらゆるEDIに対応したASPサービス
    2. 自社システムにあわせたファイルレイアウトでの連携
    3. 24時間サポート(夜間はベストエフォート)

    デジタルトランスコミュニケーションズ株式会社が提供する「トラコ」は、通信のスケジュール実行と監視、エラー時の自動リトライを備え、日々の受信確認の手間を減らせるEDIのASPサービスです。状況画面では通信ステータスやジョブ実行履歴、通信スケジュールを確認でき、正常終了・異常終了を指定の宛先にメールで通知できます。通信履歴やジョブ実行履歴は一定期間保持されるため、エラーの原因を後から調べる際にも役立ちます。障害対応は24時間365日受け付けています。

    EDI-Master Cloud

    キヤノンITソリューションズ株式会社
    《EDI-Master Cloud》のPOINT
    1. EDI運用サービスで運用負荷/サーバの維持保守にかかる負担を軽減
    2. 変化するビジネス環境に対応した機能拡張やシステム変更が可能
    3. OpenAPIを活用したデータやシステムの連携で業務効率化に貢献

    キヤノンITソリューションズ株式会社が提供する「EDI-Master Cloud」は、通信や変換、基幹システムとの連携をジョブフローに設定し、日々のEDI業務を自動で回せるクラウドサービスです。基幹連携サービスでは、クラウドのデータストレージと社内の基幹システムの間で入出力ファイルを連携します。Webブラウザ上の管理画面で、各サービスの状況照会や実行履歴の確認、再実行の操作が可能です。稼働監視や定期的なメンテナンスを任せたい場合は、EDI業務運用サービスを利用する方法もあります。

    BL.TRUST -ビーエル・トラスト-

    株式会社東計電算 / Toukei (Thailand) Co., Ltd.
    製品・サービスのPOINT
    1. 取引企業からのEDI化要請への迅速な対応、簡単な導入
    2. 2024年にINSネットが終了することによる通信変更への迅速な対応
    3. 業務内容に応じた7つのサービスを展開、24時間365日サポート

    株式会社東計電算 / Toukei (Thailand) Co., Ltd.が提供する「BL.TRUST -ビーエル・トラスト-」は、自前のデータセンターで24時間365日の監視・保守・問い合わせ対応を行うEDIサービスです。ファイル交換型のMCSは送受信リトライやデータ送受信履歴の照会、レイアウトマッピングの機能を備え、日々の送受信の状況を確かめられます。Webブラウザ型のBL-Cと組み合わせれば、システム連携の難しい取引先とも画面上で受発注を行えるため、運用する仕組みをひとつにまとめやすいでしょう。

    eCubenet

    株式会社オージス総研
    《eCubenet》のPOINT
    1. 導入から運用までワンストップでスピーディにサービス提供
    2. 様々な業界仕様EDI対応の他、FAX・帳票・郵送までカバー
    3. 35年以上のサービス提供と3,500社以上が利用する信頼の実績

    株式会社オージス総研が提供する「eCubenet」は、伝送の監視や伝送エラー時の原因調査・復旧、問い合わせ対応を標準の運用サポートとして任せられる、フルアウトソーシング型のEDIサービスです。データ伝送サービスは自動リトライやスケジュール送受信、伝送遅延監視、伝送状況照会などの機能を備えています。運用レポートの提供や運用報告会の実施は有償オプションで用意されています。システムに関する問い合わせからオンサイトでの復旧作業まで、24時間365日体制でサポートを受けられます。

    JSOL-EDIサービス/Web-EDIサービス

    株式会社JSOL
    製品・サービスのPOINT
    1. 各種通信手順・個別フォーマットに対応した、高いカスタマイズ性
    2. 基幹システムやWeb-EDI連携、API連携など多彩なシステム連携基盤
    3. EDI専門メンバーによる、導入から運用までのトータルサポート

    株式会社JSOLが提供する「JSOL-EDIサービス/Web-EDIサービス」は、通信エラーや0件受信の際に同社が取引先へ直接連絡し、リトライなどに対応するEDIサービスです。集配信の状況はWeb画面で確認でき、集配信のスケジュールも柔軟に設定できます。取引先との通信設定や接続テストも依頼できるため、取引先を追加する際の作業負担も抑えられます。サポートは24時間対応が可能です。

    スマクラ

    SCSK株式会社
    《スマクラ》のPOINT
    1. 年間数10兆円超の商取引情報を支えるシステム連携基盤サービス
    2. マルチプロトコル・マルチフォーマットで様々な連携ニーズに対応
    3. 金融EDI(全銀EDI/ZEDI)、電子帳簿保存法にも対応可能

    SCSK株式会社が提供する「スマクラ」は、EDI専門部隊による24時間365日の運用監視を受けられるクラウド型の統合EDIサービスです。従来型のEDIや流通BMS、WEB-EDI、FAX配信、インターネット系EDIに対応し、マルチプロトコル・マルチフォーマットの連携アダプタで基幹システムと取引先をつなぎます。スマクラ専用のヘルプデスクが各種問い合わせに対応します。使いたい量を使いたい期間だけ利用できるため、取引量の変化にもあわせやすいでしょう。

    TISI株式会社のEDIプラットフォームサービス

    TISI株式会社
    製品・サービスのPOINT
    1. 並列・分散・遠隔で稼働し、万全のBCP対策を実現
    2. TISI EDI事業は契約社数400社/接続数9万ID/業界シェアNo.1
    3. 約300名におよぶEDI事業の専従事者

    TISI株式会社が提供する「TISI株式会社のEDIプラットフォームサービス」は、設備から導入後の運用まで、EDIにかかる負担をアウトソースできるクラウド型のEDIサービスです。契約企業向けのヘルプデスクがデータの有無や送受信状況の問い合わせに応じ、配信データの再セットや回線断エラー時の再起動、発呼の臨時スケジュール登録などを担います。所定の回数リトライしても通信できない場合は連絡を受けられます。サポートは平日の対応が基本で、24時間365日に広げるオプションもあります。

    Biware EDI Station 2 (株式会社インターコム)

    《Biware EDI Station 2》のPOINT
    1. ワークフローを自動処理し、受発注業務の効率化に最適
    2. 簡単操作でバックアップ・リストアでき、安心した運用を実現
    3. 導入企業は60,000社以上!業界・業種を問わず利用可能

    EDIPACK/OMS (NTTインテグレーション株式会社)

    《EDIPACK/OMS》のPOINT
    1. 流通・製造業の受注業務で必要な取引先毎の個別処理を標準搭載
    2. 発注データから業務システムに取り込めるクリーンオーダーを作成
    3. 各処理を部品化しており、プログラムレスで管理/設定/追加が可能

    REDISuite 汎用EDIサービス (株式会社日立システムズ)

    《REDISuite 汎用EDIサービス》のPOINT
    1. 医療・金融・物流・メーカーなど他業界の取引先へ導入可能!
    2. 取引先が接続できるインターフェイスの種類が多様!
    3. サービス導入時に、スムーズで効率な移行を実現!

    まとめ

    EDIソフトの運用は、毎日の受信と送信の結果確認、エラー時の切り分けと再送、取引先やコードの追加といった保守作業が中心です。手順書と変更履歴を共有し、複数人で回せる体制にしておくと、担当者の不在でも運用を続けられます。監視や通知の仕組み、取引先の追加を自社で行えるかは製品によって異なるため、複数のEDI製品の資料請求をして比較してみてください。

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